Major Writings of Masami Saito
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齋藤正美(さいとう まさみ)氏の著述目録。京都大学理学部卒業 三井造船経て 東京都立大学大学院で学ぶ。北見工業大学工学部教授（2010/04~2017/03）を経て政治経済研究所の業務執行理事、主任研究員。同姓同名者がいる他、名前の正美が同じで齋藤の字の異なる人（斉藤,齊藤,斎藤）がいる。
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cf. Deep Seek Shock 中国のDeep Seek 社が発表した生成AIが高い機能を示したので、米国での高額なAI投資ーNDVIAとかData Centerの成長に懐疑が生まれ、NDIVIAの株が暴落した2025/01/27の事件。
Jevons Paradox その後、ジェボンズ（W.S.Jevons)の逆説が注目された。これはジェボンスが1865年にThe Coal Questionで述べた考え方。ジェボンズはワットの蒸気機関の登場で石炭のエネルギー効率は改善したが、石炭消費は却って増加したことに注目した。これにならっていえば、NVIDEAが電力効率の高いGPUを開発しても、GPUの使用が増えることで電力消費量が増える、現在の問題は、ジェボンズの矛盾と同じだといえよう。
cf. ギルダーの法則とは？ ネットアテスト 2024/10/23
ギルダーの法則 通信技術に関する法則の一つ 1990年代後半 米国の未来学者ジョージ・ギルダーが提唱。：「ネットワークの帯域幅は、6ケ月ごとに倍増する」
cf. Huang's Lawについて Note 2024/07/19
cf. Huang's Law (AI業界におけるムーアの法則）について Zenn 2024/07/19
ファンの法則 Huang's Law： NDIVIAのCEOであるJensen Huangが2018年に提唱。「GPUの能力は約2年で2倍以上になる。」NDIVIAは2007年に自社のGPUのプラットフォームCUDA（クーダ）の提供を開始した。グラフィック処理のための半導体GPUはCUDAにより、汎用コンピューティングに活用が可能になり、利用範囲が広がった。CUDAの示されるGPUを汎用（GP）する技術はGPGPUとよばれている。
ムーアの法則：インテルの共同創業者の一人のゴードン・ムーアが1965年に提唱。「半導体のトランジスタ数は約2年ごとに倍増する」：半導体の性能は約２年ごとに倍増する
cf. 世界経済の潮流 2024/07 第1章 AIで変わる労働市場
AIを汎用技術general purpose technologies :GTPsと位置付け、その影響は労働によって代替・補完がさまざまとしている。
単著 「労働における動力と制御の矛盾」論によるコンピュータ技術の内的発達の解明 政経研究 122 2024/06 7-20
cf. 半導体の進化 NEO Tech World 2024/03/03
cf. 「ムーアの法則」は日本に何をもたらしたのか NHK 2023/05/16
cf. Brinda Ann, Jevon's Paradox and the Energy Rebound Effect for Software, Medium 2023/05/09
cf. 半導体の微細化の限界とその対策：ムーアの法則はどうなるのか QMS 2022/04/20
cf. イノベーター理論をわかりやすく解説 東大IPC 2022/04/15
キャズム理論Chasmとは 東大IPC 2022/04/20
新たなイノベーションの普及のためには、乗り越えるべき溝がある、越えられないと普及できない、とするのがキャズム理論である。
単著 「労働における動力と制御の矛盾」論によるコンピュータ技術の内的発達の解明 政経研究時報 23-3 2021/01 17-19
1973 ゼロックス パロアルト研究所のアラン・ゲイのダイナブック構想
Alto project display , keyboard, mouse を備えていたが幹部は否定
1975 アップルのApple開発につながる
1977 Apple Ⅱ ベストセラーに
1981 商用の汎用機で成功していたIBM
個人向けコンピューターのOS（MS-DOS）をマイクロソフトから購入
IBM専用に限定しなかったため、様々なメーカーがインストールしてIBM互換機
生み出す。マイクロソフト躍進へ。
1984 アップルMacintosh発売 キーボード入力（CUI）からマウスを使うGUIへ。
1990 マイクロソフトWindows 3.0 発売するも不評
改良版 Windows 3.1 で挽回
