Major Writings of Yoshihisa Iwata

岩田佳久(いわた よしひさ)氏の著述目録。京都大学農学部卒業後、東京大学大学院。2012年3月、「世界資本主義の景気循環ークレマン・ジュグラーの景気循環論とクズネツ循環ー」で経済学博士。東京経済大学に転じ現在、東京経済大学教授(経済学原理 景気循環論)。東京大学経済学部で「現代資本主義論Ⅰ」現代資本主義論Ⅱ」を担当。作成にあたり、東京経済大学の教育研究DB(岩田佳久)Researchmap(岩田佳久)とを参照した。

論説 Towards the New Theory of Commodity Money on Inconvertible Credit Money 東京経大学会誌 321   2024/02 19-39

論説 「変容論的」アプローチの適用:段階論と現代資本主義論のための原理論の「開口部」についての体系的考察 東京経大学会誌(経済学) 315 2022/12   91-121    

論説 商品集積体と債権化から信用貨幣を導出する新しい価値形態論:orの関係で結びついた商品集積体を基礎として 季刊経済理論 59(1)   2022/04   55-69 

cf. マルクス経済学の現代的スタンダードを語る学術フォーラム報告書 東京経済大学学術研究センター 2022/02/22

論説 Even inconvertible money is credit money: Theories of credit money in Japanese Marxian economics from banknotes controversy to modern Uno theories 東京経大学会誌 311   2021/12  99-120  

論説 経済学原理論における「市場機構」と「市場組織」:流通過程の不確定性と利潤率均等化の観点から 東京経大学会誌(経済学) 309 2021/02   3-34

論説 商業機構における多型的展開:原理論と段階論からの検討 季刊経済理論 57(2)  2020/07  79-90

学会報告 商業資本と現代資本主義 経済理論学会第67回大会 2019/10/19

論説現代資本主義における利潤の認定と測定ー原理論と段階論からの検討 季刊経済理論 56(1) 2019/04 53-64 

論説 クレマン・ジュグラー「商業恐慌」 景気とサイクル(景気循環学会) 67 2019/03 102-103

論説 宇野弘蔵の段階論の方法における歴史と現在ー典型・中心、自由主義の観点からー 東京経大学会誌(経済学) 301 2019/02 211-238

翻訳・解題 クレマン・ジュグラー「商業恐慌について」:部分翻訳資料と解題 東京経大学会誌(経済学) 289 2016/02 129-159

論説 「グローバル・インバランス」論議におけるFed viewとBIS viewーマルクス経済学信用論の観点から 季刊経済理論 52(3) 2015/10   77-88

論説 クレマン・ジュグラーの景気循環論とクズネッツ循環論 景気とサイクル(景気循環学会) 59 2015/03 61-74

論説 BIS viewの検討ーフィナンシャル・インバランスとフィナンシャル・サイクルー 東京経大学会誌 285 2015/02  71-99 

学会報告 クレマン・ジュグラーの景気循環論と19世紀英仏通貨論争 第78回経済学史学会 2014/05/25

論説 19世紀複貨幣制の理論と金銀蛇による実証分析 東京経大学会誌(経済学) 281 2014/02  155-197

単著 世界資本主義の景気循環―クレマン・ジュグラーの景気循環論とクズネツ循環 日本経済評論社 2013/10  265p.

報告 「グローバル・インバランス」下の基軸通貨ドルの意義と役割 The Political Economy Workshop 2012, 2013/03/26

cf. 論文審査結果要旨 世界資本主義の景気循環ークレマン・ジュグラーの景気循環論とクズネツ循環ー 2012/03/22 

論説 クレマン・ジュグラーと19世紀英仏マネタリーオーソドキシー 季刊経済理論 48(4) 2012/01  52-63

学会報告 銀行原理におけるセントラルバンキングとフリーバンキング 経済理論学会第59回大会 2011/09/17

クレマン・ジュグラーの景気循環論とクズネツ循環:世界資本主義の景気循環(Workshop報告原稿) 2011 

クレマン・ジュグラーの景気循環論と世界経済 東京大学経済学研究 53 2011/03 1-14

学会報告 クレマン・ジュグラーの景気循環論-世界経済と学説史的位置付け 経済理論学会第58回大会 2010/10/23

論説 クズネツ循環再論:グローバル資本主義の景気循環 季刊経済理論 47(2) 2010/07 77-88

論説 景気循環における好況期末の把握について 東京大学経済学研究 51 2009/03  1-16

cf. 変容論的アプローチについて
泉正樹「資本主義の経済的発展と経済原論-「変容論的アプローチ」からの展開」東北学院大学経済学論集 193・194    2021/03   35-57
小幡道昭 マルクス経済学を組み立てる 東京大学経済学論集 80(3・4)  2016/01 2-30
鶴田満彦「書評 小幡道昭「マルクス経済学方法論批判ー変容論的アプローチ」2012」経済学論集(中央大学) 79(3)  2013/10     78-81
田中英明「書評 小幡道昭「マルクス経済学方法論批判ー変容論的アプローチ」2012」季刊経済理論 50(2)    2013/07   80-82
小幡道昭 ちょっと変わった経済原論-変容論的アプローチ UP 2009/11



Profile of Masaki Ina

稲正樹(いな まさき) 稲正樹 wikipedia

1949年生まれ
1973年北海道大学法学部卒
1977年北海道大学大学院法学研究科中退
1994年に北海道大学にて博士号授与。法学博士。インド憲法の研究:アジア比較憲法論序説 北海道大学博士(法学)乙第4443号 1994/03/25
憲法理論研究会で、2000年に事務局長、2006年に代表を務めた。

北海道教育大学、岩手大学、亜細亜大学、大宮法科大学院大学を経て 国際基督教大学教授。現在は退職。国際基督教大学平和研究所顧問。憲法ネット103出前講師
公益財団法人政治経済研究所憲法研究室に所属。


