Falling Rate of Profit: Hitomi Maehara, Hiroyuki Takashima, Sousuke Morimoto and many others

前原ひとみ　利潤率の傾向的低下法則の理論的・実証的研究
     2023年10月　山口大学に着任。

前原ひとみ「利潤率の傾向的低下法則」の理論的・実証的研究ー現代資本主義における実証分析を展望して―　中央大学博士　授与　2023/07/27  本文および審査報告書

前原ひとみ　現代資本主義における「利潤率の傾向的低下法則」に内在する諸矛盾の具体的展開　東アジア経済経営学会誌　14号　2021/11
https://eabes.jp/wp-content/uploads/2021/08/1_2%E5%89%8D%E5%8E%9F%E3%81%B2%E3%81%A8%E3%81%BF.pdf

cf. 高島浩之　利潤率の傾向的低下法則 中央大学経済研究所年報 53号 2021/10 111-132

前原ひとみ　現代資本主義における「利潤率の傾向的低下法則」の実証分析―利潤率・剰余価値率・資本の有機的構成の観点からー　中央大学経済研究所年報　53号　2021/10    205-234　https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/13565

cf．田添篤史　投下労働量からの日本経済分析：「価値」と「価格」で見る日本型資本主義　花伝社　2021/03

前原ひとみ　「利潤率の傾向的低下法則」の実証分析についての一考察　東アジア経済経営学会   2020年度国際学術大会 2020/11/07の報告論文
https://eabes.jp/wp-content/uploads/2020/11/%E2%91%A1%E5%89%8D%E5%8E%9F%E3%81%B2%E3%81%A8%E3%81%BF.pdf

cf.  高島浩之　資本構成の高度化と利潤率の低下　経済貿易研究（神奈川大学）　46  2020/03    123-141

 cf. 森本壮亮　日本資本主義における競争様式の変容：利潤率の傾向的低下法則の観点から　立教経済学研究　73(3)   2020/01  133-156

前原ひとみ　学会報告　資本主義的生産における制限性ー「この法則の内的諸矛盾の展開」との関連でー　経済理論学会第67回大会報告　2019/10/19

前原ひとみ　現代資本主義における「経済の金融化」ー政府の政策の観点を中心として　中央大学経済研究所年報　51号　2019/09  319-341
https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/12428

前原ひとみ　利潤率の傾向的低下法則と経済の金融化　東アジア経済経営学会誌　11号　2018/11   49-58

cf. 高島浩之　利潤率とその変動要因の実証分析 商学論纂（中央大学） 60(3・4)  2018/11 475-492

cf. 浅田統一郎　利潤率と経済成長率の関係：ピケティ理論の批判的検討　季刊経済理論　55(2)   2018/07   7-16 

cf. 谷村智輝　日本経済の長期停滞と利潤率および資本構成の変動　経済学論叢（同志社大学）　69(4)   2018/03   641-673　

cf. 森本壮亮　利潤率の傾向的低下法則をめぐる議論から見た日本資本主義の現段階　政経研究　108号　2017/06    18-30
cf. 堀内健一　日本経済の長期停滞ー利潤率の傾向的低下法則の展開過程としてとらえる　信用理論研究　34   2016/05   23-42

cf. 森本壮亮　利潤率の傾向的低下法則と日本経済:置塩定理を中心にして　桃山学院大学経済経営論集　57(3)  2016/03   237-269

cf. 堀内健一　利潤率と利子率の傾向的低下―日本における利子率の長期低落について　立教経済学　67(4)   2014/03 27-51

cf. 泉弘志　投下労働量計算と基本経済指標―新しい経済統計学の探究 大月書店 2014/02

cf. 小西一雄　利潤率の傾向的低下と日本経済　立教経済学研究　66(4)    2013/03   27-46

cf. 中谷武　人口成長率と利潤率：長島教授のシミュレーションに関する研究ノート　国民経済雑誌　195(3)   2007/03   33-47
cf. 長島誠一　利潤率の成長循環と資本主義の存続条件：置塩信雄のメッセージと数値解析　東京経大学会誌　247  2005/11  59-86

cf. 小西一雄　一般的利潤率の傾向的低下の法則と「置塩の定理」　立教経済学研究　56(4) 1998/03 61-74 

cf. 佐藤良一　「利潤率の傾向的低下法則」の論証について　富大経済論集　26(2)  1980/11   252-275

cf. 置塩信雄　利潤率の意義について　国民経済雑誌　134(5)  1976/11  35-56

cf. 安部一成　利潤率低下法則の論理　山口経済学雑誌　15(2)  1964/07  119-135

cf. 置塩信雄　平均利潤率について　国民経済雑誌　109(4)  1964/04 1-18

cf. 置塩信雄 「利潤率傾向的低下法則」について 国民経済雑誌 107(5) 1963/05 22-48

cf. 佐藤博　利潤率低落法則の統計的検証：J.M.Gillman, the Falling Rate of Profit, 1957を中心として　北海道大学経済学研究　16 1959  75-97