1995 Windows 95 エクセル、ワードなど実務用ソフト
1995 Amazon.com book storeとして業務開始 95/07
1998 Windows 98 他方 アップルは i Mac を発売
1998 Netflix ネット上のビデオレンタルとして業務開始
2000 Amazon 日本でも書籍販売業務開始 00/11
2001 アップル i Pod
2003 アップル i Tune 日本では2005
2007 Netflix ストリーミング方式に移行
2007 アップル i Phone touch panel方式
マイクロソフト アンドロイド端末 オープンソース方式で対抗
2010 アップル i Pad touch panel方式
2015 Netflix 15/09 日本でもストリーミングサービス開始
2022 Open AIによるChat GPT
2023 Google によるGemini
cf. 発田弘 日本のコンピュータ発展の歴史をひもとく Accumu Vol.28 （2021)
cf. 発田弘 日本のコンピュータ発展の歴史と情報処理学会の取り組み Accumu Vol.26-27（2021） 第1世代は真空管、リレー式のもの。第2世代はトランジスタを用いたもの。第3世代は集積回路ICを用いたもの。3.5世代は大規模集積回路LSIを用いたもの。小型化、高性能化が進んだとしている。1946ペンシルベニア大学が弾道計算のため開発したENIACが出発点。1977年6月のApple Ⅱはパソコン市場を創造し、1995年のWindows 95は世界標準になった。
cf. How Apple is organized for innovation, HBR 2021/01/28
cf. 安達智洋 知っておきたいデジタルテクノロジーの進化 docusign 2021/01/27
集積回路ICの登場（1970-）でダウンサイジングと進化が起きた。
プロトコル（通信に関する規格）開発によるネットワーク利用はインターネットにつながった。1980代ー
IBM,マイクロソフトがDOS/Vマシンを開発供給.マシン間に互換性が生まれた
通信がアナログからデジタルに移行した。
AIが人間の知能を上回るようになった。
クラウドサービスが登場し、企業側の負担が軽減された。 2006-
cf. 9.情報技術の発達 国土交通白書2020 第1章第１節 我が国を取り巻く環境変化
スーパーコンピューター 日々の生活に役立っている
AIの発達 実用化 生活のいたるところに普及
通信速度の普及と新たなサービス
情報通信端末の普及 スマホ MaaS
cf. 令和時代における基盤としての５G 情報通信白書2020
1979 セルラー方式 自動車電話サービスの開始 １G 音声のみ。
1993 2G デジタル方式の開始 音声＋ネット閲覧（データ通信）も可能に
デジタル方式：データの符号化、圧縮可能に。
国内携帯電話間のローミング可能に。海外と方式が異なっていた。
1990代 インターネット普及 海外（世界）との接続が課題。
1999 ITUでIMT2000制定（標準化）３Gへ 海外と接続可能に。
高速・大容量可能になる。本格的マルチディア。
2000 契約電話契約数＞固定電話契約数
2007 i Phoneの登場 i Phoneのどこがすごいか 日経XTECH 2008/07/14
2008 i Phone 3Gの登場
2009-2012 4Gへ。
2012 ITUでLTE-Advanced。標準化。
2019/9末 携帯電話契約数1億8000万以上。対人口普及率99.99%
2020 5Gの開始
cf. 井上敬介 「ムーアの法則」の進化についての一考察 研究 技術 計画 35(2) 2020 262-276
cf. 佐野健太郎 スパコンはどこまで速くできるのか インタビュー（理研）2020/03
マイクロプロセッサの性能の改善
トランジスタ数を増やす 微細加工技術の追及→限界にきている
消費電力増え発熱 電圧には限界がある
回路の動作周波数を引き上げる ここでも電圧問題がある
単著 資本主義的生産様式における労働様式から社会主義的生産様式における活動様式への展開 政経研究 112 2019/06 37-45
cf. 第1部第1章 ICTとデジタル経済はどのように進化してきたのか 情報通信白書2019
斬新的発達から急激な発達への移行
移行には補完的な技術の登場が必要
汎用性のある技術
単著 社会主義社会の物質的基礎とコンピュータとのかかわり 政経研究 111 2018/12 1-4
cf. 小林学 日本における技術史研究の現状と展望 ほか 科学史研究 55 2017 294-337
単著 定年退職を迎えるに当たって 母校だより（北見工業大学同窓会）2017/03