講演 憲法リレー講座 平和的生存権と人間の安全保障・平和への権利宣言 日野・市民自治研究所 2025/01/11 02/12開催案内
講演 憲法ネット103発足7周年記念講演会2024/11/17 講師 稲正樹氏  憲法ネット103   2024/11/08
単著 憲法九条実現のために(50) 「議員任期延長公開質問状」の取り組み:緊急事態に名を借りて憲法の基本原則を破壊する企ては許さない 『法と民主主義』587, 2024/04 37-39
取材 ヤスクニ問題をめぐる戦後の歩みを振り返る 『クリスチャン新聞』 2023/12/08
共編著 世界と日本のCOVID-19対応-立憲主義の視点から考える 敬文堂 2023/07
報告 軍事大国への道は日本の平和と安全につながるか 上石神井九条の会2023/05/28報告レジメ  憲法ネット103 
単著 平和生存権論の展開 『憲法研究』12号 信山社 2023/05  67-80
単著 どのようにして平和を実現するのか『法と民主主義』(日本民主法律家協会)576  2023/2・3  35-38
単著 司法をめぐる動き(78)  国葬住民監査請求と住民訴訟の動向『法と民主主義』573  2023/11   42-45
取材 憲法違反 国葬やめよ 日本外国特派員協会で会見 アカハタ 2022/09/15
講演 「国葬の法的諸問題」 滋賀県弁護士会勉強会報告2022/08/25レジメ  憲法ネット 2022/08/27
会見 生前位階を受けていない 国葬中止を求め記者会見 IWJ  2022/08/22

講演 改憲 これだけは言いたい 名古屋岩の上教会 2022/06/29


講演 9条破壊と改憲に対抗して日本と東アジアの平和を構想する 日野・市民自治研究所講演会 2022/01/15, 2022/02/12  講師 稲正樹氏
憲法ネット103 × 稲正樹
稲正樹 ×  2017~2021
単著 アジア各地における「民衆の闘い」の現状と課題『法と民主主義』562  2021/10  25-28
単著 国防関連等重要施設周辺住民監視・規制法『法と民主主義』560 2021/07  8-11
報告 平和・人権・民主のもとにある東北アジアを求めて 憲法ネット103 2021/05/03
報告 世界各国のCOVID-19対応法制と政策から学ぶ 医療ガバナンス学会 2021/02/06
共著 寄川条路編『表現の自由と学問の自由 日本学術会議問題の背景』社会評論社 2021/02 「日本学術会議の軍事的安全保障研究に関する声明と報告について」を執筆
取材 憲法研究者有志が特措法、感染症法などの改訂に反対する声明を発表 アカハタ 2021/01/31
単著 主要国の新型コロナウイルス対応法制とその運用『法の科学』(民主主義科学者協会法律部会編)52  2021/09   109-117

日本学術会議推薦者の任命拒否に反対する憲法学者有志の記者会見 2020/10/14





単著 COVID-19と緊急事態:世界各国の現状と問題点『法律時報』92(10)  2020/09  87-93
単著 憲法から見た新型コロナウイルス対策の問題点 憲法ネット103  2020/05/03

稲正樹氏 国民の基本的な権利と自由を抑制するシステムが作られている 2020/03/11


新型コロナウイルス対策に関する憲法研究者声明 記者会見 2020/03/11 NPJ MOVIE


共編著 平和憲法とともに 深瀬忠一の人と学問 教文館 2020/02
書評 新垣修「時を漂う感染症」の紹介と検討 『アジア法研究』(アジア法学会)21 2020   189-200

ホルムズ海峡周辺へ自衛隊を派遣することについての憲法研究者声明記者会見 2019/11/01  NPJ Movie


講演 天皇代替わりと改憲問題 公益財団法人日本キリスト教婦人矯風会公開学習会 2019/09/28
単著 沖縄・辺野古新基地建設問題 『法と民主主義』541   2019/8・9  28-30
単著 今なぜ西暦併用アピールなのか 『法と民主主義』539  2019/06  54-56
共著 法学入門 北樹出版 2019/04
単著 憲法問題・改憲問題と憲法研究者の役割 『法律時報』90(7)  2018/06  63-68
単著   安部9条改憲発議を許さない:運動の課題と展望 『女性&運動』(新日本婦人の会) 274  2018/01  6-11
報告 憲法革命の実現―脱植民地化への道筋 日本平和学会2017年度春季大会2017/07/02部会報告 日本平和学会2017/05/29
Christian Today × Ina Masaki 
取材 安保法制の問題点について Christian Today 2016/09/16
報告 教養学部における憲法教育―ICUにおける実践と反省 日本学術会議法学委員会「市民性」涵養のための法学教育システム構築分科会第23期第4回 2016/06/01
講演 平和主義を守り広めるために 信教の自由セミナー講師 2016/02/11
単著 「戦争法制」の内容分析 『社会科学ジャーナル』80  2015/09  67-84
取材 日本国憲法の平和主義とキリスト者の平和思想 Christian Today 2015/04/15
単著 アジア諸国の二院制 『アジア法研究』2015   223-239
取材 世界の平和と人権を守るため 具体的行動へ日本が先頭に 稲正樹氏が「平和憲法の現在と将来」を語る KirisShin(クリスチャン新聞) 2014/09/27
講演 8・15 クリスチャン憲法学者稲正樹教授が講演 Christian Today 2014/08/23
   2014年 平和を求める8・15集会 講演内容 Christian Today 2014/08/23
取材 いま起こっていることを正確に認識して、それを押しとどめる行動を(インタビュー) Christian Today 2014/06/30