Major Writings of Tatebe Masayoshi

建部正義　たてべ　まさよし　氏の著述　1944年生まれ 大阪市立大学卒　同大学院修士で飯田繁の指導を、その後、中央大学大学院博士課程で麓健一の指導受け　その後は中央大学商学部に勤める。同姓同名者がいないので綺麗な検索結果が得られる。

建部正義 wikipedia
建部正義webcat plus
CiNii 建部正義（著者）
CiNii 建部正義（タイトル）　古希記念論文集掲載論文＋建部正義書への書評

抜粋

論説　MMT（現代貨幣理論）批判再説　商学論纂　64(1・2)  2022/09  31-70

論説　21世紀型世界経済危機論再考　商学論纂　63(1・2)   2021/09    69-110

論説　マルクスは「比類なく困難な問題」を解決しなかったのか　商学論纂　62(1・2)  2020/09  75-120

論説　中央銀行デジタル通貨（CBDC）と民間デジタル通貨（libra）をめぐって　Journal of Credit Theory 1, 2020, 5-17

論説　ビットコインは貨幣たりうるか 企業研究(中央大学)　32  2018/02 201-221

書評　大谷禎之介 マルクスの利子生み資本全4巻 季刊経済理論 54(3)  2017/10   98-101

論説　「長短金利操作付き量的・質的金融緩和」について　日本銀行の「総括的な検証」を検証する　政経研究　107   2016/12   35-48

書評　小西一雄「資本主義の成熟と転換―現代の信用と恐慌」2014年　季刊経済理論52(2) 2015/07 110-112

リプライ　「21世紀型世界経済危機と金融政策」に対する米田貢氏の書評へのリプライ　季刊経済理論　51(3)  2014/10  101-104

参議院調査会参考人　2014/02/26

cf.  米田貢　書評　建部正義「21世紀型世界経済危機と金融政策」2013年　季刊経済理論　50(4)  2014/01   117-120

cf.  井村喜代子「世界金融危機の構図」に対する建部正義氏の書評への反論　季刊経済理論49(2)    2012/07   93-95

Major Writings of Jun Shirota

代田純　しろた　じゅん　氏。1957年生まれ。中央大学大学院中退後、日本証券経済研究所大阪研究所、立命館大学国際関係学部を経て駒澤大学経済学部（金融論）。経済学部長、副学長を歴任。執筆者に同姓同名者が存在しないので、本人に絞り込んだデータがCiNiiからもとりやすい。そこでCiNiiから目録を作らず2022-2023年分のみを記載

駒澤大学研究者情報　代田純
代田純　読書メーター
CiNii 代田純の検索結果

論説　ATMの役割の変化とその将来像　公共政策的観点からの考察を踏まえて　月刊金融ジャーナル　64（11）　2023/11  14-17

共編著　中島真志と共編著　デジタル化する証券市場　金融財政事情研究会　2023/10

編著　入門銀行論　有斐閣　2023/02

論説　Over banking in Japan 駒澤大学経済学論集　54(4)  2023/02 1-22

随筆　箱根駅伝と企業・大学　証券レビュー　63(1)   2023/01     1-8

論説　Profit and cost structure of Japanese banks 駒澤大学経済学論集　54(3)  2023/02  1-17

論説　金融のデジタル化とオーバーバンキング問題　証券レビュー 62(6)  2022/06   8-36

動画　金融のデジタル化とオーバーバンキング問題　日本証券経済研究所「資本市場を考える会」2022/05/10

単著　デジタル化の金融論　学文社　2022/01

Major Writings of Hiroshi Okumura

奥村宏　おくむら　ひろし　1930-2017　氏の著述目録  岡山大学法文学部卒　産経新聞記者　日本証券経済研究所。研究所在任中の1980年に「法人資本主義の構造　日本の株式所有」で大阪市大より商学博士取得。1984年に龍谷大学、1994年に中央大学商学部に移籍。2001年退任。ここでは1990年以降の業績をリストupした。

単著　資本主義という病　ピケティに欠けている株式会社という視点　東洋経済新報社
2015/06
同上書評　藤野光太郎　President 2015/07/13
単著　徹底検証　日本の電力会社　七つ森書館　2014/09

