Major Writings of Kuniyo Kusumoto

楠本くに代氏の著述目録。1963津田塾大英文卒。1993年東大法学部卒同大学院MC修了。2001/04金融消費者問題研究所を設立、同代表として金融庁などの研修講師を務めた。

論説　消費者が望む投資信託の商品規制　イギリスに学ぶプロバイダーの責任を巡る議論のあり方　金融財政事情　63(16)  2012/04/23   42-46

委員　消費者教育推進会議（文科省）委員　2010/11~2011/03

論説　法と監督の隙間が増幅する住宅ローン破綻　金融財政事情　61(41)  2010/11/08  10-15

論説　外貨預金は投機です　リスクをよく理解して　週刊金曜日　2010/06/18

論説　誤解が著しい投資信託　買うとき心すべきこと　週刊金曜日　2010/04/09

論説　狙われてます！退職世代　週刊金曜日　2010/04/02

単著　大人のマネー学入門　だれかの得とあなたの損　実務教育出版　2009/11

論説　英国・米国の金融消費者教育への取組み　個人金融2008年春号　2008/04

論説　金商法施行の持つ意味と今後の課題　近代セールス　52(22)  2007/11  34-37

論説　証券規制における金融消費者保護ー金融商品取引法・金融サービス法制定の必要性　証券経済学界年報　42   2007/07 197-201

論説　金融被害防止には不十分　保護対象商品を拡大せよ　エコノミスト　84(36)  2006/07/11 79-80

論説　英米における金融消費者教育　地銀協月報　552  2006/06 19-23

シンポ　お金の使い方と地域社会を考えるシンポ　2006/01/28　（千葉シンポ）
            FSA 40号　FSA41号

単著　日本版金融サービス・市場法　英国に学ぶ消費者保護のあり方　東洋経済新報社　2006/01

共著　川口恭弘ほかと共著　金融サービスと消費者保護法　中央経済社　2001/09

論説　消費者金融サービスに係る消費者相談の増加と法的・社会的課題　消費者金融サービス研究学会年報　2   2021  71-81

登壇　共通テーマ　金融ビッグバン後のパーソナルファイナンス　生活経済学研究　16  2001  272-276

論説　金融サービスと消費者・事業者の責任　地銀協月報　481  2000/07  10-15

委員　金融改革に伴う消費者保護問題研究委員会　金融改革に伴う投資者保護問題に関する調査研究調査結果報告書　社会安全研究財団　2000/02

ヒアリング　連合総研　金融のグローバル化を考える　1999/09発表

論説　金融商品の契約にかかわる消費者トラブルと金融商品の規制　月刊国民生活　29(7)  1999/07 10-15

単著　金融機関のレンダー・ライアビリティ　金融ビッグバンと消費者保護　東洋経済新報社　1997/07

論説　消費者が求める銀行　月刊金融ジャーナル　37(7)  1996/07   71-74

単著　金融機関の貸手責任と消費者保護　レンダー・ライアビリティ　東洋経済新報社　1995/01

Major Writings of Motokichi Inaba

稲葉元吉(いなば　もときち)氏の著述目録。1935-2008 横浜国立大学卒後、東大経済学部専門課程に再度入学、同大学院で所定の単位修了後、横浜国立大学。さらに成城大学教授を務めた。