法学メジャーLaw:稲正樹教授 国際基督教大学 2014/06/07


翻訳 マーヘンドラ・ベル・シン著 インドの司法積極主義『比較法学』(早稲田大学)37巻1号 2014/05   137-135
翻訳 金美景・バリーシュウオルツ編著『北東アジアの歴史と記憶』勁草書房 2014/05
単著 安倍政権の進める戦争する国づくりと特定秘密保護法 『法と民主主義』487  2014/04   32-36
単著 私の研究の歩みとアジア法研究の課題『アジア法研究』2014  87-94
発起人 「96条の会」呼びかけ文 2013/05/23
共著 日韓憲法学の対話Ⅰ 尚学社 2012/09  「北東アジアにおける平和の探求」を執筆
共著 『講座国際人権法3 国際人権法の国内的実施』信山社 2011/04
報告 憲法の平和主義と現在の展望 韓日憲法学者大会 韓国慶北大学校法学研究院 2011/03/11 
単著 In Search for Peace, Reconciliation and Human Rights Promotion in East Asia, 2011 KAIS International Conference, 2011, 1-23 
書評 孝忠延夫著『マイノリティへのこだわりと憲法学』(関西大学出版部 2010/01)『国際人権』21号 2010   131-132
書評 香川孝三著『グローバル化の中のアジアの児童労働』(明石書店 2010/04)『アジア法研究』 2010 119-122
共編著 アジアの憲法入門 日本評論社 2010/03 (第4章 東南アジア編総論)
単著 自衛隊イラク派兵違憲判決にみる平和的生存権 『国際基督教大学平和研究所Peace Reports』8  2010  4-6
単著 The Recent Ambivalent Case Law of Japanese Supreme Court, The Third Asian Forum for Constitutional Law 2009, 1-15
単著 建立亜州的人権制的嘗試 『太平洋学報』(中国太平洋学会) 第12期 2009   1-12
共編著 平和憲法の確保と新生 北海道大学出版会 2008/12
共著 アジア法叢書28  北東アジアにおける法治 現状と課題 成文堂 2008/12
共著(石塚迅) アジアから見た日本の改憲・構造改革 法律時報増刊『改憲・改革と法』2008/04   263-270
パネラー 日本の憲法をめぐる状況 わたしたちはどう向き合ってゆくのか 市民立憲フォーラムシンポ2006/04/29市民立憲フォーラムシンポ2006/04/29 レジメ平和的生存権論についての山内敏弘と深瀬忠一の見解について 市民立憲フォーラムシンポ2006/04/29 配布資料アジアにおける平和・安全保障体制の構築 市民立憲フォーラム2006/04/29配付資料
共編著 憲法-論点整理と演習 敬文堂 2006/04
書評 孝忠延夫著『インド憲法とマイノリティ』(法律文化社 2005)『南アジア研究』18号 2006/10  186-192
単著 アジアの人権と平和 SBC学術文庫 信山社 2005/12
単著 定住外国人の選挙権 『日本の科学者』40(8)   2005/08   36-37
単著 学会回顧 アジア法全般 『法律時報』76(13)  2004/12   278-280
共著 日本国憲法の再検討―新たな憲法解釈の追及 有斐閣 2004/06 (住民投票制度)
単著 インドのパンチャーヤット統治 亜細亜大学アジア研究所『アジア諸国地方自治制度の現状と課題』2004   65-123
講演 インドの司法積極主義 『比較法学』37(1)   2003   137-155
単著 Religion and Constitutional Law in Japan, Some Cases Analysis 『亜細亜法学』38(1)  2003  180-200
単著 インドの軍特別権限法、テロ防止法、民間防衛 『法律時報』74(12)  2002/11  36-39
単著 資料 マレーシアの人権委員会 『亜細亜法学』37(1)  2002/07  143-159
単著 他国の介入に翻弄された国アフガニスタンの内戦を考える 『法学セミナー』47(2) 2002/02   32-35
単著 人権擁護法案の根本的な再検討を望む 『国会月報』644  2002 1
単著 アジア太平洋人権憲章の可能性 『亜細亜法学』36(1)  2001/01   1-73
単著 アセアン諸国の国内人権委員会 『国際人権』12  2001  64-69
単著 資料 タイの1999年国内人権委員会法 『亜細亜法学』35(1)  2000/07 255-270
パネラー シンポジウム「アジア・オセアニア立憲主義」の課題と展望 『アジア経済』41(6)   2000/06   63-75
単著 資料紹介 1999年バングラデシュ国内人権委員会法案 『アジア研究所紀要』27  2000   1-22
単著 国内人権機関と経済的、社会的権利 『亜細亜法学』34(2)  2000/01  123-136
単著 アジアの地域的人権保障―国内人権機関の制度化を中心にして 『憲法問題』11  2000  35-47
単著 集団の人権―発展の権利を中心に 『公法研究』61  1999/10  124-134
単著 アジアの国内人権機関の制度化の動向 『アジア研究所紀要』26  1999  76-80
単著 高等学校社会科解体問題の考察 『岩手大学文化論叢』1998/04  19-30
単著 研究ノート インドの国家人権委員会の制度と機能 『国際協力論集』6(1)  1998/06   151-163
翻訳紹介 アジア人権憲章草案(1):アジア太平洋人権憲章構想のための検討資料として 『岩手大学教育学部研究年報』56(2)    1996/10    35-54
単著 国連世界人権会議における「西欧型」人権批判:中国、ミャンマー、フィリピンの場合『岩手大学教育学部附属教育実践センター研究紀要』6  1996/03  95-110
単著 アジアの人権―インドの状況 『国際人権』7  1996  48-51
単著 「読売新聞社憲法改正試案」批判(その1)『岩手大学教育学部附属教育実践センター研究紀要』5   1995/03   203-214 
単著 インド治安維持体制とヒンドゥー原理主義 『法学セミナー』474  1994/06  78-81

学位 インド憲法の研究:アジア比較憲法論序説 北海道大学博士(法学)乙第4443号 1994/03/25
単著 インド憲法の研究―アジア比較憲法論序説 学術選書 信山社 1993/12
書評 孝忠延夫 稲正樹「インド憲法の研究」 『南アジア研究』7 1995/10 162-167

単著 インドにおける社会活動訴訟の動向と将来 『岩手大学教育学部年報』52(2)  1993/02   17-30
単著 インドにおける社会活動訴訟 『南アジア研究』5  1993  54-77
単著 私立学校振興助成法の立法過程 『岩手大学教育学部附属教育実践センター研究紀要』1   1991/03  401-448
単著 インドの脱党防止法 『議会政治研究』20   1991    74-83
単著 インドにおける1985年脱政党法 『北大法学論集』40(5-6)  1990/08 607-619
単著 社会改革と司法過程 インドにおける公共利益訴訟(社会活動訴訟)の新動向 『比較法研究』 50  1988/10  87-92
単著 平和憲法と自衛隊関連裁判 『聖書と教会』257   1987   2-7
単著 インドにおける執行府立法権 『岩手大学文化論叢』1986/02  257-288
単著 インド最高裁長官任命事件 『北大法学論集』36(3)   1985/10  47-69
単著 W・ベッロのアキノ論 『岩手大学教育学部研究年報』44(2)  1985/02  1-21
単著 1976年インド第42次憲法改正の検討 『岩手大学文化論叢』1984/01  243-264
単著 フィリピン戒厳令試論(1)   『岩手大学教育学部研究年報』43(1)  1983(1)  41-55
単著 発展途上国における文民統制(1) 『北海道教育大学紀要』30(1)第一部B社会科学編 1979/09   1-13
単著 自衛官合祀違憲判決の検討 釧路論集 11   1979   31-49
単著 ウィルソンの見たイギリスの統治 『北大法学論集』29(2)  1978/10 101-130
単著 1975年インド非常事態の検討(1) 『北大法学論集』28(2)  1977/10  119-142 

