アクロス・ザ・ユニバース Across the Universe

 Across the Universe (2007)
女性監督のJulie Taymor (1952-)によるミュージカル映画。全編にわたりビートルーズの音楽を入れている。その歌詞を生かす形で脚本が書かれている。やはり女性監督のJessie Nelson監督のi am sam(2001)も全篇、ビートルーズナンバーだった。
この映画Across the Universeの興行成績は悪かった。またアメリカの一部の映画批評家からは酷評されている。正直少し難解なところや、概念的に作っているところを感じる。しかしこの映画をすごく高く評価する人もいる。評価が分かれている映画である。

My best film, The Coversation, Nov.2, 2020
BBC review on Across the Universe


最初、主人公Judeの発音が聞き取れなかった。そうかこれがリバプール訛りなんだと少し経って納得した。リバプールの造船所に勤めている青年Judeが父を捜してアメリカに旅立つところからお話は始まる。

Judeは造船所の労働者。煉瓦造りの工場、一見してそれと分かる労働者住宅。

続く場面はプリンストン大学のキャンパス。そこでJudeは用務員として働く父との再会を果たす。父親は第二次大戦中に米軍兵としてリバプールに駐屯。しかし帰国後生まれたJudeのことは知らないまま過ごしていた。再会を果たした夜Judeは学内でいたずらをしていた青年たちを助ける。そこでJudeは青年Maxと知り合う。その後Maxは自宅にJudeを招待する。そこで出会うのがMaxの妹のLucyである。

Maxの家庭の描写はいかにも裕福な家庭を思わせる。感謝祭の食卓を囲んで大学を辞めて放浪したいというMaxに苦学して成功した父親が問う。何をするか(職業)が問題だと。意見を問われたJudeは、大事なことは職業に取り組む姿勢ではないかと答えている。

時代背景はベトナム戦争の最中。青年たちには徴兵の恐怖がある。黒人の暴動など社会は不穏。そうした中でMaxはJudeを連れてニューヨークに移り新天地を求めようとする。Maxたちは長距離バスでニューヨークに乗り込んでゆく。

残されたLucyのもとに恋人がベトナムで戦死したことが伝わる。加えて大学を辞めたMaxには徴集令状が届いてしまう。Lucyは令状を胸にニューヨークに向かうのであった。

この映画は、ベトナム戦争(米国=米軍は1964年7月末に起きたトンキン湾事件=米駆逐艦が、北ベトナムの魚雷艇により攻撃を受けた事件を口実に、北爆を行うなどベトナム戦争への介入を本格化した。しかし1971年6月にニューヨークタイムズは入手したペンタゴンパーパーの内容の報道を始め、トンキン湾事件が米軍によって意図的に起こされたことなど経緯を明らかにし、開戦の口実が作られたものであることを明らかにした。またニクソンは1973年1月とベトナムと和平協定を結び、ベトナム戦争を終結させるが、機密漏洩に神経質になっていたニクソン政権は、1972年6月、民主党本部へのCIAによる盗聴露呈=ウオーターゲート事件を引きおこす。ワシントンポストの一連の報道は最終的に1974年8月、ニクソンの任期途中の辞任をもたらした。)だけでなく、映画制作時に進行中だったイラク戦争(2003年3月に開始されたイラク戦争はイラクが大量破壊兵器を保有しているとの米国の主張が理由だった。しかし占領後、調査しても大量破壊兵器は見つからず、イラク戦争を開始してフセイン政権を倒したことの正当性に疑問符ついている。フセイン政権が、強圧的な政権で政敵を弾圧したことは事実だが、そうだとしても米国が戦端を開いたことの疑問は残っている。2011年12月、イラク戦争は最終的にイラクからのアメリカ軍の完全撤退で終了することになった。)への批判が含まれていることは明らかだと考える。こうした姿勢にアメリカでは反発する人も多いのではないか。
 加えて映画という特性を生かした意表を突く画面作りが次々に展開する(カラーを反転させたり同じ画面に複数の異なる映像を加えたり)。それだけにこの映画の好き嫌いは別れるかもしれない。好き嫌いがでるのは後段の幻想的映像の連続だろう。メルヘン的な部分はYellow Submarine(1968)を思い出した。カットごとに意匠を大胆に変えている。そのエネルギーだけでも驚嘆すべき作品だということはいえる。








Across the Universe trailer HD

The Beatles (1960-1970)
John Lennon (1940-1980)
give peace a chance (1969)

                       Across the Universe Contact Doctor House   Dreamgirls 
                    Extinction Field of Dreams Gandhi Hairspray 
                La La Land Lucy    Million Dollar Baby Miracles from Heaven
                     Olympus Has Fallen   Paper City      Passengers   
                     The Bank The Banker The Blacklist  The Good Doctor 
    The Great Wall The International The Midnight Sky The Night Agent
         The Queen's Gambit The Shawshank Redemption Ukraine on Fire
                                                  Film Analysis

