Major Writings of Mahito Uchida

内田真人（うちだ　まひと）氏の著述目録。1978年東京大学教養学部（アメリカ政治を専攻）卒。日本銀行に入行、パリ政治学院卒、パリ駐在、那覇支店長、調査統計局審議役などを経て、2007年に成城大学イノベーション学部教授。同姓同名の別人のほか、漢字が同じで読み方が異なる人（まさと、まこと）もおり注意が必要。

内田真人 webcatplus

研究会　2025年1月11日午後2時より4時（質疑により伸びることあり）公益財団法人政治経済研究所公開研究会　「日本の銀行サービスは金融イノベーションに対応できているか」　開催準備中（Zoom及び現地　併用）

講義風景（日本経済論　2023年度　成城大学HPから2024/03/29）

研究　ミッテラン政権における経済政策のグローバル化への転換－経済実態での限界の視点からー　成城大学経済研究所研究報告　98  2023/03   1-36

論説　ポストコロナにおける学びの質向上に関する考察　新型コロナウイルスでのオンライン授業の経験を踏まえて　成城大学社会イノベーション研究　18(2) 2023/03 1-14

編著　福光寛との共編著　グローバル化と地域金融　東信堂　2021/03

論説　環境変化と解決策　金融デジタルイノベーションと地域銀行：テクノロジー企業の参入前にすべき戦略　月刊金融ジャーナル　60(8)  2019/08  10-13

論説　地域間格差問題：長期データと論点による考察　成城大学社会イノベーション研究　14(1)   2019/03   41-58

編著　村本孜との共編著　アベノミクス下の地方経済と金融の役割　蒼天社出版　2019/03
cf 書評  齊藤壽彦　村本孜・内田真人編著「アベノミクス下の地方経済と金融の役割」　中小企業支援研究（千葉商大）7 2020/03  54-55

論説　地方における金融リテラシー格差：九州での資産運用面の取り組みからみた考察　金融構造研究　2018/06 53-64

論説　金融リテラシーの考察（1）：貯蓄増強・金融広報活動の歴史　成城大学社会イノベーション研究　13(1)  2018/03   37-68

論説　地方における創業支援：仏ローヌ・アルプ地域圏の考察　金融構造研究　38  2016/06  86-97

寄稿　ミニゼミ「世界と日本」　成城教育　165  2014/09  24-27

論説　Access to finance to the regional innovation in France and Japan　成城大学社会イノベーション研究　9(1)  2014/03   205-240

論説　Towards the end of deflation in Japan?: Monetary policy under Abenomics and the role of the central bank, Revue de l'OFCE, 2014 135, 243-268

寄稿　伝統とイノベーションの融合：フランス、リヨンでの海外研究の思い出　成城教育162  2013/12   88-91

論説　欧州通貨統合の行方：長期的視点からみた今後の3つのシナリオの考察　金融構造研究　35  2013/05   51-63

論説　非伝統的金融政策の効果と限界：デフレ脱却と金融政策　成城大学経済研究所年報　26  2013/04  129-160

論説　ユーロ圏諸国における金融問題　金融構造研究　33  2011/05  68-77

書評　斉藤美彦・須藤時仁「国債累積時代の金融政策」　金融経済研究 2011/04 108-110

調査　日本銀行による成長基盤強化策の地域ベンチャーに及ぼす影響　中小機構研究報告書3巻3号「地域ベンチャーファイナンスに関する調査研究」　2011/03  69-90

論説　金融政策の限界と効果発揮のための条件を探る　公明　59  2010/11  42-47

論説　金融ITの進展と将来展望　月刊金融ジャーナル　51(10)  2010/10  60-63

調査　ドイツにおけるプライベートエクイティと日本への教訓　中小機構調査研究報告書2巻2号「ベンチャーファイナンスに関する調査研究」　2010/03   79-100

論説　グローバルにおける住宅金融の急展開と混乱　成城大学経済研究所年報 22 2009/04  89-108

学会報告　石井芳明、福島章雄と共同　ファンド投資によるベンチャー企業の成長促進効果　日本金融学会2008年春季大会　2008/05/17

学会報告　グローバル金融市場における住宅金融の変容と課題　日本金融学会2006年秋季大会　2006/09/10

WG    CGFS WG, Housing finance in the global financial market, BIS CGFS Paper No.26, Jan.2006