稲正樹 research map
稲正樹 J-Global

cf.  空襲・戦災について
   Calls for immediate ceasefire in Gaza, Nov.12, 2023

Major Writings of Hiroyasu Iida

飯田裕康(ひろやす)氏の著述目録。1937年生まれ、慶應義塾大学経済学部教授、経済学史。その後、慶應義塾大学名誉教授。帝京大学でも教えた。ここでは1970年以降で試作した。同姓同名の別人が複数おり、注意が必要。

論説 経済学史研究者としての高橋誠一郎 三田学会雑誌 102(4)  2010/01  637-654

論説 「いのち」の経済思想史:そのいくつかの断面 三田学会雑誌 102(1)    2009/04  23-36

報告 イギリス知性史探求の中間報告-謝辞に代えて 帝京経済学研究 41(1)  2007/12  9-15

論説 「三田学会雑誌」のマルクス 三田学会雑誌 100(1)  2007/04  31-48

共編 高草木光一と共編 小田実著 生きる術としての哲学 岩波書店 2007/10

共編 出雲雅志 柳田芳伸と共編著 マルサスと同時代人たち 日本経済評論社 2006/11

共著 石川叔子と共著 シュンペーターにおける信用の概念ーシュンペーターはなぜ貨幣論を完成できなかったか 帝京経済学研究 37(1・2)   2003/12 97-122

共編 高草木光一と共編 ここで跳べ:対論「現代思想」 小田実ほか 慶應義塾大学出版会 2003/04

共編 高草木光一と共編 小田実の世直し大学 筑摩書房 2001/09   おだまこと

講演録 高橋誠一郎と慶應リベラリズムの伝統 三田評論 1034    2001/04  36-47

論説   マルクス信用論の成立と古典経済学 茨城大学政経学会雑誌 71 2001/03  1-14

編著 飯田裕康編 遊部久蔵著 価値論と史的唯物論 こぶし書房 2000/05

編著 飯田裕康編 現代金融危機の構造 慶應義塾大学出版会 2000/04

書評 坂本正 金融革新の源流 三田学会雑誌 92(4)  2000/01 909-912

共著 慶應義塾大学経済学部編 変わりゆく共生空間 弘文堂 1999/04

論説 市民的共生の政治経済学 都市問題 89(9)   1998/09    3-14

論説 アダム・スミス書簡 スタナップ卿宛 三田評論 1004 1998/07 98-99

論説 擬制資本理論の古典と現代 東京経大会誌 207  1998/01   7-17

論説 古典経済学とpolitical economyの普及・一般化ーNew Political Economyをめぐってー 経済学史学会年報 35  1997/11  114-124 

論説 小池基之先生追想 三田評論 977  1996/02  106-107

論説 経済学とその歴史の理解のために 三田学会雑誌 88(4)   1996/01 622-623 

座談会 with   清水雅彦 杉山伸也 吉野直行 経済学。何を学ぶか 三田学会雑誌 88(4)   1996/01   608-621

論説 金融構造の国際的連繫:わが国金融市場の国際化と関連して 三田学会雑誌 87(2)   1994/07  361-369

共編著 川波洋一と共編 現代信用論の基本課題 有斐閣 1994/06

編著 飯田裕康編 現代の金融 理論と実状 有斐閣 1992/09

論説 リカードウの一書簡をめぐって 三田学会雑誌 85(1)  1992/04  15-30

論説 リカードウの知的世界と経済学ーリカードウの一未公刊書簡をめぐって 経済学史学会年報 30 1992 19-27

論説 スミスにおける貨幣・利子・公債:貨幣的経済の古典的・批判的認識 三田学会雑誌 83(4)   1991/01  840-855

書評 高須賀義博編「シンポジウム<資本論成立史>--佐藤金三郎氏を囲んで」三田学会雑誌 83(2)  1990/07   479-483

書評 桜井毅 イギリス古典経済学説の方法と課題 三田学会雑誌 81(1)   1989/04  186-188

論説 ヒルファーディングの金融資本理論の一側面:銀行と証券の一体化の論理構造 三田学会雑誌 80(5)  1987/12   425-436

論説 信用論史におけるマルクス:流通論批判と信用論 三田学会雑誌 79(2)  1986/06 166-182

単著 貨幣と信用の理論 三嶺書房 1985/05

論説 資本論第3部第5篇(下)その成立と現代   三田学会雑誌76(6)  1984/02 837-850

論説 資本論第3部第5編(上)その成立と現代 三田学会雑誌76(3)   1983/03 437-456

論説 A.スミスにおける資本蓄積と信用:貨幣退蔵・貨幣資本monied capitalの形成をめぐって 三田学会雑誌 75特別号 1983/02  998-1011