パッセンジャー Passengers

 Passengers  2016年

2016年に公開された映画。評価は割れているが、興行的には大成功となっている。以下のあらすじはPassengers Wikipediaによる。

舞台は惑星planet Homestead Ⅱに向かう宇宙船の中。人類は地球を離れて惑星に居住を始めている。しかしその片道は120年。そこで人々は到着直前までポッドのなかで冬眠している。この宇宙船には5000人の乗客と258名の乗務員が乗船している。ところが小惑星との衝突asteroid collisionによる事故により、乗客のJim Preston(Chris Pratt)は途中の30年のところで冬眠から解除されてしまう。Prestonは到着まで90年あるのに、冬眠に戻れないこと、誰も助けに現れないことを知り絶望する。それでもPrestonは1年あまり孤独に耐えるが、ついにAurora Lane(Jennifer Lawrence)を起こしてしまう。二人はやがて打ち解けるが、ふとしたことでLaneはPrestonが冬眠から起こしたことを知り激怒する。そこに一等航海士(deck chief officer:船長captainを補佐して船を統括する人のことDCO)であるGus Mancuso(Laurence Fishburne)も冬眠から起こされたとして登場する。ちょうどそのとき、宇宙船では一時、重力を失うという深刻な事故が起きる。Gusは、Prestonが起きた原因は、その時に小惑星との衝突で宇宙船が重大な被害を受けたことにあること、それ以来、宇宙船が多くのトラブルを抱えていると判断する。しかしポッドの長期間不調の影響で、自身が瀕死の状態(全体として壊死状態pansystemic necrosis)にあるとの診断も受ける。GusはPrestonとLaneの二人に5000人の乗客のために、協力して宇宙船の不調の原因を調べて修復することを頼んで亡くなってしまう。そこで二人はGusから与えられた権限を使い、宇宙船の心臓部へと向かう。



Passengersを見て感じたのは、最初の想定から出発していろいろな展開が可能であるのに、この作品の終わり方はいいのかどうか。以下の最後にfan made endingを置くがこの終わり方の方が印象が深くなる。では、この作品が、興行的に成功したのはなぜだろう。それはendingを含め、単純さであろう。しかし映画としては、あるいは作品としては印象が浅くなる。ということではないだろうか。




fan made alternate ending scene


    Across the Universe    Adolescence Contact Doctor House   Dreamgirls 
                    Extinction Field of Dreams Gandhi Hairspray
                La La Land Lucy    Million Dollar Baby Miracles from Heaven
                     Olympus Has Fallen   Paper City      Passengers   
                     The Bank The Banker The Blacklist  The Good Doctor
    The Great Wall The International The Midnight Sky The Night Agent
         The Queen's Gambit The Shawshank Redemption Ukraine on Fire
                                                  Film Analysis

Falling Rate of Profit: Hitomi Maehara, Hiroyuki Takashima, Sousuke Morimoto and many others

前原ひとみ 利潤率の傾向的低下法則の理論的・実証的研究
     2023年10月 山口大学に着任。


前原ひとみ「利潤率の傾向的低下法則」の理論的・実証的研究ー現代資本主義における実証分析を展望して― 中央大学博士 授与 2023/07/27  本文および審査報告書

前原ひとみ 現代資本主義における「利潤率の傾向的低下法則」に内在する諸矛盾の具体的展開 東アジア経済経営学会誌 14号 2021/11
https://eabes.jp/wp-content/uploads/2021/08/1_2%E5%89%8D%E5%8E%9F%E3%81%B2%E3%81%A8%E3%81%BF.pdf

cf. 高島浩之 利潤率の傾向的低下法則 中央大学経済研究所年報 53号 2021/10 111-132

前原ひとみ 現代資本主義における「利潤率の傾向的低下法則」の実証分析―利潤率・剰余価値率・資本の有機的構成の観点からー 中央大学経済研究所年報 53号 2021/10    205-234 https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/13565

cf.田添篤史 投下労働量からの日本経済分析:「価値」と「価格」で見る日本型資本主義 花伝社 2021/03

前原ひとみ 「利潤率の傾向的低下法則」の実証分析についての一考察 東アジア経済経営学会   2020年度国際学術大会 2020/11/07の報告論文
https://eabes.jp/wp-content/uploads/2020/11/%E2%91%A1%E5%89%8D%E5%8E%9F%E3%81%B2%E3%81%A8%E3%81%BF.pdf

cf.  高島浩之 資本構成の高度化と利潤率の低下 経済貿易研究(神奈川大学) 46  2020/03    123-141

 cf. 森本壮亮 日本資本主義における競争様式の変容:利潤率の傾向的低下法則の観点から 立教経済学研究 73(3)   2020/01  133-156

前原ひとみ 学会報告 資本主義的生産における制限性ー「この法則の内的諸矛盾の展開」との関連でー 経済理論学会第67回大会報告 2019/10/19

前原ひとみ 現代資本主義における「経済の金融化」ー政府の政策の観点を中心として 中央大学経済研究所年報 51号 2019/09  319-341
https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/12428

前原ひとみ 利潤率の傾向的低下法則と経済の金融化 東アジア経済経営学会誌 11号 2018/11   49-58

cf. 高島浩之 利潤率とその変動要因の実証分析 商学論纂(中央大学) 60(3・4)  2018/11 475-492

cf. 浅田統一郎 利潤率と経済成長率の関係:ピケティ理論の批判的検討 季刊経済理論 55(2)   2018/07   7-16 

cf. 森本壮亮 利潤率の傾向的低下法則をめぐる議論から見た日本資本主義の現段階 政経研究 108号 2017/06    18-30
cf. 堀内健一 日本経済の長期停滞ー利潤率の傾向的低下法則の展開過程としてとらえる 信用理論研究 34   2016/05   23-42