単著　山倉健嗣編　組織論の日本的展開 サイモン理論を基軸として 中央経済社 2010/10

共編著　山倉健嗣と共編著　現代経営行動論　白桃書房　2007/02

編著　企業の組織　八千代出版　2005/03

論説　文科系教育改革の基本的方向　オフィス・オートメーション　24(4)  2004  13-17

共編　奥村康司　貫隆夫と共編　情報技術革新と経営学　中央経済社　2004/03

論説　企業の経営理論　成城大学経済研究　163   2003/12 139-163

共編　奥村康司　貫隆夫と共編　環境問題と経営学　中央経済社　2003/05

論説　グローバル・ビジネスとヒューマン・セキュリティ　成城大学経済研究　160 2003/03 31-51

共編　奥村康司　貫隆夫と共編　NPOと経営学　中央経済社　2002/10

編著　社会の中の企業　八千代出版　2002/07

論説　組織研究の重視を　学術の動向　7(8)  2002  59-62

論説　サイモン理論とその日本的展開　成城大学経済研究　155 2001/12  39-54

共著　グローバル社会とビジネス　これからの社会の生き方　実教出版　2001/09

論説　人工システムの構築について　オフィス・オートメション　21(1)  2000/07 70-75

単著　コーポレート・ダイナミックス　白桃書房　2000/06

単著　経営　実教出版　1998/01

単著　現代経営学の構築　同文舘出版　1994/03

論説　問題解決の技術　横浜経営研究　14(1)   1993/06   63-70

論説　現代組織論と現代経済学　組織科学　27(1)  1993  47-61

単著　現代経営学の基礎　実教出版　1990/11

論説　二神恭一と共著　組織と危機管理　組織科学　23(3)  1990  9-24

論説　組織における変革過程の管理　横浜経営研究　8(1)  1987/06  15-28

論説　企業行動への組織論的アプローチ　横浜経営研究　7(3)  1986/12  241-252

論説　Business Administrationの概念をめぐって　行政研究年報　20  1986 13-35

論説　組織変革における移行過程の管理　組織科学　19(4)  1986   46-60

論説　企業活動の国際化　横浜経営研究　6(3)   1985/12   215-230

共著　山倉賢嗣と共著　組織革新の展開　組織科学　19(1)    1985   78-89

論説　Business Administrationの概念をめぐって　横浜経営研究　4(4)  1984/03 317-329

共著　大森賢二と共著　現代の経営組織　春秋社　1983/07

論説　OA　その発展と社会的意義　組織科学　16(4)  1982/12  12-24

論説　管理過程の基礎概念と企業モデル　横浜経営研究　3(1)  1982/06 1-14

論説　組織理論の発展小史　横浜経営研究　1(2)    1980/12   117-126

論説　企業組織の研究方法について　エコノミア　66 1980/01  119-132

共訳　倉井武夫と共訳　H.A.サイモン著　意思決定の科学　産業能率大学出版部　1979/12

単著　経営行動論　丸善　1979/01

論説　組織風土の刷新について　エコノミア　63  1979/01  71-91

論説　企業組織の成長と衰退　エコノミア　61    1978/01  127-143

共訳　吉原英樹と共訳　Ｈ.A.サイモン著　システムの科学　ダイヤモンド社　1977/04  本書はその後　1987に新版　1998に3版

論説　組織開発　下　組織科学9-1   1975/03   69-81
論説　組織開発　上   組織科学7-4   1973/12   4-14

単著　現代経営学演習　春秋社　1971/06

Major Writings of Hiroshi Onishi

 大西広氏の著述目録。1956年生まれ。京都大学大学院出身。立命館大学、京都大学を経て慶應義塾大学。教員インタビュー（慶應義塾大学経済学部）。同姓同名者複数以上あり、同名異字者（宏、弘ほか）あり.

大西広 wikipedia
大西広 enpedia

論説　中国の「保守的自由主義」は真の普遍たりうるか　社会主義理論研究 3-1 2023/11  54-70

単著　「人口ゼロ」の資本論　持続不可能になった資本主義　講談社　2023/09

論説　「西側民主主義」を拒否する中国　中国的政治システムの特徴、起源および課題　季刊経済理論　59(3)  2023/01

単著　ウクライナ戦争と分断された世界　本の泉社　2022/09

論説　マルクスの基本定理、労働価値説および史的唯物論　三田学会雑誌　115(1)  2022/04   1-15

書評　中兼和津次編　毛沢東時代の経済　改革開放の源流を探る　2021年7月　現代中国　96  2022  191-195

書評　松尾匡編著　最強のマルクス経済学講義　季刊経済理論　58(4)  2022/01 14-21

論説　東洋的専制と西洋的奴隷制　西洋帝国主義の民主主義的起源　政経研究　117  2021/12   40-53

単著　マルクス派数理政治経済学　慶應義塾大学出版会　2021/10

動画　ウイグルをめぐる議論の核心と背景　鳩山由紀夫×大西広　2021/09/06

論説　コブ・ダグラス型関数によるマルクス差額地代論の一般化　いわゆる「エンゲルス方式」地代計算論とも関わって　三田学会雑誌　114(1)  2021/04  83-99