書評 森岡孝二 独占資本主義の解明 予備的研究 経済研究 32(4) 1981/10 379-382

論説 貨幣資本蓄積論の構成 金融経済 189 1981/08   1-21

共訳 的場昭弘、山本啓と共訳 アーネスト・マンデル 後期資本主義 3分冊で刊行 拓植書房 1980/08-1981/09

書評 大内力「信用と銀行資本」 三田学会雑誌 72(3)  1979/06  396-398
         → 大内力

論説 ヒルファディングにおける貨幣と信用Ⅱ 「金融資本論」分析・序説 三田学会雑誌 72(2)   1979/04  162-178

論説 手稿「バスティアとケアリ」について 1850年代マルクスの古典派批判への一視角 三田学会雑誌 71(5)   1978/10   802-816

論説 ヒルファディングにおける貨幣と信用:「金融資本論」分析・序説 三田学会雑誌 70(6)  1977/12  598-611

共著 ヒルファディング金融資本論入門 有斐閣新書 1977/11

書評 酒井一夫「インフレ―ションと管理通貨制」 三田学会雑誌 70(4)  1977/08 486-489

論説 スミスにおける信用の把握について:信用論的考察 三田学会雑誌 69(6)  1976/08 457-469

論説 証券市場と資本所有:証券市場基礎理論への一視角 三田学会雑誌 69(4)  1976/04 161-178

書評 谷田庄三「現代日本の銀行資本:金融再編成の論理と現実」 三田学会雑誌 69(2/3)  1976/03  128-129

単著 貨幣・信用論 同文舘出版 1976

書評 奥村宏「法人資本主義の構造:日本の株式所有」 三田学会雑誌 69(1) 1976/01 59-60

論説 「信用の基本規定」をめぐって:一つの覚え書 三田学会雑誌 68(11/12)  1975/12  831-839

書評 下平尾勲「貨幣と信用」 商学論集 43(3)  1975/03  169-175

書評 入江節次郎「帝国主義論への道」 三田学会雑誌 68(4)  1975/04   402-404

論説 「金融資本論」における信用論:ヒルファディングの帝国主義把握との関連において 三田学会雑誌 67(9)  1974/09  739-752

書評 深町郁弥「所有と信用:貨幣・信用論の体系」 三田学会雑誌 66(7)  1973/07 529-532 

学位 信用論と擬制資本 慶應義塾大学博士 1972/03/31

論説 信用制度展開の論理構造 金融経済 126  1971/02   43-73

単著 信用論と擬制資本 有斐閣 1971
同上書評 深町郁弥 世界経済評論 1972/01  75-77
同上書評 高山満 経済研究 23(4)  1972/10  375-377

書評 鎌倉孝夫「資本論体系の方法」 三田学会雑誌 63(11) 1970/11 867-869

書評 中村通義「株式会社論」 三田学会雑誌 63(10)  1970/10  800-803

書評 R.ヒルファディング「金融資本論」1968年版 三田学会雑誌 63(6) 1970/06 519-521

論説 株式会社論をめぐって 信用論の立場から 土地制度史学 12(4)  1970  58-70

論説 株式会社における所有と機能 三田学会雑誌 63(1)  1970/01  99-105

自閉症 autism


autisim 自閉症 オーティズム 以下のような症状は自閉症が疑われる。親に対しても名前に反応しない、目を見て話さない、抱っこされたり触られるのを嫌がる。大きな音に過敏に反応する。ほかの人に関心を示さず、一人遊びを好む。時にヒステリーを起こす。自閉症の原因は、脳機能の異常にあるとされる。その症状がさまざまであることも知られている。
 なお自閉症は、発達障害の一つだとの理解から、自閉スペクトラム症Autism Spectrum Disorder: ASDと呼ばれるようになった。調査すると、20-50人に一人の割合で見つかるとされるので、極めてまれな症状ではない。女性より男性に多いとされる。
 自閉症者を主人公にした映画やテレビ番組が作られてきた。自閉症者への関心は、社会の少数者、社会的弱者への関心とも重なる。
 1988年に発表された米国映画「Rain Man」。Dustin Hoffman主演のこの映画は、サヴァン症候群(savan syndrom)と呼ばれる現象。すなわち一部の自閉症者が示す驚異的な計算力や記憶力などへの社会的注目を集めるきっかけになった。最近、より高度な能力を獲得して社会人として活躍する姿がテレビ番組で描かれるようになったことは注目される。たとえば医者として活躍する「The Good Doctor」(2013年制作の韓国版のリメイクとされる2017年から放送のFreddie Highmore主演の米国版が有名)、あるいは弁護士として活躍する「ウ・ヨンウ弁護士は天才肌」(2022年韓国で放送。2024年にシーズン2が製作との報道あり)など。

Major Writings of Masami Saito

Development of Computer Technology and Major Writings of Masami Saito

齋藤正美(さいとう まさみ)氏の著述目録。東京都立大学で学び、北見工業大学工学部教授(2010/04~2017/03)を経て政治経済研究所の業務執行理事、主任研究員。同姓同名者がいる他、名前の正美が同じで齊藤の字の異なる人(斉藤,齊藤,斎藤)がいる。


cf.  量子コンピュータ quantum computer
  実用化が始まった量子コンピュータ 日経Bspecial 日本IBM
      NECの量子コンピュータ研究 NEC
cf.   ロジカルシンキングとは Globis Career Note 2024/12/23
cf.   藤井広行 生産システム革新における生産技術者の役割 JMAC 2024/12/16
cf.   ロジカルシンキングとは? JMAM 2024/12/09
cf.   三家本里美 AI時代の労働の自律性と資本の統制 堀之内出版 2024/12
cf.   ギルダーの法則とは? ネットアテスト 2024/10/23
cf.   金谷義弘 応用段階の生成AIと現代の社会経済活動の変容―技術革新の独自性とその資本主義的効果 商経論叢 75   2024/10    27-50
cf.   足立大輔 ロボットと賃金の二極化:職業別のロボットの影響 RIETI 2024/09/05
cf.   古賀弘規 構造化とは? ツギノジダイ 2024/08/20更新

cf.   世界経済の潮流 2024/07  第1章 AIで変わる労働市場
  AIを汎用技術general purpose technologies :GTPsと位置付け、その影響は労働によって代替・補完がさまざまとしている。