論説　わが国の景気と雇用・不動産取引動向－地域経済報告から　広がりつつある経済の地域間格差　日本経済研究センター会報　935   2005/09   46-49

WS    CGFS WS, Foreign direct investment in the financial sector-experiences in Asia, central and eastern Europe and Latin America, BIS CGFS Paper No.25, June 2005

WG    CGFS WG, Stress testing at major financial institutions: suvey results and practice, BIS CGFS Paper No.24, Jan.2005

WG    CGFS WG, The role of ratings in structured finance: issues and implications, BIS CGFS Papers No.23, Jan.2005 

共著　村本孜編著　グローバリゼーションと地域経済統合　蒼天社出版　2004/03
　　　第2章　欧州通貨統合と金融政策

単著　デフレとインフレ　日経文庫　2003/07

論説　情報技術革新と銀行業の未来　月刊金融ジャーナル　43(11)  2002/11 10-13

論説　復帰30年を迎えた沖縄経済の課題と中期展望　九州経済調査月報　56(661)  2002/10 3-12

単著　現代沖縄経済論：復帰30年を迎えた沖縄への提言　沖縄タイムズ　2002/04　191p.

FR      Technological Innovation and Banking Industry/Monetary Policy: Forum on the Development of Electronic Payment Technologies and Its Implications for Monetary Policy Report, IMES DP 2001-E-3

共著　大谷聡、川本卓司と共著　情報技術革新と銀行業　IMES DSP 2000-J-16  2000/06　日本銀行金融研究所

報告　欧州通貨統合と金融政策：統合後1年の課題と展望を中心に　成城大学経済研究所年報　13  2000/04  27-51

Major Writings of Masami Saito

Development of Computer Technology and Major Writings of Masami Saito

齋藤正美(さいとう　まさみ)氏の著述目録。東京都立大学で学び、北見工業大学工学部教授（2010/04~2017/03）を経て政治経済研究所の業務執行理事、主任研究員。同姓同名者がいる他、名前の正美が同じで齊藤の字の異なる人（斉藤,齊藤,斎藤）がいる。

cf.  量子コンピュータ quantum computer
　　実用化が始まった量子コンピュータ　日経Bspecial　日本IBM
      NECの量子コンピュータ研究　NEC
cf.   ロジカルシンキングとは　Globis Career Note 2024/12/23
cf.   ロジカルシンキングとは？　JMAM 2024/12/09
cf.   三家本里美　AI時代の労働の自律性と資本の統制　堀之内出版　2024/12
cf.   ギルダーの法則とは？　ネットアテスト　2024/10/23
cf.   足立大輔　ロボットと賃金の二極化：職業別のロボットの影響　RIETI 2024/09/05
cf.   古賀弘規　構造化とは？　ツギノジダイ　2024/08/20更新

cf.   世界経済の潮流　2024/07  第1章　AIで変わる労働市場
　　AIを汎用技術general purpose technologies :GTPsと位置付け、その影響は労働によって代替・補完がさまざまとしている。

単著　「労働における動力と制御の矛盾」論によるコンピュータ技術の内的発達の解明　政経研究　122   2024/06  7-20

cf.   木暮仁　コンピュータの発展　2024/05/08更新
cf.   斎藤潤　AIの進化と労働の未来　JCER  2024/04/09
cf.   レンテックインサイト編集部　ムーアの法則は今後どうなる　RentecInsight 2024/03/28
cf.   ソフトウェアに関する人が知っておくといいかもしれない法則10個　Publickey 2024/01/24
cf.    機械化・自動化で変わる働き方　リクルートワークス研究所　2023/08/28
cf.   「ムーアの法則」は日本に何をもたらしたのか　NHK 2023/05/16 
cf.   レンテックインサイト編集部　量子コンピュ―ティングとは？　RentecInsight 2023/04/27
cf.   川口大司　ロボットは雇用を増やす　GraSPP  2022/12/06
cf.   Sasha Cadariu, The Law of Accelerating Returns, and others,  AI Time Journal 2022/10/06更新
cf.   How Apple creates its competitive advantage, The World Today 2022/08/20 
cf.   アベ　ビッグデータとは？　東日本NTT　2022/07/13
cf.   加藤俊彦　書評　木川大輔「医薬品研究開発のエコシステム」　企業家研究　20  2022/07   24-26

