Falling Rate of Profit: Hitomi Maehara, Hiroyuki Takashima, Sousuke Morimoto and many others

前原ひとみ 利潤率の傾向的低下法則の理論的・実証的研究
     2023年10月 山口大学に着任。

前原ひとみ「利潤率の傾向的低下法則」の理論的・実証的研究ー現代資本主義における実証分析を展望して― 中央大学博士 授与 2023/07/27  本文および審査報告書

前原ひとみ 現代資本主義における「利潤率の傾向的低下法則」に内在する諸矛盾の具体的展開 東アジア経済経営学会誌 14号 2021/11
https://eabes.jp/wp-content/uploads/2021/08/1_2%E5%89%8D%E5%8E%9F%E3%81%B2%E3%81%A8%E3%81%BF.pdf

cf. 高島浩之 利潤率の傾向的低下法則 中央大学経済研究所年報 53号 2021/10 111-132

前原ひとみ 現代資本主義における「利潤率の傾向的低下法則」の実証分析―利潤率・剰余価値率・資本の有機的構成の観点からー 中央大学経済研究所年報 53号 2021/10    205-234 https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/13565

cf.田添篤史 投下労働量からの日本経済分析:「価値」と「価格」で見る日本型資本主義 花伝社 2021/03

前原ひとみ 「利潤率の傾向的低下法則」の実証分析についての一考察 東アジア経済経営学会   2020年度国際学術大会 2020/11/07の報告論文
https://eabes.jp/wp-content/uploads/2020/11/%E2%91%A1%E5%89%8D%E5%8E%9F%E3%81%B2%E3%81%A8%E3%81%BF.pdf

cf.  高島浩之 資本構成の高度化と利潤率の低下 経済貿易研究(神奈川大学) 46  2020/03    123-141

 cf. 森本壮亮 日本資本主義における競争様式の変容:利潤率の傾向的低下法則の観点から 立教経済学研究 73(3)   2020/01  133-156

前原ひとみ 学会報告 資本主義的生産における制限性ー「この法則の内的諸矛盾の展開」との関連でー 経済理論学会第67回大会報告 2019/10/19

前原ひとみ 現代資本主義における「経済の金融化」ー政府の政策の観点を中心として 中央大学経済研究所年報 51号 2019/09  319-341
https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/12428

前原ひとみ 利潤率の傾向的低下法則と経済の金融化 東アジア経済経営学会誌 11号 2018/11   49-58

cf. 高島浩之 利潤率とその変動要因の実証分析 商学論纂(中央大学) 60(3・4)  2018/11 475-492

cf. 浅田統一郎 利潤率と経済成長率の関係:ピケティ理論の批判的検討 季刊経済理論 55(2)   2018/07   7-16 

cf. 森本壮亮 利潤率の傾向的低下法則をめぐる議論から見た日本資本主義の現段階 政経研究 108号 2017/06    18-30
cf. 堀内健一 日本経済の長期停滞ー利潤率の傾向的低下法則の展開過程としてとらえる 信用理論研究 34   2016/05   23-42

cf. 森本壮亮 利潤率の傾向的低下法則と日本経済:置塩定理を中心にして 桃山学院大学経済経営論集 57(3)  2016/03   237-269

cf. 堀内健一 利潤率と利子率の傾向的低下―日本における利子率の長期低落について 立教経済学 67(4)   2014/03 27-51

cf. 泉弘志 投下労働量計算と基本経済指標―新しい経済統計学の探究 大月書店 2014/02

cf. 小西一雄 利潤率の傾向的低下と日本経済 立教経済学研究 66(4)    2013/03   27-46

cf. 中谷武 人口成長率と利潤率:長島教授のシミュレーションに関する研究ノート 国民経済雑誌 195(3)   2007/03   33-47
cf. 長島誠一 利潤率の成長循環と資本主義の存続条件:置塩信雄のメッセージと数値解析 東京経大学会誌 247  2005/11  59-86

cf. 小西一雄 一般的利潤率の傾向的低下の法則と「置塩の定理」 立教経済学研究 56(4) 1998/03 61-74 

cf. 佐藤良一 「利潤率の傾向的低下法則」の論証について 富大経済論集 26(2)  1980/11   252-275

cf. 置塩信雄 利潤率の意義について 国民経済雑誌 134(5)  1976/11  35-56

cf. 安部一成 利潤率低下法則の論理 山口経済学雑誌 15(2)  1964/07  119-135

cf. 置塩信雄 平均利潤率について 国民経済雑誌 109(4)  1964/04 1-18

cf. 置塩信雄 「利潤率傾向的低下法則」について 国民経済雑誌 107(5) 1963/05 22-48

cf. 佐藤博 利潤率低落法則の統計的検証:J.M.Gillman, the Falling Rate of Profit, 1957を中心として 北海道大学経済学研究 16 1959  75-97

Ito Kan

伊藤貫   いとう かん ワシントンDC在住の国際政治アナリスト 1953-

2023/08/17


2023/07/13 (2)


2023/07/13(1)


2023/11/01  Ray(mond)  McGovern


2022/05/03  Ray McGovern on Ukraine







Major Writings of Masahiro Yoshida

吉田真広 よしだ まさひろ 氏の著述     1958年北海道生まれ

吉田真広(駒沢大学教員紹介)