単著 「労働における動力と制御の矛盾」論によるコンピュータ技術の内的発達の解明 政経研究 122   2024/06  7-20

cf.   木暮仁 コンピュータの発展 2024/05/08更新
cf.   斎藤潤 AIの進化と労働の未来 JCER  2024/04/09
cf.   レンテックインサイト編集部 ムーアの法則は今後どうなる RentecInsight 2024/03/28
cf.   ソフトウェアに関する人が知っておくといいかもしれない法則10個 Publickey 2024/01/24
cf.    機械化・自動化で変わる働き方 リクルートワークス研究所 2023/08/28
cf.   「ムーアの法則」は日本に何をもたらしたのか NHK 2023/05/16 
cf.   レンテックインサイト編集部 量子コンピュ―ティングとは? RentecInsight 2023/04/27
cf.   川口大司 ロボットは雇用を増やす GraSPP  2022/12/06
cf.   Sasha Cadariu, The Law of Accelerating Returns, and others,  AI Time Journal 2022/10/06更新
cf.   How Apple creates its competitive advantage, The World Today 2022/08/20 
cf.   アベ ビッグデータとは? 東日本NTT 2022/07/13
cf.   加藤俊彦 書評 木川大輔「医薬品研究開発のエコシステム」 企業家研究 20  2022/07   24-26

cf.   イノベーター理論をわかりやすく解説 東大IPC  2022/04/15
  キャズム理論Chasmとは 東大IPC 2022/04/20
     新たなイノベーションの普及のためには、乗り越えるべき溝がある、越えられないと普及できない、とするのがキャズム理論である。

cf.   経済産業省 未来人材ビジョン(中間とりまとめ案) 2022/04
cf.    The Innovation Strategy Map, GetSmarter 2022/02/17
cf.    システムインテグレータ アジャイル開発とウオーターフォール開発の違いとは? OBPM Neo  2021/12/28
cf.   丸谷隆一 読書メモ ゴダン「イノベーション概念の現代史」(訳2021)  2021/12/05
cf.   丸谷隆一 読書メモ ブライアン・アーサー「テクノロジーとイノベーション」(原著2009 訳2011)について 2021/10/12

単著 「労働における動力と制御の矛盾」論によるコンピュータ技術の内的発達の解明 政経研究時報 23-3  2021/01   17-19

cf.    三家本里美 AIの導入による労働過程の変質とマルクスの「実質的包摂」 立教経済学研究 74(3)   2021/01   81-104
cf.    北陸電設HP パソコンの歴史
cf.    北陸電設HP インターネットの歴史

  1973 ゼロックス パロアルト研究所のアラン・ゲイのダイナブック構想
     Alto project  display , keyboard, mouse を備えていたが幹部は否定
  1975  アップルのApple開発につながる
  1977  Apple Ⅱ ベストセラーに
  1981 商用の汎用機で成功していたIBM 
     個人向けコンピューターのOS(MS-DOS)をマイクロソフトから購入
     IBM専用に限定しなかったため、様々なメーカーがインストールしてIBM互換機
     生み出す。マイクロソフト躍進へ。
  1984  アップルMacintosh発売 キーボード入力(CUI)からマウスを使うGUIへ。
  1990  マイクロソフトWindows 3.0 発売するも不評
     改良版 Windows 3.1 で挽回
   1995  Windows 95 エクセル、ワードなど実務用ソフト
       1995    Amazon.com book storeとして業務開始 95/07
   1998  Windows 98  他方 アップルは i Mac を発売
   1998   Netflix ネット上のビデオレンタルとして業務開始
       2000    Amazon 日本でも書籍販売業務開始 00/11
       2001   アップル i Pod
   2003   アップル i Tune   日本では2005
       2007 Netflix ストリーミング方式に移行 
   2007 アップル i Phone  touch panel方式
                マイクロソフト アンドロイド端末 オープンソース方式で対抗
   2010    アップル i Pad touch panel方式
   2015   Netflix  15/09  日本でもストリーミングサービス開始
   2022   Open AIによるChat GPT
   2023   Google によるGemini

cf.    発田弘 日本のコンピュータ発展の歴史をひもとく Accumu Vol.28 (2021)
cf.    発田弘 日本のコンピュータ発展の歴史と情報処理学会の取り組み Accumu Vol.26-27(2021) 第1世代は真空管、リレー式のもの。第2世代はトランジスタを用いたもの。第3世代は集積回路ICを用いたもの。3.5世代は大規模集積回路LSIを用いたもの。小型化、高性能化が進んだとしている。1946ペンシルベニア大学が弾道計算のため開発したENIACが出発点。1977年6月のApple Ⅱはパソコン市場を創造し、1995年のWindows 95は世界標準になった。

cf.  How Apple is organized for innovation, HBR  2021/01/28 

cf.    安達智洋 知っておきたいデジタルテクノロジーの進化 docusign 2021/01/27
          集積回路ICの登場(1970-)でダウンサイジングと進化が起きた。
          プロトコル(通信に関する規格)開発によるネットワーク利用はインターネットにつながった。1980代ー
   IBM,マイクロソフトがDOS/Vマシンを開発供給.マシン間に互換性が生まれた
   通信がアナログからデジタルに移行した。
          AIが人間の知能を上回るようになった。
   クラウドサービスが登場し、企業側の負担が軽減された。 2006-

cf.    G. Savul, The logic of technological progress under capitalism, Journal of Labor and Society, 2020/09/29

cf.      9.情報技術の発達 国土交通白書2020 第1章第1節 我が国を取り巻く環境変化
   スーパーコンピューター 日々の生活に役立っている
   AIの発達 実用化 生活のいたるところに普及
   通信速度の普及と新たなサービス
   情報通信端末の普及 スマホ MaaS

cf.     令和時代における基盤としての5G 情報通信白書2020
        1979 セルラー方式 自動車電話サービスの開始 1G 音声のみ。
    1993  2G  デジタル方式の開始 音声+ネット閲覧(データ通信)も可能に
   デジタル方式:データの符号化、圧縮可能に。
   国内携帯電話間のローミング可能に。海外と方式が異なっていた。
   1990代 インターネット普及 海外(世界)との接続が課題。
   1999  ITUでIMT2000制定(標準化)3Gへ 海外と接続可能に。 
   高速・大容量可能になる。本格的マルチディア。
   2000  契約電話契約数>固定電話契約数 
   2007  i Phoneの登場 i Phoneのどこがすごいか 日経XTECH 2008/07/14 
   2008  i Phone 3Gの登場
   2009-2012     4Gへ。
   2012  ITUでLTE-Advanced。標準化。
   2019/9末 携帯電話契約数1億8000万以上。対人口普及率99.99%
   2020  5Gの開始

cf.     井上敬介 「ムーアの法則」の進化についての一考察 研究 技術 計画 35(2) 2020 262-276
cf.     CIM(コンピュータ結合生産) 2019/11/14
cf.     工程管理 NECソリューソンイノベータ
cf.     友寄英隆 AIとは何か? AIは仕事を奪うのか? 月刊全労連 2019/09  16-22
cf.     小畑二郎 科学技術の革新と資本主義(2)  イノベーションと起業家に関するオーストリア理論の検討 経済学季報 69(1)  2019/07  33-104