cf. 森本壮亮 利潤率の傾向的低下法則と日本経済:置塩定理を中心にして 桃山学院大学経済経営論集 57(3)  2016/03   237-269

cf. 堀内健一 利潤率と利子率の傾向的低下―日本における利子率の長期低落について 立教経済学 67(4)   2014/03 27-51

cf. 泉弘志 投下労働量計算と基本経済指標―新しい経済統計学の探究 大月書店 2014/02

cf. 小西一雄 利潤率の傾向的低下と日本経済 立教経済学研究 66(4)    2013/03   27-46

cf. 中谷武 人口成長率と利潤率:長島教授のシミュレーションに関する研究ノート 国民経済雑誌 195(3)   2007/03   33-47
cf. 長島誠一 利潤率の成長循環と資本主義の存続条件:置塩信雄のメッセージと数値解析 東京経大学会誌 247  2005/11  59-86

cf. 小西一雄 一般的利潤率の傾向的低下の法則と「置塩の定理」 立教経済学研究 56(4) 1998/03 61-74 

cf. 佐藤良一 「利潤率の傾向的低下法則」の論証について 富大経済論集 26(2)  1980/11   252-275

cf. 置塩信雄 利潤率の意義について 国民経済雑誌 134(5)  1976/11  35-56

cf. 安部一成 利潤率低下法則の論理 山口経済学雑誌 15(2)  1964/07  119-135

cf. 置塩信雄 平均利潤率について 国民経済雑誌 109(4)  1964/04 1-18

cf. 置塩信雄 「利潤率傾向的低下法則」について 国民経済雑誌 107(5) 1963/05 22-48

cf. 佐藤博 利潤率低落法則の統計的検証:J.M.Gillman, the Falling Rate of Profit, 1957を中心として 北海道大学経済学研究 16 1959  75-97

以下の人の文献目録も参照されたい。

相沢幸悦
赤川元章
飯田裕康
飯田隆
稲正樹
稲葉元吉
伊藤誠
井村喜代子
井村進哉
岩田佳久
内田聡
内田真人
江原慶
王東明   王東明を読む 
大内力
大西広      大西広を読む
奧村宏
片山ゆき
柯隆
楠本くに代
関志雄        関志雄を読む①  関志雄を読む② 
北原徹
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斎藤幸平
齊藤正   齊藤正を読む 
齊藤壽彦  齊藤壽彦を読む 
齋藤正美      
斉藤美彦
坂本正
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渋谷博史   渋谷博史を読む  
清水正昭
代田純          代田純を読む
鈴木芳徳
高垣寅次郎    高垣寅次郎を読む
高木仁
建部正義
田中信孝
谷江幸雄      谷江に学ぶ―計画経済の不在 
玉置紀夫
戸田壮一
野下保利
春山明哲
平田純一
深澤映司
福光寛
藤原修
北條裕雄を読む
前原ひとみ
松本朗
向壽一
吉田曉
李立栄    李立栄を読む
渡邊佐平   渡邊佐平を読む
渡邊真理子     今井健一=渡邊を読む① 今井=渡邊を読む②

また
経済学             1848-2023
貨幣金融論       2016-2024  
マルクス経済学 2016-2023

Major Writings of Hitoshi Takagi

 高木仁 1931-2014(たかぎ ひとし)氏の著述目録。2002年に明治大学を退職。1991年以降で試作した。同姓同名者あり。

論説 日米金融制度の異同 金融構造研究 29 2007/05    32-36

論説 日米間金融制度の異同 証券経済研究 56 2006/12   1-29

単著 アメリカの金融制度:比較社会文化による問題接近をめざして 改訂版 東洋経済出版社 2006/06

論説 アメリカにおける金融制度の歴史的展開 明治大学社会科学研究所紀要 42(1) 2003/10  191-203

共編著 黒田晁生・渡部良夫と共編著 金融市場の構造変化と金融機関行動 東洋経済新報社 2001/03

単著 アメリカ金融制度改革の長期的展望 原書房 2001/03

共著 金融持株会社研究会編 日本の金融持株会社 日本証券経済研究所 2001/03
         担当 第1章 金融持株会社と金融再編成

論説 21世紀のリージョナルバンキング Regional banking 51(1)  2001/01  6-11

学会報告 「アメリカにおける連邦預金保険制度の成立-1933年銀行法による金融制度改革の一側面」金融学会2000年度秋季大会2000/11/04 予定討論が戸田壮一