cf. 渋井康弘 技術の概念 名城論叢 17(3) 2017/03 75-112
cf. 第1部第1章第3節 イノベーションの歴史 国土交通白書2016
冒頭「日本再興戦略2016」を引用して、現代を第4次産業革命にあるとしている。第一次は石炭エネルギーを用いた軽工業の拡大。第二次は石油エネルギーへの転換による重工業の拡大。そして第3次はコンピューターを中心とする情報通信産業の拡大。そして現代はネットを通じて全ての情報がつながり、ビッグデータが集まり、人工知能による分析が進むことで新たな第4次革命に至っていると。
海上交易に保険の仕組みが役立ったことを述べるなど、法制の問題にも少し言及がある。アップルについて、アプリ開発でオープンイノベーション戦略をとっていること。グーグルについて、勤務時間の20％を本業以外のところに使うことができること、こうしたことがそれぞれのイノベーションに役立っているとする。
単著 「様式」分析による生産様式概念へのアプローチ 政経研究 103 2014/12 42-56
講演 技術の発達法則 北見工業大学総合研究棟 2014/11/11
cf. 宮澤和敏 構造変化の歴史的考察 廣島大学経済論叢 38(2) 2014/11 99-145
cf. 宮澤和敏 技術革新と構造変化 廣島大学経済論叢 38(1) 2014/07 101-121
cf. Hisa Ando, コンピュータアーキテクチャ技術入門 高速の追求×消費電力の壁 技術評論社 2014/06
cf. 笠原博徳ほか（早稲田大学） 低消費電力コンピュ―ティングを実現するマルチコア技術 電子情報通信学会誌 97-2 2014 133-134
単著 技術の内的発達法則における「機能と方式の矛盾」と「動力と制御の矛盾」の相互関係：「動力と制御の矛盾」論の適用範囲 政経研究 101 2013/12 71-85
cf. 加藤俊彦 技術システムの構造と革新―方法論的視座に基づく経営学の探究ー 経営学論集 83 2013 77-85
cf. 笠原博徳 グリーンコンピューティングのための低消費電力マルチコア技術 tokugikon (特許庁技術懇話会）No.265 2012/05/14 31-42
cf. 加藤俊彦 技術システムの構造と革新―方法論的視座に基づく経営学の探究 白桃書房 2011/02
cf. 露木真也子 社会イノベーションの普及過程と社会起業家の役割 計画行政 34(3) 2011 45-50
単著 巻頭言 大学における非常勤講師の状態と労働組合 政経研究 93 2009/11 1-4
cf. 長坂仁ほか（東京工業大） GPUにおける性能と消費電力の相関性の解析 ISPJ Technical Report（3) 2009/10 1-5
cf. 松下和輝 いわゆる「動力と制御の矛盾」論の論争史に関するノート：田辺振太郎氏と原光雄氏との「自然科学の分類」論争に触れて 立教経済学研究 62(4) 2009/03 265-281
cf. 松下和輝 中村静治の「技術の内的発達法則」について：田辺振太郎氏の所論との関連において 立教経済学研究 62(2) 2008/10 267-291
単著 紡績技術における内的発達の論理 季刊経済理論 45(1) 2008/04 65-75
単著 通信技術における内的発達法則の探究 政経研究 89 2007/11 68-79
cf. レイ・カーツワイル 加速するテクノロジーの力 TED 2007/01/13
cf. 山崎正勝 技術の内的発展法則論と歴史の法則性（アゴラ） 科学史研究 45 238 2006 103-104
単著 巻頭言 大学にしのびよる偽装請負 政経研究 87 2006/11 1-3
単著 船舶技術における内的発達法則ー「労働における動力と制御の矛盾」の貫徹 季刊経済理論 42(1) 2005/04 55-64
単著 「労働における動力と制御の矛盾」論の深化―石谷清幹氏のボイラー発達史の補完 政経研究 83 2004/11 99-110
cf. M.Abe 消費電力の壁 連載記事 PC処世術 2004/-6/19~2005/01/11
cf．米倉誠一郎 書評 橋本寿郎 戦後日本経済の成長構造―企業システムと産業政策の分析 有斐閣 2001/12 社会経済史学 69(6) 2004 730-732
cf. 高橋清美 日仏比較によるコンピュータ事業における資金力の重要性－ブルとJECC 経営学論集 19 2003/09 133-153
単著 道具の発展と前資本主義的生産様式の区別ー中村義信による中村静治著「生産様式の理論」批判の諸問題 政経研究 78 2002/05 116-133
cf. 永井四郎 技術革新と景気循環システム 経済社会総合研究センターWP 8 2002/8 1-31
単著 金子甫によるマルクス国際価値論批判と比較生産費説の「拡張」 經濟と経済学（都立大学） 96 2002/02 47-73