単著 資本主義的生産様式における労働様式から社会主義的生産様式における活動様式への展開 政経研究 112   2019/06   37-45

cf.     シンギュラリティとは?どのようにAIを活かしていくのか 日立ソリューションズ・クリエイト 2019/06/19
cf.    クラウドERP編集部 リーン生産方式とは? 2019/05/17 

cf.     第1部第1章 ICTとデジタル経済はどのように進化してきたのか 情報通信白書2019
     斬新的発達から急激な発達への移行 
     移行には補完的な技術の登場が必要
     汎用性のある技術

単著 社会主義社会の物質的基礎とコンピュータとのかかわり 政経研究 111   2018/12   1-4

cf.      インプレス シンギュラリティ  2018/08/20 (大塚商会HP中)
cf.      小畑二郎 科学技術の革新と資本主義(1)  ポパー科学理論の再検討 経済学季報 68(1)  2018/07   85-114
cf.      NEDO オープンイノベーション白書 第2版 2018/06
cf.      加藤俊彦 書評「製品開発と市場創造:技術の社会的形成アプローチによる探求」 日本経営学会誌 40   2018   66-69

cf.      コンテンツブレイン やがて来るシンギュラリティ。2017/11/20(NTTコムウェアHP中) 
cf.     Cybrink, Technological Singularity Explained  2017/04/29
cf.     第1部第1章 なぜ今、オープンイノベーションなのか 科学技術白書2017 
cf.  高橋清美 日仏比較による産業の成立と発展に関する史的研究 コンピュータ産業の事例から 日仏経営学会誌 34   2017   25-39

単著 定年退職を迎えるに当たって 母校だより(北見工業大学同窓会)2017/03

cf.     渋井康弘 技術の概念 名城論叢 17(3)  2017/03  75-112
cf.     James BESSEN    自動化は職業にどう影響しているのか(2016/09/22) RIETI  2016/11/15
cf.     NEDO オープンイノベーション白書 2016/07

cf.     第1部第1章第3節 イノベーションの歴史 国土交通白書2016
        冒頭「日本再興戦略2016」を引用して、現代を第4次産業革命にあるとしている。第一次は石炭エネルギーを用いた軽工業の拡大。第二次は石油エネルギーへの転換による重工業の拡大。そして第3次はコンピューターを中心とする情報通信産業の拡大。そして現代はネットを通じて全ての情報がつながり、ビッグデータが集まり、人工知能による分析が進むことで新たな第4次革命に至っていると。
  海上交易に保険の仕組みが役立ったことを述べるなど、法制の問題にも少し言及がある。アップルについて、アプリ開発でオープンイノベーション戦略をとっていること。グーグルについて、勤務時間の20%を本業以外のところに使うことができること、こうしたことがそれぞれのイノベーションに役立っているとする。

cf.     第4章第3節 人工知能(AI)の進化が雇用等に与える影響 情報通信白書2016
cf.     フレイ&オズボーン 日本におけるコンピューター化と仕事の未来 野村総合研究所2016/03
cf.     馬場正弘 研究開発支出と景気循環の関係:産業の技術革新活動を景気循環に一致させる要因について 敬愛大学研究論集 88   2015/12   25-51
cf.     第2部第3章第2節1 ICT(情報通信技術)化の進展が雇用に及ぼす影響 情報通信白書2015

単著 「様式」分析による生産様式概念へのアプローチ 政経研究 103   2014/12   42-56

講演 技術の発達法則 北見工業大学総合研究棟 2014/11/11

cf.     宮澤和敏 構造変化の歴史的考察 廣島大学経済論叢 38(2)  2014/11  99-145
cf.     宮澤和敏 技術革新と構造変化 廣島大学経済論叢 38(1)  2014/07  101-121

単著 技術の内的発達法則における「機能と方式の矛盾」と「動力と制御の矛盾」の相互関係:「動力と制御の矛盾」論の適用範囲 政経研究 101   2013/12   71-85

cf.     第1部第1章第3節 ビッグデータの活用が促す成長の可能性 情報通信白書2013 
cf.     唐渡興宣 現代の生産様式の発展の傾向 東京経大学会誌(経済学)277  2013/02  117-133
cf.     加藤俊彦 技術システムの構造と革新―方法論的視座に基づく経営学の探究ー 経営学論集 83   2013   77-85
cf.     加藤俊彦 技術システムの構造と革新―方法論的視座に基づく経営学の探究 白桃書房 2011/02
cf.     露木真也子 社会イノベーションの普及過程と社会起業家の役割 計画行政 34(3)  2011   45-50

単著 巻頭言 大学における非常勤講師の状態と労働組合 政経研究 93  2009/11  1-4

cf.     松下和輝 いわゆる「動力と制御の矛盾」論の論争史に関するノート:田辺振太郎氏と原光雄氏との「自然科学の分類」論争に触れて 立教経済学研究 62(4)  2009/03  265-281
cf.     松下和輝 中村静治の「技術の内的発達法則」について:田辺振太郎氏の所論との関連において 立教経済学研究 62(2)   2008/10  267-291

単著 紡績技術における内的発達の論理 季刊経済理論 45(1)   2008/04    65-75

単著 通信技術における内的発達法則の探究 政経研究 89   2007/11    68-79


cf.    レイ・カーツワイル 加速するテクノロジーの力 TED 2007/01/13
cf.     山崎正勝 技術の内的発展法則論と歴史の法則性(アゴラ) 科学史研究 45   238   2006   103-104