論説 アメリカにおける連邦預金保険制度の成立ー1933年銀行法による金融制度改革の一側面  証券経済研究 28  2000/11  111-136

共著 宇沢弘文・花崎正晴編 金融システムの経済学:社会的共通資本の視点から 東京大学出版会 2000/11

書評 由里宗之 米国のコミュニティ銀行ー銀行再編下で存続する小銀行 証券経済研究 26 2000/07  137-144

論説 アメリカの1999年金融制度改革 Regional banking 50(5)  2000/05 10-15

論説 一勧/富士/興銀の金融再編計画への一理解 金融構造研究 22  2000/05  60-64

共著 高月昭年と共著 入門 日本の金融機関 東洋経済新報社 2000/04

論説 米国1999年金融制度改革の意義と問題点 日本経済研究センター会報 840 2000/02/15  24-27

論説 アメリカ1999年金融制度改革法 金融 635   2000/02 2-18

論説 グラス=スティーガル法、66年ぶりに改正 地銀協月報 474  1999/12  18-21

論説 総合金融サービス産業の方向を探るアメリカの金融制度改革法案 地銀協月報 472  1999/10  2-7

論説 1999年アメリカ金融法案の行方ー小さくなったグラス=スティーガル法改正の意義 月刊金融ジャーナル 40(6)  1999/06 93-96

論説 純粋銀行/資産運用銀行制度の構想ー金融システムの安全性確保を目指す新種預金の創設 明大商学論叢 81(3-4)  1999/03  289-304 

共著 黒田晁生・渡辺良夫と共著 金融システムの国際比較 東洋経済新報社 1999/03
   金融システムの国際比較分析 学内報告文書

論説 わが国の金融持ち株会社構想 金融構造研究 20   1998/05 54-59

共著 グラス=スティーガル法研究会編 業際問題を越えて 日米金融制度改革の研究 日本証券経済研究所 1998/01
         担当 第1章 業際問題と金融持株会社

論説 日本版ビッグバンへ向けてー信用創造付きナロウ・バンキングの構想 月刊金融ジャーナル 38(3)   1997/03   81-86

論説 わが国の金融持ち株会社構想 明大商学論叢 79(3-4)  1997/02  1-24

論説 グラス=スティーガル法改正の政治経済学 金融構造研究 18 1996/05 1-12

論説 アメリカ金融制度の歴史的展開 明治大学社会科学研究所紀要 34(1)  1995/10  145-154
論説 1991年金融制度改革法の成立過程-アメリカ金融システム安定化への模索 証券研究 113   1995/10   1-48
論説 アメリカ銀行産業衰退論の研究 金融経済研究 9 1995/07

紹介 カウフマン=モート 銀行業は衰退産業か 一つの歴史的見通し 明大商学論叢 77(3-4)  1995/02   17-44

紹介 D.C.ウィーロック 銀行産業は衰退中か? 一つの歴史的見通しからみた最近の傾向と将来の予測 明大商学論叢 77(2)   1994/12   99-128

学位 アメリカ金融制度改革の長期的展望:1930年代から1990年代へわたる金融機関市場の一側面 明治大学博士(商学)1994/07/25

論説 アメリカ金融機関市場の長期的観察 資金循環勘定に基づく1945年から1992年へ亘市場分析 明大商学論叢 76(3) 1994/03 29-50

論説 アメリカ合衆国における銀行・証券分離問題 明治大学社会科学研究所年報 33  1993/07  53

論説 アメリカ合衆国の信用組合産業 明治大学社会科学研究所紀要 31(1) 1992/10 63-83

共訳 ジェラルド・C.フィッシャー著 現代の銀行持株会社:アメリカにおける発展、規制、成果 東洋経済新報社 1992/09

論説 アメリカ貯蓄金融機関産業の危機問題ー1970年代からFIRREEA制定時(1989年)までにおける業界と規制枠組みの変化 明大商学論叢 74(3-4)  1992/03 85-112

論説 1993年銀行法と銀行持株会社規制ーアメリカにおけるファイアウオールの考え方の原点 証券研究 96 1991/07 41-95

論説 アメリカ合衆国における銀行破綻とその処理 明治大学社会科学研究所年報 29(2)  1991/03   269-280

共訳 立脇和夫ほかと共訳 アービン・H. スプレーグ著 銀行破綻から緊急救済へ 連邦預金保険公社理事会元議長の証言 東洋経済新報社 1987/12

以下の人の文献目録も参照されたい。

相沢幸悦
赤川元章
飯田裕康
飯田隆
稲正樹
稲葉元吉
伊藤誠
井村喜代子
井村進哉
岩田佳久
内田聡
内田真人
江原慶
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齊藤壽彦  齊藤壽彦を読む 
齋藤正美      
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鈴木芳徳
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高木仁
建部正義
田中信孝
谷江幸雄      谷江に学ぶ―計画経済の不在 
玉置紀夫
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野下保利
春山明哲
平田純一
深澤映司
福光寛
藤原修
北條裕雄を読む
前原ひとみ
松本朗
向壽一
吉田曉
李立栄    李立栄を読む
渡邊佐平   渡邊佐平を読む
渡邊真理子     今井健一=渡邊を読む① 今井=渡邊を読む②

また
経済学             1848-2023
貨幣金融論       2016-2024  
マルクス経済学 2016-2023

為替相場 Note 2019/07/07
資本逃避 Note 2021/11/21
金融政策 Note 2021/11/26
債券市場 Note 2021/11/23
投資銀行業 Note 2022/10/12
銀行産業 Note 2022/10/15
証券会社 Note 2022/10/15 


Air Strike on Gaza hospital, Oct.17, 2023

Air Strike on Gaza hospital, Oct.17, 2023

Footage Shows Moment of Gaza Hospital Blast, Officials Say 500 killed, WSJ News,
Oct.18, 2023


Gaza Hospital Blown up in Israeli Bombardment or by Islamic Jihad Attack? Watch
IDF vs Hamas Faceoff, Hindustan Times, Oct.18, 2023


Annesha Baura, Israel and Hamas point figures following tragic incident with 500 casualties at Gaza hospital: 10 key details, PTC News, Oct.18, 2023

Reactions to strike on Gaza hospital killing Hundreds, Reuters, Oct.18, 2023


Breaking: Israel blames Istamic Jihad for deadly hospital attack, Sky News, Oct.18, 2023 (Sky Newsはオーストラリア発  オーストラリア時間)