吉田真広 My Portal in Researchmap

公益財団法人政治経済研究所現代経済研究室報告「債務国家資本主義ー現代資本主義の蓄積構造」実施日時調整中。

債務国家資本主義―現代資本主義の蓄積構造 立命館経済学 72(4)  2024/03 116-132

グローバル経済下における国家と信用-債務国家資本主義の構造ー 松本朗編著「グローバル経済と累積債務の構造」晃洋書房2021年3月, 148-179

リーズと貿易政策 駒大PLUS 2019/11/25

戦後日本の資本蓄積構造:日米経済摩擦と金融自由化 駒澤大学経済論集47(3) 2016/02 3-12

資本蓄積過剰と資本輸出による資本構造変化:資本の世界性の徹底 北海学園大学経済論集 61(4)   2014/03   47-57

cf. the global economy com

Major Writings of Saburo Ota

太田三郎氏の著述。1948年生まれ。企業の倒産と再生を研究。現在、千葉商科大学客員教授、政治経済研究所理事。

太田三郎 wikipedia
J-Global 太田三郎

論説 倒産しても再チャレンジできる文化こそ、社会の活力を高める 中小企業支援研究 別冊6 2019/09  1

寄稿 千葉商科大学90周年(2018)に向けて  



共編著 経営財務の情報分析 学文社 2015/04

共編著 大震災後に考えるーリスク管理とディスクロージャー 同文舘出版 2013/03

共編著 企業統治と経営行動 文眞堂 2012/09

単著 倒産・再生のリスクマネジメント―企業の持続型再生条件を探る 同文舘出版 2009/08

単著 企業の倒産と再生 同文舘出版 2004/07

Major Writings of Yasutoshi Noshita

野下保利 のした やすとし 氏。1953-2022  九州大学大学院卒。1985年より国士館大学政経学部(理論経済学)。在職中に亡くなる(2022年8月12日 68歳)。

主著 貨幣的経済分析の現代的課題-非ケインズ型管理通貨制度を求めて 日本経済評論社 2001/02

共訳書 シャーマン/エバンズ マクロ経済学-ケインジアン、マネタリスト、マルクス派の見解 新評論 1989/07

J-Global 野下保利
KAKEN 野下保利
CiNii 著者=野下保利


Major Writings of Hiroshi Goda

合田 寛 ごうだ ひろし 氏。1943年生まれ。神戸大学大学院(置塩信雄門下)修了後、国会議員政策秘書。退職後、政治経済研究所主任研究員。理事、評議員を歴任。タックスヘイブンで著述あり。「新しい社会主義」をも探求。

CiNii で著者合田寛

これでわかるタックスヘイブン:巨大企業・富裕者の税逃れをやめさせろ 合同出版 2016/11

タックスヘイブンに迫る:税逃れと闇のビジネス 新日本出版社 2014/09

格差社会と大増税:税の本質と負担のあり方を考える 学習の友社 2011/12

Major Writings of Yutaka Kido

木戸裕 きど ゆたか 氏の著述 東北大学大学院博士課程中退 国会図書館に就職 元専門調査員 比較教育学 ドイツの教育制度に詳しい. 千葉日独協会副会長(令和5年度)

CiNii 著者=木戸裕

報告 複線型教育制度のもとでの大学改革 第39回日本ドイツ学会大会 2023/06/18

共著論説 桑原麗羅、伊藤実歩子と。ドイツとオーストリアにおける高大接続改革 ドイツ研究 56   2022  39-50

論説 複線型教育制度のもとでの大学改革ー「開かれた大学」をめぐるドイツの事例 大学経営政策研究(東京大学) 2022/03  157-173

論説 3つのポリシーからみたドイツ教育-アドミッション・カリキュラム・デイプロマーー 教育思想(東北大学) 47   2020/03   33-60

論説 ヨーロッパの学位・資格枠組み制度-ドイツを中心として 教育思想(東北大学)46  2019/03  59-77

書評 近藤孝弘著「政治教育の模索ーオーストラリアの経験から」比較教育学研究 58, 2019, 146-148

共著 石橋哲成、佐久間裕之編著 西洋教育史 新訂版 玉川大学出版部 2019/03

書評 坂野慎二著「統一ドイツ教育の多様性と質保証-日本への示唆」比較教育学研究 56, 2018 205-207

講演 湘南日独協会2017年5月例会 欧州大学制度改革の現状 ドイツを中心として 講演要旨まとめ 大石則忠


連載 ヨーロッパ高等教育改革の潮流 教育学術新聞(日本私立大学協会)に連載 掲載時点調査中 連載のもとは日本私立看護系大学協会平成22年度(2010年)総会での講演

単著 ドイツ統一 EU 統合とグローバリズム 教育の視点から見たその軌跡と課題 東信堂 2012/11

cf. 内閣府「欧州の大学・大学院教育の動向」は木戸のレファレンス論文(2005)(2008)をボローニャプロセス紹介の典拠として引用した。

報告 ボローニャ・プロセスとドイツの大学改革 第26回日本ドイツ学会 2010/06/12

論説 現代ドイツ教育制度の課題―教育格差の現状を中心に レファレンス 59(8) 2009/08   5-29 

共訳 天野正治,長島啓記と。マックス・プランク教育研究所グループ著 ドイツ教育のすべて 東信堂 2006/06

書評 Masao Shibata, Japan and Germany under the U.S.Occupation. A Comparative Analysis of the Post-War Eduaction Reform. 比較教育学研究 33  2006 187-189  

報告 ドイツの大学入学制度ードイツと日本の違いー 神奈川県高等学校教育会館のサイトより News No.41(報告時点調査中 1998年頃?)    

  


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