cf.   イノベーター理論をわかりやすく解説　東大IPC  2022/04/15
　　キャズム理論Chasmとは　東大IPC　2022/04/20
     新たなイノベーションの普及のためには、乗り越えるべき溝がある、越えられないと普及できない、とするのがキャズム理論である。

cf.   経済産業省　未来人材ビジョン（中間とりまとめ案）　2022/04
cf.    The Innovation Strategy Map, GetSmarter 2022/02/17
cf.    システムインテグレータ　アジャイル開発とウオーターフォール開発の違いとは？　OBPM Neo  2021/12/28
cf.   丸谷隆一　読書メモ ゴダン「イノベーション概念の現代史」（訳2021)  2021/12/05
cf.   丸谷隆一　読書メモ ブライアン・アーサー「テクノロジーとイノベーション」（原著2009　訳2011)について　2021/10/12

単著　「労働における動力と制御の矛盾」論によるコンピュータ技術の内的発達の解明　政経研究時報　23-3  2021/01   17-19

cf.    三家本里美　AIの導入による労働過程の変質とマルクスの「実質的包摂」　立教経済学研究　74(3)   2021/01   81-104
cf.    北陸電設HP　パソコンの歴史
cf.    北陸電設HP　インターネットの歴史

　　1973 ゼロックス　パロアルト研究所のアラン・ゲイのダイナブック構想
　　　　　Alto project　　display , keyboard, mouse を備えていたが幹部は否定
　　1975  アップルのApple開発につながる
　　1977  Apple Ⅱ　ベストセラーに
　　1981 商用の汎用機で成功していたIBM 
　　　　　個人向けコンピューターのOS（MS-DOS）をマイクロソフトから購入
　　　　　IBM専用に限定しなかったため、様々なメーカーがインストールしてIBM互換機
　　　　　生み出す。マイクロソフト躍進へ。
　　1984  アップルMacintosh発売　キーボード入力（CUI）からマウスを使うGUIへ。
　　1990  マイクロソフトWindows 3.0　発売するも不評
　　　　　改良版　Windows 3.1 で挽回
　　 1995 　Windows 95　エクセル、ワードなど実務用ソフト
       1995    Amazon.com　book storeとして業務開始　95/07
　　 1998　 Windows 98　　他方　アップルは　i Mac　を発売
　　 1998   Netflix ネット上のビデオレンタルとして業務開始
       2000    Amazon　日本でも書籍販売業務開始　00/11
       2001   アップル　i Pod
　　 2003   アップル　i Tune   日本では2005
       2007　Netflix　ストリーミング方式に移行　
　　 2007　アップル　i Phone  touch panel方式
               　マイクロソフト　アンドロイド端末　オープンソース方式で対抗
　　 2010    アップル　i Pad　touch panel方式
　　 2015   Netflix  15/09  日本でもストリーミングサービス開始
　　 2022   Open AIによるChat GPT
　　 2023   Google によるGemini

cf.    発田弘　日本のコンピュータ発展の歴史をひもとく　Accumu Vol.28 （2021)
cf.    発田弘　日本のコンピュータ発展の歴史と情報処理学会の取り組み　Accumu Vol.26-27（2021）　第1世代は真空管、リレー式のもの。第2世代はトランジスタを用いたもの。第3世代は集積回路ICを用いたもの。3.5世代は大規模集積回路LSIを用いたもの。小型化、高性能化が進んだとしている。1946ペンシルベニア大学が弾道計算のため開発したENIACが出発点。1977年6月のApple Ⅱはパソコン市場を創造し、1995年のWindows 95は世界標準になった。