Breaking: Israel-Hamas war at least 500 people killed in hospital bombing in Gaza,
Sky News, Oct.18, 2018


Israel: Hundreds killed in air strike on Gaza hospital, Palestinian officilals say,
BBC News, Oct.18,2018 (BBCは英国の公共放送)


Statement of the Global Network on the Question of Paletina(GNQP),
Stop Genocide in Gaza, 17/10/2023 (Jordan)

Paper city: memories of Tokyo air raids, 1945

Major Writings of Juichi Mukai

 向壽一(むかい じゅいち)氏の著述目録。1953年生。京都大学を1975年に卒業。同大学院を経て、同大経済研究所、横浜国立大学を経て立命館大学。1990年代以降で試作。


向壽一 wikipedia 


資本の絶対的過剰理論と実証 商学論集(福島大学) 91(3-4)  2023/03  49-57

再生産・産業連関表と貨幣流通 立命館国際研究 35(4)  2023/03    87-99

cf. ブランコ・ミラノヴィッチ「マルクスとケインズの違い」2022/06/29

cf. 鍋島直樹 ケインズの社会主義論ー自由と計画の狭間でー 経済科学 69(4) 2022/03 1-14

cf. 二宮健四郎「書評 鍋島直樹 現代の政治経済学―マルクスとケインズの総合」季刊経済理論 58(1) 2021/04  87-90 

cf. 鍋島直樹 現代の政治経済学-マルクスとケインズの総合 ナカニシヤ出版 2020/02

価値の需要サイドと供給サイド:「マネタリー・エコノミクス」の反省 立命館経済学 65(5) 2017/03 304-313

cf. 鍋島直樹 ポスト・ケインズ派経済学:マクロ経済学の革新を求めて 名古屋大学出版会 2017/03

cf. 水野和夫 利子率ゼロと資本の希少性:ケインズ対マルクス 法学志林 114(4) 2017/03  156-143

cf. 近廣昌志 ケインズおよびポストケインジアンの貨幣供給理論の検討ーポストケインジアンの内生的貨幣供給理論の問題点ー 商学論纂 55(5・6) 2014/03 229-258

cf.ベルトテム・シェフォールト マルクスの蓄積論、ケイジアンの分配論、および転形問題の新しい解法 産業連関 18(3) 2010/10 33-50

cf. 内藤敦之 ポストケインジアンの内生的貨幣供給論とケインズの貨幣的経済学 一橋博士2009/01/14

cf. 野下保利 金融資本主導下の貨幣的均衡:現代資本主義分析におけるポスト・ケインズ派とマルクス派 季刊経済理論 45(2)  2008/07 36-48

比較経済学構築に向けて 「マネタリー・エコノミクス」への3本の書評に対するリプライ 立命館経営学 47(2)   2008/07  25-34

ポスト・グローバリズムの時代を生きる 法律文化社 2008/06   201p

現代ケインズ研究と「マネタリー・エコノミクス」 立命館国際研究 19(3) 2007/03 603-616

上川孝夫、藤田誠一と共編著 現代国際金融論 第3版 有斐閣 2007/03

cf.伊藤光晴 現代に生きるケインズ モラルサイエンスとしての経済理論 岩波新書 2006/05

マネタリー・エコノミクス 岩波書店 2006/04
cf. 書評 中尾茂夫 明治学院大学経済研究 140・141  2008/02    91-97  

cf. 鵜飼博史 鎌田康一郎 マネタリー・エコノミクスの新しい展開 日銀レビュー2004-J-8

cf.植田宏文ほか 現代マクロ金融論:ポストケインジアンの視角から 晃洋書房 2004/04

上川孝夫、藤田誠一と共編著 現代国際金融論 新版 有斐閣 2003/05

cf. 平井俊顕 ケインズ研究の動向-「貨幣論」と「一般理論」をめぐる序論的サーヴェイー 経済学史学会年報 39号 2001/05 74-84

自動車の海外生産と多国籍企業 ミネルヴァ書房 2001/03

経済学の対象と経営学の対象―ケインズとマルクス 立命館経営学 39(4) 2000/11 75-81

メガバンク誕生:金融再編と日本の行方 日本放送出版協会 2000/01

cf. 内藤敦之 内生的貨幣供給と流動性選好:ポストケインジアンにおける論争 一橋論叢 122(6) 1999/12 787-801

cf. 箱木禮子 ケインズの市場観 商学論集(福島大学)68(2)  1999/10  47-61 

不況の日本より、好況の米国がケインズ政策に忠実という逆説 エコノミスト 77(35)  1999/08/10   42-44

共編著 上川孝夫、藤田誠一と共編著 現代国際金融論 有斐閣 1999/04

「ケインズ政策」「規制緩和」だけでは日本の雇用は創出できない エコノミスト 77(4) 1999/01/26  65-69

単著 多国籍企業・銀行論:大競争時代へのサバイバル戦略 中央経済社 1997/07

単著 金融ビッグバン 講談社現代新書 1997/06

cf. 服部茂幸 所得分配と成長:ポスト=ケインジアンの経済学 千倉書房 1996/06

単著 転換期の世界経済 岩波書店 1994/12

単著 新しい資本主義の視点 同文舘出版 1994/09

マネーゲームのからくり:金融エコノミスト批判学入門 新版 法律文化社 1994/04

共編著 中西一正と共編著 現代日本の技術と経済 同文舘出版 1993/07

単著 世界経済の新しい構図 岩波書店 1992/02

学位 現代日本企業と多国籍総合金融機関:資本過剰下の三位一体的資本輸出の理論と実証 で京都大学経済学博士 1992/01/23

単著 マネーの流れから見る日本経済入門 有斐閣 1991/11
日本経済入門 マネーの流れから見る

単著 マネーゲームのからくり:金融エコノミスト批判学入門 法律文化社 1991/06

単著 信用創造・マネー循環・景気波動 同文舘出版 1991/01

単著 国家破産:累積債務とマネー循環 講談社現代新書 1990/07
cf. 書評 櫻井公人 阪南論集 社会科学編 27(2)   1991/09  97-103