単著　会社の哲学　会社を変えるために　東洋経済新報社　2013/07

単著　パナソニックは終わるのか　東洋経済新報社　2012/12

単著　トップの暴走はなぜ止められないのか　東洋経済新報社　2012/05

単著　経済学は死んだのか　平凡社新書　2010/04

単著　徹底検証　日本の三大銀行　七つ森書館　2009/10

単著　徹底検証　日本の五大財閥　七つ森書館　2009/03

単著　世界金融恐慌：1929年世界恐慌は再来するのか　七つ森書館　2008/12

単著　会社はどこへ行く　NTT出版　2008/01　

単著　会社学入門：実学のすすめ　七つ森書館　2007/10

共著　佐高信と共著　会社事件史　七つ森書館　2007/07

論説　株式会社とはいかなる存在か　危機とその将来　生活経済政策 126 2007/07  9-13

インタビュー　構成　根村かやの　聞き手　柴田研　なぜ今会社は誰のモノかが問題なのですか　Tech総研　2007/04/19

単著　株のからくり　平凡社新書　2006/10

単著　株式会社に社会的責任はあるか　岩波書店　2006/06

単著　粉飾資本主義：エンロンとライブドア　東洋経済新報社　2006/03

単著　「まっとうな会社」とは何か　奥村宏の集中講義　継続可能な会社の条件　太田出版　2006/03
共著　岩井克人ほかと共著　会社は株主のものではない　洋泉社　2005/11

単著　会社は誰のものでもない　21世紀の企業のあり方　ビジネス社　2005/09

cf.     西淳　社会制度の変化と経済構造の変化　立命館経済学　54特 2005/04 161-174

論説　法人資本主義と株式会社　商学論纂　46(3)   2005/03  105-127

単著　三菱とは何か　法人資本主義の終焉と「三菱」の行方　太田出版　2005/01

単著　最新版　法人資本主義の構造　岩波現代文庫　2005/01

単著　会社はなぜ事件を繰り返すのか：検証　戦後会社史　NTT出版　2004/09

単著　判断力　岩波新書　2004/04
cf.     勝部伸夫 法人所有と法人資本主義―奥村・会社支配論の検討を中心にして　産業経営研究（熊本学園大学） 2004/03  81-109
cf.     勝部伸夫 会社支配論論争―西山・奥村論争ー 産業経営研究 23 2004/03  111-126

単著　会社をどう変えるのか　ちくま新書　2003/12

論説　歴史に学ぶ過剰資本の整理　ロジスティックス　2003/10

共著　中尾茂夫ほかと共著　日本経済再生の条件　筑摩書房　2003/03

単著　エンロンの衝撃　株式会社の危機　NTT出版　2002/11

監訳　アラン・ケネディ著　株主資本主義の誤算　短期の利益追求が会社を衰退させる　ダイヤモンド社　2002/04

単著　倒産はこわくない　岩波アクティブ新書　2002/01

単著　会社とは何か　岩波ジュニア新書　2001/06

単著　株式相互持合いをどうするか　岩波ブックレット　2001/04

単著　株式会社はどこへ行く　株主資本主義批判　岩波書店　2000/08

単著　translation by Douglas Anthony and Naomi Brown, Corporate Capitalism in Japan, Macmillan St,Martin’s Press, 2000