cf.　 How Apple is organized for innovation, HBR  2021/01/28　

cf.    安達智洋　知っておきたいデジタルテクノロジーの進化　docusign 2021/01/27
          集積回路ICの登場（1970-）でダウンサイジングと進化が起きた。
          プロトコル（通信に関する規格）開発によるネットワーク利用はインターネットにつながった。1980代ー
　　　IBM,マイクロソフトがDOS/Vマシンを開発供給.マシン間に互換性が生まれた
　　　通信がアナログからデジタルに移行した。
          AIが人間の知能を上回るようになった。
　　　クラウドサービスが登場し、企業側の負担が軽減された。　2006-

cf.    G. Savul, The logic of technological progress under capitalism, Journal of Labor and Society, 2020/09/29

cf.      9.情報技術の発達　国土交通白書2020 第1章第１節　我が国を取り巻く環境変化
　　　スーパーコンピューター　日々の生活に役立っている
　　　AIの発達　実用化　生活のいたるところに普及
　　　通信速度の普及と新たなサービス
　　　情報通信端末の普及　スマホ　MaaS

cf.     令和時代における基盤としての５G　情報通信白書2020
        1979 セルラー方式　自動車電話サービスの開始　１G　音声のみ。
　　  1993  2G  デジタル方式の開始　音声＋ネット閲覧（データ通信）も可能に
　　　デジタル方式：データの符号化、圧縮可能に。
　　　国内携帯電話間のローミング可能に。海外と方式が異なっていた。
　　　1990代　インターネット普及　海外（世界）との接続が課題。
　　　1999  ITUでIMT2000制定（標準化）３Gへ　海外と接続可能に。　
　　　高速・大容量可能になる。本格的マルチディア。
　　　2000  契約電話契約数＞固定電話契約数　
　　　2007  i Phoneの登場　i Phoneのどこがすごいか　日経XTECH 2008/07/14　
　　　2008  i Phone 3Gの登場
　　　2009-2012     4Gへ。
　　　2012  ITUでLTE-Advanced。標準化。
　　　2019/9末　携帯電話契約数1億8000万以上。対人口普及率99.99%
　　　2020  5Gの開始

cf.     井上敬介　「ムーアの法則」の進化についての一考察　研究 技術 計画　35(2) 2020 262-276
cf.     CIM(コンピュータ結合生産）　2019/11/14
cf.     工程管理　NECソリューソンイノベータ
cf.     友寄英隆　AIとは何か？　AIは仕事を奪うのか？　月刊全労連　2019/09  16-22

単著　資本主義的生産様式における労働様式から社会主義的生産様式における活動様式への展開　政経研究　112   2019/06   37-45

cf.     シンギュラリティとは？どのようにAIを活かしていくのか　日立ソリューションズ・クリエイト　2019/06/19
cf.    クラウドERP編集部　リーン生産方式とは？　2019/05/17　

cf.     第1部第1章　ICTとデジタル経済はどのように進化してきたのか　情報通信白書2019
　　　　　斬新的発達から急激な発達への移行　
　　　　　移行には補完的な技術の登場が必要
　　　　　汎用性のある技術

単著　社会主義社会の物質的基礎とコンピュータとのかかわり　政経研究　111   2018/12   1-4

cf.      インプレス　シンギュラリティ　　2018/08/20 (大塚商会HP中）
cf.      NEDO オープンイノベーション白書　第2版　2018/06
cf.      加藤俊彦　書評「製品開発と市場創造：技術の社会的形成アプローチによる探求」　日本経営学会誌　40   2018   66-69

cf.      コンテンツブレイン　やがて来るシンギュラリティ。2017/11/20(NTTコムウェアHP中） 
cf.     Cybrink, Technological Singularity Explained  2017/04/29
cf.     第1部第1章　なぜ今、オープンイノベーションなのか　科学技術白書2017 
cf.　　高橋清美　日仏比較による産業の成立と発展に関する史的研究　コンピュータ産業の事例から　日仏経営学会誌　34   2017   25-39