現代日本企業と多国籍総合金融機関:資本過剰下の三位一体的資本輸出の理論と実証 同文舘出版 1990/07

Concussion

フットボール(ラグビー)による脳損傷リスク 

 たまたまConcussionという2015年の米映画をみた。Concussionは脳震盪という意味。映画はフットボールによって脳が損傷する可能性を指摘した解剖医の競技団体(NFL)との戦いの話であった。米国ではフットボール(英国ではラグビー)ではしばしば、生涯にわたり後遺症が残るような大けがをすることが知られているが、激しいぶつかり合いの繰り返しやタックルで、脳が損傷を受けるとの指摘は、想像できることだけに衝撃的だ。なぜ衝撃的かと言えば、激しくぶつかることが競技の見せ場になっており、そこに問題があるという指摘、脳に不可逆的ダメージを与えるという指摘は、フットボール(ラグビー)は禁止すべきだという指摘と同じであるからだ。問題は脳震盪を起こした直後だけではなく、脳が慢性的にダメージを受けていること(CTE:chronic traumatic encephalopathy 慢性外傷性脳症)が、かなり時間が経ってから精神障害が現われて判明することが多いことも悲劇的だ。プロ選手のように長期間競技を行った者だけでなく、若いときにごく短期間競技しただけでも、ダメージの悪影響は一生涯に及ぶ。つまり脳が受ける打撃による損傷の影響は不可逆的で、極めて高い確率でその人とその家族の人生を壊滅的に破壊する。
 私自身の考えは、このような残酷な「スポーツ」はそもそも禁止されるべきだというものだ。多分競技団体とか競技者の中には、さらにフットボール(ラグビー)ファンの中には、反対の意見もあるだろう。しかし、生涯にわたり影響がある、脳に損傷を与えるような競技は「スポーツ」の名に値しない。と思って調べて見ると、海外では多数の訴訟が起きていることがわかる。
 他方でこの問題に関連して、医学者でないトレーナーが、トレーニングによって損傷を避けられるからとトレーニングの重要性を強調する文章を発表したり、競技団体が、脳震盪の事故のあとについて、事故の影響は一般化できないので、競技者のプレイする権利について配慮すべきだといった指摘を、事故後の指針に書き込んでいる。しかしトレーニングによってリスクを低下させるとか、本人が事故の後も競技を続けたいと言っているといった指摘は、一生涯に渡る脳損傷のリスクという深刻な問題とはとても比較できない。本来はそもそも出すべき論点ではない。
 フットボール(ラグビー)と同様の印象が強いのは、ボクシングという競技だ。あれもスポーツというが、実態は殴り合って相手の体に損傷を与えるものにみえ、しばしば脳震盪を起こして倒れる姿が記憶に残る。ボクシングの場合についての脳震盪リスクはすでによく知られている。
 すべてのスポーツには肉体的負荷が付き物であり、行えばリスクは伴うものであり、リスクを避けていては競い合いが成り立たないという理屈も分かる。さらに危険を承知して本人が競技を望む場合はどうかという立論も分からないではない。だから意見は分かれるところだが、私自身は、誰であれこうした生涯にわたる不可逆的なリスクを取らせることには反対だし、これらの危険なスポーツの存在に反対だ。私自身の考えは、このような人の一生を破壊する「スポーツ」はそもそも禁止されるべきだというものだ。
 フットボール(ラグビー)やボクシングで、興奮する人もいるだろう。ただ、人が人を傷つける場面が見世物になっていることは否定しがたい。私自身は、人が人を傷つける姿を見ることが娯楽になっていることを見ていて痛々しいと感じる。

 子供のラグビー認めるのは児童虐待 英研究 CNN 2024/02/03
   Risk of degenerative brain disease CTE increases with longer rugby careers, University of Glasgow 2023/10/24 
   Risk fo chronic traumatic encephalopathy in rugby unions associated with length of playing career, Acta Neuropathplogica, 2023/10/04
 コンタクトスポーツによる脳損傷リスク WIRED 2023/10/03
   Head injuries: Nearly 300 rugby players suing over brain damage, BBC 2023/08/31
  How football raises the risk for chronic traumatic encephalopathy, National Institute of Health 2023/07/11 
   New BU study finds tacke football at young age raises risk for brain decline later, The Brink, 2023/03/06
   Risk of brain disordes more than twice as high rugby players, Cosmos Magazie, 2022/10/05
 40代で認知症も 元ラグビー選手100人以上が訴え SAKISIRU 2022/07/27
 頭部損傷の元ラグビー選手Gが統括団体提訴 AFP    2022/07/25
   What to know about CTE in football, The New York Times, 2022/07/05 
 ラグビー選手 1シーズンでも脳に悪影響 NewsWeek日本版 2021/09/15
 接触型スポーツと脳疾患発症リスクAERA dot. 2020/02/03  
 タックルが原因で死亡 8ケ月で4人 仏学生 AFP    2019/01/08
   高校生ラグビー選手における脳震盪受傷リスク 早稲田大学卒論 2013

   autism   Baumol's cost disease   bulimia   bullshit job capital flight 
      China as a dystopia  choke point   coffee and urinary stone  concussion 
  dementia   digital Leninism   hysteresis inclusive marketing 
  infection disease interstitial pneumonia  job type employment  
  market Leninism   menopause  osteoarthritis  peer pressure
      presbyopia  schizophrenia subarachnoid hemorrhage 
  US-China decoupling Z-generation  