提言　会社本位主義と教育　日本教育政策学会年報　6   1999   72-77

単著　大企業解体：株式会社が変わる　ダイヤモンド社　1999/11

単著　無責任資本主義　東洋経済新報社　1998/12

監訳　マーク・J・シャー著　メインバンク神話の崩壊　東洋経済新報社　1998/10

単著　株主総会　岩波書店　1998/03

単著　21世紀の企業像　同時代ライブラリ　岩波書店　1997/06

単著　総会屋スキャンダル：野村証券事件の構図　岩波書店　1997/09

論説　21世紀の企業形態　社会経済システム　15  1996/10  65-70

単著　無責任経営「銀行の罪」　講談社　1996/02

単著　法人資本主義の運命：株式会社の「死に至る病」　東洋経済新報社　1995/6

単著　会社本位主義「解体の時代」　社会思想社　1995/03

単著　解体する「序列」と法人資本主義　社会思想社　1994/12
       (類似した先行書「解体する「系列」と法人資本主義」1992/08あり）

cf．安田均　法人資本主義における形態と実態　経済学研究 59(5/6) 1994/06 133-148

共編著　内橋克人、佐高信と共編著　日本会社原論　全5冊　岩波書店　1994/03-1994/12

単著　日本の六大企業集団　朝日新聞社　1994/01

共著　佐高信と共著　揺れる銀行　揺れる証券　社会思想社　1993/11
        (同名図書の再版）

単著　大企業解体のすすめ　さらば法人資本主義　東洋経済新報社　1993/10

cf.  三戸浩　パラダイム転換と新しい会社支配論 横浜経営研究 13(3)  1992/12 203-218

単著　会社本位主義は崩れるか　岩波新書　1992/11

単著　解体する「系列」と法人資本主義　社会思想社　1992/08

共著　佐高信と共著　企業事件史　日本的経営のオモテとウラ　社会思想社　1992/04

単著　株とは何か　朝日新聞社　1992/02

単著　証券スキャンダル　岩波書店　1991/10

共著　佐高信と共著　揺れる銀行　揺れる新書　社会思想社　1991/10

単著　法人資本主義：「会社本位」の体系　朝日新聞社　1991/06

単著　法人資本主義の構造　社会思想社　1991/02

単著　企業買収　M&Aの時代　岩波新書　1990/04

cf. 飯田裕康　書評　奥村宏「法人資本主義の構造：日本の株式所有」 三田学会雑誌 69(1) 1976/01 59-60

Major Writings of Shin'ya Imura

井村進哉（いむら　しんや）氏の著述目録。1953年生まれ。1978年中央大学経済学部卒、大学院に進学。1985年に小樽商科大学。1996年に中央大学経済学部教授（学部で金融論　大学院で公的金融システム論など）。2001年に東大で学位取得。早稲田大学でも非常勤（政治経済学部　アメリカ経済論）を勤めた。

論説　日米の住宅ローン媒介産業と産業組織ーローン媒介規制とその展望：総集編ー　経済学論纂　58(5・６）2018/03 223-249　

研究助成報告書　住宅ローン媒介規制の日米比較―米国ドッド＝フランク法下の規制整備と日本への示唆ー　2016年度かんぽ財団研究助成報告書

論説　住宅ローン媒介の法規制とその展望　その３　アメリカ編　ドッド＝フランク法に至る法規制の概観　中央大学経済研究所年報　48  2016/09  165-182

論説　住宅ローン媒介業務の法規制とその展望　その１法令篇　商学論纂　55(3)   2014/03  181-202

雑誌記事寄稿　崩壊する住宅神話　特異な賃貸システム行き詰まり　表面化する住宅貧乏物語　エコノミスト　90(45)  2012/10/16   37-38　

論説　井村進哉「サブプライムローン問題と証券化機構の変貌」『彦根論叢』第374号2008/07  15-34

共編著　深町英夫・田村威文と共編著　アジア経済のゆくえ―成長・環境・公正　中央大学出版部　2005/07　中央大学経済研究所創立40周年記念シンポジウム

共訳書　松本朗と共訳書　ゲイリー・ディムスキ著　銀行合併の波　バンク・マージャー・ウェーブ　銀行統合の経済要因と社会的帰結　日本経済評論社　2004/01　281p.

論説　日本の住宅金融政策の転換と証券化の課題　経済学論纂　43(3・4) 2003/03 197-219

研究成果報告書　住宅金融システムの日韓比較 科学研究費補助金研究成果報告書 2003/03　

共編著　福光寛・王東明と共編著　コーポレートガバナンスの社会的視座　日本経済評論社　2002/12　250p.

共編著　渋谷博史・須藤恵と共編著　アメリカ型企業ガバナンス　構造と国際的インパク　東京大学出版会　2002/05   264p.　第5章　企業ガバナンスの多様性

単著　現代アメリカの住宅金融システム　金融自由化・証券化とリーテイルバンキング・公的部門の再編　東京大学出版会　2002/02　416p.

学位取得　現代アメリカの住宅金融システム　金融自由化・証券化とリーテイルバンキング・公的部門の再編　で東京大学より博士　2001/11/21

共編著　渋谷博史・花崎正晴と共編著　アメリカ型経済社会の二面性　市場論理と社会的枠組み　東京大学出版会　2001/09　304p.

論説　アメリカにおけるニューディール的住宅金融システムの成立－福祉国家システムとしての特徴に着目して―　経済学論纂　41(3・４）2000/12 157-192

書評　池島正興　アメリカの国債管理政策　1998　関西大学商学論集　43(3)  1998/08  527-546　

共編著　渋谷博史・中浜隆と共編著　日米の福祉国家システム　日本経済評論社　1997/09 316p.　東京大学社会科学研究所研究報告第57集

Financial Liberalization and Securitization Housing Finance and the Changing Roles of Government, CBC DPS 33,  1996/10

アメリカにおける金融構造の転換と金融機関経営ー金融の証券化の潮流に焦点を当ててー　経営学論集　59  1989  3-14