単著 巻頭言 大学にしのびよる偽装請負 政経研究 87 2006/11  1-3

単著 船舶技術における内的発達法則ー「労働における動力と制御の矛盾」の貫徹 季刊経済理論 42(1)   2005/04   55-64  

単著 「労働における動力と制御の矛盾」論の深化―石谷清幹氏のボイラー発達史の補完 政経研究 83    2004/11   99-110  

cf.米倉誠一郎 書評 橋本寿郎 戦後日本経済の成長構造―企業システムと産業政策の分析 有斐閣 2001/12  社会経済史学 69(6)  2004   730-732
cf.  高橋清美 日仏比較によるコンピュータ事業における資金力の重要性-ブルとJECC 経営学論集 19    2003/09   133-153

単著 道具の発展と前資本主義的生産様式の区別ー中村義信による中村静治著「生産様式の理論」批判の諸問題 政経研究 78   2002/05  116-133

cf.   永井四郎 技術革新と景気循環システム 経済社会総合研究センターWP 8    2002/8  1-31

単著 金子甫によるマルクス国際価値論批判と比較生産費説の「拡張」 經濟と経済学(都立大学) 96   2002/02   47-73

cf.  橋本寿朗 戦後日本経済の成長構造―企業システムと産業政策の分析ー 有斐閣 2001/12 
cf.  弘中泰雄 「成り行き」から「作業標準」へ 生産管理のコンピューター化 ブランスリー 2001/09

単著 オートメーションと生産様式の移行:世界経済における中小零細企業の進化 日本大学経済学部経済科学研究所紀要 30   2001/03   39-63

cf.猪木武徳 書評 橋本寿朗編 20世紀資本主義Ⅰ 技術革新と生産システム 東京大学出版会 1995/09   社会経済史学 66(4)  2000  478-479
cf.  佐野正博 技術の歴史 最終改訂1999/09/08
cf.  加藤俊彦 技術システムの構造化理論―技術研究の前提の再検討 組織科学 33(1)  1999  69-77
cf.  加藤俊彦 構造化過程としての技術発展:非決定論に基づく高密度実装技術の経営学的考察 一橋大学博士論文 1998/03/11

単著「価値並びに生産価格の均衡式」の下向分析―井上英雄氏の批判に答えて 政経研究 69  1997/11  175-182

cf.  佐藤洋一 資本主義的生産様式の変革と情報化の意義:生産様式に基づく支配の構造 商学論集 65(4)  1997/03  129-146

cf.   経営学者Clayton M.Christensenが1997年に唱えた考え方に innovator's dilemmaがある。市場で成功して大企業になったinnovatorは、自身の技術やプロダクツ、既存の顧客へのこだわりがあり、結果として、新たな技術の採用に遅れるというもの。新たな市場を創造するような破壊的技術disruptive technologyは、どちらかといえば新興企業が担うことになるのはそのためだとする。

単著 生産価格を集計量で表すことの限界についてー井上英雄氏の「価値並びに生産価格の均衡式」を素材に 政経研究 67   1996/11  109-118

cf.  北村洋基 情報化と資本主義的生産様式・序説:道具と機械段階の労働過程 三田学会雑誌 89(3)  1996/10   352-374

単著 インフレーションとマクロ経済政策―メキシコにおける82,87年インフレーションメカニズムの差異について 政経研究 66 1996/03  30-37

cf.   橋本寿朗編 20世紀資本主義Ⅰ 技術革新と生産システム 東京大学出版会 1995/09
cf.   弘岡正明 技術革新のパラダイムと景気循環:プロダクトサイクルのインパクト分析 国民経済雑誌 169(2)   1994/02   57-77

単著 メキシコ経済の「自由化」とNAFTA 經濟「自由化」政策と国民生活への影響 經濟と経済学 74   1993/09  53-77

cf.  小幡道昭 コンピュータと労働 経済学論集 58-3  1992/10   27-51

単著 価値―生産価格体系にける「労働の比重」の貫徹形態ー国際価値論の若干の整理 經濟と経済学 71   1992/03    131-141

cf.  名和隆央 CNC技術と労働過程の変革 立教経済学研究 45(3)   1992/01  79-103 

単著 世界市場における総労働の不完全性ー国際価値論における価値実体について 經濟と経済学 69  1991/12    45-64

単著 労働生産性・平均的生産性・国民的生産性ー国際価値論における平均的生産性の概念について 經濟と経済学 68   1991/02   35-55

cf. 佐野正博 技術の歴史的発達過程と法則性 東京農工大学一般教育部紀要 25   1988  61-73
cf. 門脇重道 技術発達における根本要因 科学史研究 Ⅱ 27   1988   45-48
cf. 門脇重道 動力技術の発達法則についての石谷節の再検討 科学史研究 Ⅱ 25  1987/06  255-257
cf.  中村嘉彦 コンピュータ発展の歴史と将来動向 CRL News No.115  1985/10
cf.  森谷正規 日本の技術開発の特性と今後の方向 精密機械 46(1)  1980/01  3-10
cf.  石谷清幹 技術の内的発達法則からみた船用機関の史的展望 日本船用機関学会誌 12(9)   1977    604-606
cf.  嶋啓 技術論におけるいわゆる意志的適用説についてー経営技術論のための序章ー 経済論究 25 1970/10   1-23
cf.  石谷清幹 技術における内的発達法則について 科学史研究 52  1959/11  16-23

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私は生産性と収益性についてまとめたことがある。そこで述べた要点は、技術水準に変化はなくても、様々な工夫で収益性を改善することは可能という視点が一つである。

生産性と収益性 Note  2020/10/01

私は利潤についてはサローを引用し、シュンペーターのいうところの企業家の創業精神を
肯定する。技術者と起業家は、人格として同一の場合もあるが、多くは別人格。だとすると技術革新という技術者の次元と、それを事業に用いる企業家との間には違いがあると思われる。また技術革新がどのような、環境のもとで生まれやすいかにも関心がある。近年のオープンイノベーションの議論などにも注目している。
スティグラー 独占     Note 2021/11/22 
サロー 利潤について    Note  2021/12/04
シュンペーター 企業家精神 Note 2022/01/15

現代資本主義において新技術、新商品が生まれる意義
サムソンとアップルの特許技術戦略の比較 Goo 2013/12/13
後発優勢          Note 2019/07/16  
顧准 現代資本主義論(下) Note 2020/05/08
利潤率の傾向的低下命題に関する研究    EK 2025/01/11


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