 

 





Major Writings of Masa’aki Shimizu

 清水正昭(しみず まさあき)氏の著述目録。1948年生まれ。1978年慶應義塾大学大学院の所定単位取得。常葉学園富士短大を経て千葉商科大学。現在同大学院客員教授。同姓同名者あり。

論説 現代の金融危機とShadow Banking System サブプライム金融危機に関連して 季刊経済理論 58/04 2022/01 66-78

学位 金融システムの不安定性と金融危機 日米英のバブルの発生と崩壊 慶應義塾大学博士(経済学)2019/06/13

単著 金融システムの不安定性と金融危機 日米英のバブルの発生と崩壊 日本経済評論社 2018/03

論説 アメリカの金融自由化・証券化とS&L危機 千葉商大論叢 50(2)  2013/03 23-76

学会報告 イギリスの金融市場改革とSecondary Banking Crisis 金融学会2006年秋季大会 2006/09/10

論説 イギリスの金融市場改革とSecondary Banking Crisis わが国の「バブル」経済との比較研究という視点から 千葉商大論叢 42(4)  2005/03   61-122

書評 相沢幸悦 平成大不況 長期化の要因と終息の条件 2001年 歴史と経済 45(2)  2003/01  66-69

論説「バブル」発生の金融メカニズム 銀行行動の分析を通じて 千葉商大論叢 36(1)  1998/06 69-125

論説 現代資本主義論と宇野派恐慌論の射程 伊藤誠氏の所説によせて 千葉商大論叢 33(3) 1995/12  83-124

論説 信用制度と恐慌 三田学会雑誌 77(5)  1984/12   667-692

論説 恐慌論研究の現状と課題 三田学会雑誌 74(6)   1981/12  636-656

論説 金流出と利子率騰貴 宇野派恐慌論の一検討 三田学会雑誌 71(5)  1978/10 853-878

Major Writings of Hiroshi Okumura

奥村宏 おくむら ひろし 1930-2017 氏の著述目録  岡山大学法文学部卒 産経新聞記者 日本証券経済研究所。研究所在任中の1980年に「法人資本主義の構造 日本の株式所有」で大阪市大より商学博士取得。1984年に龍谷大学、1994年に中央大学商学部に移籍。2001年退任。ここでは1990年以降の業績をリストupした。

単著 資本主義という病 ピケティに欠けている株式会社という視点 東洋経済新報社
2015/06
同上書評 藤野光太郎 President 2015/07/13
単著 徹底検証 日本の電力会社 七つ森書館 2014/09

単著 会社の哲学 会社を変えるために 東洋経済新報社 2013/07

単著 パナソニックは終わるのか 東洋経済新報社 2012/12

単著 トップの暴走はなぜ止められないのか 東洋経済新報社 2012/05

単著 経済学は死んだのか 平凡社新書 2010/04

単著 徹底検証 日本の三大銀行 七つ森書館 2009/10

単著 徹底検証 日本の五大財閥 七つ森書館 2009/03

単著 世界金融恐慌:1929年世界恐慌は再来するのか 七つ森書館 2008/12

単著 会社はどこへ行く NTT出版 2008/01 

単著 会社学入門:実学のすすめ 七つ森書館 2007/10

共著 佐高信と共著 会社事件史 七つ森書館 2007/07

論説 株式会社とはいかなる存在か 危機とその将来 生活経済政策 126 2007/07  9-13

インタビュー 構成 根村かやの 聞き手 柴田研 なぜ今会社は誰のモノかが問題なのですか Tech総研 2007/04/19

単著 株のからくり 平凡社新書 2006/10

単著 株式会社に社会的責任はあるか 岩波書店 2006/06

単著 粉飾資本主義:エンロンとライブドア 東洋経済新報社 2006/03

単著 「まっとうな会社」とは何か 奥村宏の集中講義 継続可能な会社の条件 太田出版 2006/03
共著 岩井克人ほかと共著 会社は株主のものではない 洋泉社 2005/11

単著 会社は誰のものでもない 21世紀の企業のあり方 ビジネス社 2005/09

cf.     西淳 社会制度の変化と経済構造の変化 立命館経済学 54特 2005/04 161-174

論説 法人資本主義と株式会社 商学論纂 46(3)   2005/03  105-127

単著 三菱とは何か 法人資本主義の終焉と「三菱」の行方 太田出版 2005/01

単著 最新版 法人資本主義の構造 岩波現代文庫 2005/01

単著 会社はなぜ事件を繰り返すのか:検証 戦後会社史 NTT出版 2004/09

単著 判断力 岩波新書 2004/04
cf.     勝部伸夫 法人所有と法人資本主義―奥村・会社支配論の検討を中心にして 産業経営研究(熊本学園大学) 2004/03  81-109
cf.     勝部伸夫 会社支配論論争―西山・奥村論争ー 産業経営研究 23 2004/03  111-126