単著　定年退職を迎えるに当たって　母校だより（北見工業大学同窓会）2017/03

cf.     渋井康弘　技術の概念　名城論叢　17(3)  2017/03  75-112
cf.     James BESSEN    自動化は職業にどう影響しているのか（2016/09/22) RIETI  2016/11/15
cf.     NEDO オープンイノベーション白書　2016/07

cf.     第1部第1章第3節　イノベーションの歴史　国土交通白書2016
        冒頭「日本再興戦略2016」を引用して、現代を第4次産業革命にあるとしている。第一次は石炭エネルギーを用いた軽工業の拡大。第二次は石油エネルギーへの転換による重工業の拡大。そして第3次はコンピューターを中心とする情報通信産業の拡大。そして現代はネットを通じて全ての情報がつながり、ビッグデータが集まり、人工知能による分析が進むことで新たな第4次革命に至っていると。
　　海上交易に保険の仕組みが役立ったことを述べるなど、法制の問題にも少し言及がある。アップルについて、アプリ開発でオープンイノベーション戦略をとっていること。グーグルについて、勤務時間の20％を本業以外のところに使うことができること、こうしたことがそれぞれのイノベーションに役立っているとする。

cf.     第4章第3節　人工知能（AI）の進化が雇用等に与える影響　情報通信白書2016
cf.     フレイ＆オズボーン　日本におけるコンピューター化と仕事の未来　野村総合研究所2016/03
cf.     第2部第3章第2節１　ICT（情報通信技術）化の進展が雇用に及ぼす影響　情報通信白書2015

単著　「様式」分析による生産様式概念へのアプローチ　政経研究　103   2014/12   42-56

講演　技術の発達法則　北見工業大学総合研究棟　2014/11/11

cf.     宮澤和敏　構造変化の歴史的考察　廣島大学経済論叢　38(2)  2014/11  99-145
cf.     宮澤和敏　技術革新と構造変化　廣島大学経済論叢　38(1)  2014/07  101-121

単著　技術の内的発達法則における「機能と方式の矛盾」と「動力と制御の矛盾」の相互関係：「動力と制御の矛盾」論の適用範囲　政経研究　101   2013/12   71-85

cf.     第1部第1章第3節　ビッグデータの活用が促す成長の可能性　情報通信白書2013 
cf.     唐渡興宣　現代の生産様式の発展の傾向　東京経大学会誌（経済学）277  2013/02  117-133
cf.     加藤俊彦　技術システムの構造と革新―方法論的視座に基づく経営学の探究ー　経営学論集　83   2013   77-85
cf.     加藤俊彦　技術システムの構造と革新―方法論的視座に基づく経営学の探究　白桃書房　2011/02
cf.     露木真也子　社会イノベーションの普及過程と社会起業家の役割　計画行政　34(3)  2011   45-50

単著　巻頭言　大学における非常勤講師の状態と労働組合　政経研究　93  2009/11  1-4

cf.     松下和輝　いわゆる「動力と制御の矛盾」論の論争史に関するノート：田辺振太郎氏と原光雄氏との「自然科学の分類」論争に触れて　立教経済学研究　62(4)  2009/03  265-281
cf.     松下和輝　中村静治の「技術の内的発達法則」について：田辺振太郎氏の所論との関連において　立教経済学研究　62(2)   2008/10  267-291

単著　紡績技術における内的発達の論理　季刊経済理論　45(1)   2008/04    65-75

単著　通信技術における内的発達法則の探究　政経研究　89   2007/11    68-79

cf.    レイ・カーツワイル　加速するテクノロジーの力　TED　2007/01/13
cf.     山崎正勝　技術の内的発展法則論と歴史の法則性（アゴラ）　科学史研究　45   238   2006   103-104

単著　巻頭言　大学にしのびよる偽装請負　政経研究　87　2006/11  1-3

単著　船舶技術における内的発達法則ー「労働における動力と制御の矛盾」の貫徹　季刊経済理論　42(1)   2005/04   55-64  

単著　「労働における動力と制御の矛盾」論の深化―石谷清幹氏のボイラー発達史の補完　政経研究　83    2004/11   99-110  

cf．米倉誠一郎　書評　橋本寿郎　戦後日本経済の成長構造―企業システムと産業政策の分析　有斐閣　2001/12  社会経済史学　69(6)  2004   730-732
cf.  高橋清美　日仏比較によるコンピュータ事業における資金力の重要性－ブルとJECC　経営学論集　19    2003/09   133-153