cf. 橋本寿朗 戦後日本経済の成長構造―企業システムと産業政策の分析ー 有斐閣 2001/12
cf. 弘中泰雄 「成り行き」から「作業標準」へ 生産管理のコンピューター化 ブランスリー 2001/09
単著 オートメーションと生産様式の移行：世界経済における中小零細企業の進化 日本大学経済学部経済科学研究所紀要 30 2001/03 39-63
cf．猪木武徳 書評 橋本寿朗編 20世紀資本主義Ⅰ 技術革新と生産システム 東京大学出版会 1995/09 社会経済史学 66(4) 2000 478-479
cf. 佐野正博 技術の歴史 最終改訂1999/09/08
cf. 土井日出夫 「技術論論争」批判の一前提 「否定的」契機としての「法則」と技術論 エコノミア 50(1) 1999/05 9-21
cf. 加藤俊彦 技術システムの構造化理論―技術研究の前提の再検討 組織科学 33(1) 1999 69-77
cf. 加藤俊彦 構造化過程としての技術発展:非決定論に基づく高密度実装技術の経営学的考察 一橋大学博士論文 1998/03/11
単著「価値並びに生産価格の均衡式」の下向分析―井上英雄氏の批判に答えて 政経研究 69 1997/11 175-182
cf. 佐藤洋一 資本主義的生産様式の変革と情報化の意義：生産様式に基づく支配の構造 商学論集 65(4) 1997/03 129-146
cf. 経営学者Clayton M.Christensenが1997年に唱えた考え方に innovator's dilemmaがある。市場で成功して大企業になったinnovatorは、自身の技術やプロダクツ、既存の顧客へのこだわりがあり、結果として、新たな技術の採用に遅れるというもの。新たな市場を創造するような破壊的技術disruptive technologyは、どちらかといえば新興企業が担うことになるのはそのためだとする。
単著 生産価格を集計量で表すことの限界についてー井上英雄氏の「価値並びに生産価格の均衡式」を素材に 政経研究 67 1996/11 109-118
cf. 北村洋基 情報化と資本主義的生産様式・序説：道具と機械段階の労働過程 三田学会雑誌 89(3) 1996/10 352-374
単著 インフレーションとマクロ経済政策―メキシコにおける82,87年インフレーションメカニズムの差異について 政経研究 66 1996/03 30-37
cf. 橋本寿朗編 20世紀資本主義Ⅰ 技術革新と生産システム 東京大学出版会 1995/09
cf. 門脇重道 技術の内的発達様式に関する研究 山口大学（工学）乙第3号 1995/03/16
cf. 弘岡正明 技術革新のパラダイムと景気循環：プロダクトサイクルのインパクト分析 国民経済雑誌 169(2) 1994/02 57-77
単著 メキシコ経済の「自由化」とNAFTA 經濟「自由化」政策と国民生活への影響 經濟と経済学 74 1993/09 53-77
cf. 小幡道昭 コンピュータと労働 経済学論集 58-3 1992/10 27-51
単著 価値―生産価格体系にける「労働の比重」の貫徹形態ー国際価値論の若干の整理 經濟と経済学 71 1992/03 131-141
cf. 名和隆央 CNC技術と労働過程の変革 立教経済学研究 45(3) 1992/01 79-103
単著 世界市場における総労働の不完全性ー国際価値論における価値実体について 經濟と経済学 69 1991/12 45-64
単著 労働生産性・平均的生産性・国民的生産性ー国際価値論における平均的生産性の概念について 經濟と経済学 68 1991/02 35-55
cf. 佐野正博 技術の歴史的発達過程と法則性 東京農工大学一般教育部紀要 25 1988 61-73
cf. 門脇重道 技術発達における根本要因 科学史研究 Ⅱ 27 1988 45-48
cf. 門脇重道 動力技術の発達法則についての石谷説の再検討 科学史研究 Ⅱ 25 1987/06 255-257
cf. 中村嘉彦 コンピュータ発展の歴史と将来動向 CRL News No.115 1985/10
cf. 森谷正規 日本の技術開発の特性と今後の方向 精密機械 46(1) 1980/01 3-10
cf. 石谷清幹 技術の内的発達法則からみた船用機関の史的展望 日本船用機関学会誌 12(9) 1977 604-606
cf. 嶋啓 技術論におけるいわゆる意志的適用説についてー経営技術論のための序章ー 経済論究 25 1970/10 1-23
cf. 石谷清幹 技術における内的発達法則について 科学史研究 52 1959/11 16-23
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