単著 会社をどう変えるのか ちくま新書 2003/12

論説 歴史に学ぶ過剰資本の整理 ロジスティックス 2003/10

共著 中尾茂夫ほかと共著 日本経済再生の条件 筑摩書房 2003/03

単著 エンロンの衝撃 株式会社の危機 NTT出版 2002/11


監訳 アラン・ケネディ著 株主資本主義の誤算 短期の利益追求が会社を衰退させる ダイヤモンド社 2002/04

単著 倒産はこわくない 岩波アクティブ新書 2002/01

単著 会社とは何か 岩波ジュニア新書 2001/06

単著 株式相互持合いをどうするか 岩波ブックレット 2001/04

単著 株式会社はどこへ行く 株主資本主義批判 岩波書店 2000/08

単著 translation by Douglas Anthony and Naomi Brown, Corporate Capitalism in Japan, Macmillan St,Martin’s Press, 2000

提言 会社本位主義と教育 日本教育政策学会年報 6   1999   72-77

単著 大企業解体:株式会社が変わる ダイヤモンド社 1999/11

単著 無責任資本主義 東洋経済新報社 1998/12

監訳 マーク・J・シャー著 メインバンク神話の崩壊 東洋経済新報社 1998/10

単著 株主総会 岩波書店 1998/03

単著 21世紀の企業像 同時代ライブラリ 岩波書店 1997/06

単著 総会屋スキャンダル:野村証券事件の構図 岩波書店 1997/09

論説 21世紀の企業形態 社会経済システム 15  1996/10  65-70

単著 無責任経営「銀行の罪」 講談社 1996/02

単著 法人資本主義の運命:株式会社の「死に至る病」 東洋経済新報社 1995/6

単著 会社本位主義「解体の時代」 社会思想社 1995/03

単著 解体する「序列」と法人資本主義 社会思想社 1994/12
       (類似した先行書「解体する「系列」と法人資本主義」1992/08あり)

cf.安田均 法人資本主義における形態と実態 経済学研究 59(5/6) 1994/06 133-148

共編著 内橋克人、佐高信と共編著 日本会社原論 全5冊 岩波書店 1994/03-1994/12

単著 日本の六大企業集団 朝日新聞社 1994/01

共著 佐高信と共著 揺れる銀行 揺れる証券 社会思想社 1993/11
        (同名図書の再版)

単著 大企業解体のすすめ さらば法人資本主義 東洋経済新報社 1993/10

cf.  三戸浩 パラダイム転換と新しい会社支配論 横浜経営研究 13(3)  1992/12 203-218

単著 会社本位主義は崩れるか 岩波新書 1992/11

単著 解体する「系列」と法人資本主義 社会思想社 1992/08

共著 佐高信と共著 企業事件史 日本的経営のオモテとウラ 社会思想社 1992/04

単著 株とは何か 朝日新聞社 1992/02

単著 証券スキャンダル 岩波書店 1991/10

共著 佐高信と共著 揺れる銀行 揺れる新書 社会思想社 1991/10

単著 法人資本主義:「会社本位」の体系 朝日新聞社 1991/06

単著 法人資本主義の構造 社会思想社 1991/02

単著 企業買収 M&Aの時代 岩波新書 1990/04

cf. 飯田裕康 書評 奥村宏「法人資本主義の構造:日本の株式所有」 三田学会雑誌 69(1) 1976/01 59-60

ボーモルのコスト病 Baumol's cost disease


 

Baumol's cost disease ボーモルのコスト病

 当初のボーモル(William J.Baumol 1922-2017)の指摘は、音楽家を例に19世紀初頭と20世紀後半との間で生産性は変わっていないというもの。つまり人的活動に依存する分野では、生産性は変わりにくい。そしてもう一つの指摘は、それにもかかわらず「高等教育」「法務」「医療」などでは、その価格が、生産性の改善が著しい物的生産の分野より急速に上昇していることだった。この生産性の改善がほとんど見られない分野の高コストが、「ボーモルのコスト病」である。そしてこのことが可能であるのは、生産性を上昇させた側がこれらへの出費を賄えているからであり、政府の支出も関係しているとした。またボーモルは、この生産性の低いサービス業が、国民経済の中で比重を高めていることも見出した。

このお話しは、産業構成においてサービス業など生産性の低い産業が増加するとともに(二次産業の比率が低下するといった産業構成の変化とともに)、経済成長率が低下する現象を、ボーモル効果Baumol's effctと名付けることにつながっている。

ただ疑問として残るのは、サービス業としてくくったときに、そこには医者や弁護士など高給与の人々もいれば、末端の労働者のように低賃金の人たちもいる。生産性が低いにもかかわらず高コストの例示が「高等教育」「法務」「医療」とされるが、そもそもこれがサービス業の代表的なものだろうか。働いている人の数で考えれば「商業」とか「運輸」などがより代表的ではないか。「高等教育」「法務」「医療」はサービス業のなかでも特殊なものではないか。例示にも、くくりにも問題があるように感じた。

      autism   Baumol's cost disease   bulimia   bullshit job capital flight 
      China as a dystopia  choke point   coffee and urinary stone
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