単著　道具の発展と前資本主義的生産様式の区別ー中村義信による中村静治著「生産様式の理論」批判の諸問題　政経研究　78   2002/05  116-133

単著　金子甫によるマルクス国際価値論批判と比較生産費説の「拡張」　經濟と経済学（都立大学）　96   2002/02   47-73

cf.  橋本寿朗　戦後日本経済の成長構造―企業システムと産業政策の分析ー　有斐閣　2001/12　
cf.  弘中泰雄　「成り行き」から「作業標準」へ　生産管理のコンピューター化　ブランスリー　2001/09

単著　オートメーションと生産様式の移行：世界経済における中小零細企業の進化　日本大学経済学部経済科学研究所紀要　30   2001/03   39-63

cf.  佐野正博　技術の歴史　最終改訂1999/09/08
cf.  加藤俊彦　技術システムの構造化理論―技術研究の前提の再検討　組織科学　33(1)  1999  69-77
cf.  加藤俊彦　構造化過程としての技術発展:非決定論に基づく高密度実装技術の経営学的考察　一橋大学博士論文　1998/03/11

単著「価値並びに生産価格の均衡式」の下向分析―井上英雄氏の批判に答えて　政経研究　69  1997/11  175-182

cf.  佐藤洋一　資本主義的生産様式の変革と情報化の意義：生産様式に基づく支配の構造　商学論集　65(4)  1997/03  129-146

cf.   経営学者Clayton M.Christensenが1997年に唱えた考え方に　innovator's dilemmaがある。市場で成功して大企業になったinnovatorは、自身の技術やプロダクツ、既存の顧客へのこだわりがあり、結果として、新たな技術の採用に遅れるというもの。新たな市場を創造するような破壊的技術disruptive technologyは、どちらかといえば新興企業が担うことになるのはそのためだとする。

単著　生産価格を集計量で表すことの限界についてー井上英雄氏の「価値並びに生産価格の均衡式」を素材に　政経研究　67   1996/11  109-118

cf.  北村洋基　情報化と資本主義的生産様式・序説：道具と機械段階の労働過程　三田学会雑誌　89(3)  1996/10   352-374

単著　インフレーションとマクロ経済政策―メキシコにおける82,87年インフレーションメカニズムの差異について　政経研究　66 1996/03  30-37

単著　メキシコ経済の「自由化」とNAFTA　經濟「自由化」政策と国民生活への影響　經濟と経済学　74   1993/09  53-77

cf.  小幡道昭　コンピュータと労働　経済学論集　58-3  1992/10   27-51

単著　価値―生産価格体系にける「労働の比重」の貫徹形態ー国際価値論の若干の整理　經濟と経済学　71   1992/03    131-141

cf.  名和隆央　CNC技術と労働過程の変革　立教経済学研究　45(3)   1992/01  79-103 

単著　世界市場における総労働の不完全性ー国際価値論における価値実体について　經濟と経済学　69  1991/12    45-64

単著　労働生産性・平均的生産性・国民的生産性ー国際価値論における平均的生産性の概念について　經濟と経済学　68   1991/02   35-55

cf. 佐野正博　技術の歴史的発達過程と法則性　東京農工大学一般教育部紀要　25   1988  61-73
cf. 門脇重道　技術発達における根本要因　科学史研究　Ⅱ　27   1988   45-48
cf. 門脇重道　動力技術の発達法則についての石谷節の再検討　科学史研究 Ⅱ 25  1987/06  255-257
cf.  中村嘉彦　コンピュータ発展の歴史と将来動向　CRL News No.115  1985/10
cf.  森谷正規　日本の技術開発の特性と今後の方向　精密機械　46(1)  1980/01  3-10
cf.  石谷清幹　技術の内的発達法則からみた船用機関の史的展望　日本船用機関学会誌　12(9)   1977    604-606
cf.  嶋啓　技術論におけるいわゆる意志的適用説についてー経営技術論のための序章ー　経済論究　25　1970/10   1-23
cf.  石谷清幹　技術における内的発達法則について　科学史研究　52  1959/11  16-23