論説　マルクス主義におけるエンゲルスの貢献　三田学会雑誌　114(1)  2021/04  1-3

共著　芦田文夫ほか共著　中国は社会主義か　かもがわ出版　2020/06

論説　大西（2018）社会運動モデルへの多数決政治の導入とそのインプリケーション　季刊経済理論　57(1)  2020/04  70-76

論説　新興・先進国間の不均等発展、帝国主義戦争モデルと覇権交代のマルクス派政治経済モデル　季刊経済理論　56(4)  2020/01  7-16

論説　限界原理を基礎とした労働価値説　三田学会雑誌　112(1)  2019/04  37-46

論説　マルクス　過去と現在　序　三田学会雑誌　112(1)   2019/04   1-2

論説　労働者階級が社会運動に参加・団結する条件について　「社会的ジレンマ」ゲーム理論の応用可能性　季刊経済理論　55(2)   2018/07  53-57
単著　長期法則とマルクス主義　右翼、左翼、マルクス主義　花伝社　2018/04

論説　民主的改革論の「失敗」とマルクス派の経済政策論　季刊経済理論　54(4)  2018/01 6-13

論説　マルクス派最適成長論の諸次元　三田学会雑誌　110(2)  2017/07  99-111

論説　「資本論」数理化研究の最先端　序　三田経済学研究　110(2)  2017/07 97-98

単著　中成長を模索する中国　「新常態」への政治と経済の揺らぎ　慶應義塾大学出版会　2016/05

共著　八木紀一郎ほかと共著　経済学と経済教育の未来　日本学術会議「参照基準」を越えて　桜井書店　2015/04

動画　来るべき「ポスト資本主義経済」を見据えて　Keio University Mita Campus 2015/03/19

共著　金江亮と共著　「人口大国時代」とマルクス派最適成長論　三田学会雑誌　107(3) 2014/10   445-461

共編　碓井敏正と共編　成長国家から成熟国家へ　福祉国家論を越えて　花伝社　2014/10

共著　長砂実ほかと共著　ポスト資本主義を構想する　本の泉社　2014/09

報告　内陸部の経済成長が生む「怒れるウイグル族」　エコノミスト　92(25)  2014/06/03   89-91

論説　近代経済学を基礎としたマルクス経済学　「マルクス派最適成長論」の挑戦　三田学会雑誌　106(4)   2014/01    439-452

単著　中国の少数民族問題と経済格差　京都大学学術出版会　2012/09
同上書評　佐々木信彰　中国経済研究　10(2)  2013  96-100

単著　マルクス経済学　慶應義塾大学出版会　2012/04  2版2015/08  3版2020/04
同上書評　松尾匡　季刊経済理論　49(3) 2013/01  91-93

共著　田添篤史と共著　「マルクス派最適成長モデル」における価値分割と傾向法則　季刊経済理論　48(3)  2011/10  75-79

論説　「北京コンセンサス」を擁護する　高成長型の政府・市場ベストミックス　季刊経済理論　48(3)   2011/10  18-31

論説　「資本論」「帝国主義論」の接点としての今次経済危機 政経研究 95 2010/12 3-8

共著　基礎経済科学研究所編　未来社会を展望する　甦るマルクス　大月書店　2010/09

論説　中国経済の現状から　季刊中国　103   2010   37-44

論説　数学利用におけるマル経／近経問題　季刊経済理論　46(3)  2009/10 34-40

報告　ウイグル暴動の背景と経済格差　エコノミスト　2009/09/01  46-49

単著　現場からの中国論　社会主義に向かう資本主義　大月書店　2009/07

単著　解放前チベット農奴制の状況と解放の効果について 経済論叢 183(1) 2009/01 1-8

単著　チベット問題と何か　現場からの中国少数民族問題　かもがわ出版　2008/06

共著　藤山英樹と共著　経済＝統計学：基礎理論の理解と習得　昭和堂　2008/04　

共著　金江亮と共著　「マルクス派最適成長論」の到達点と課題 立命館経済学 56(5・6)   2008/3   43

論説　ラサ暴動の真実とチベット問題再論　季刊中国　95   2008  54－67

共編　碓井敏正と共編　格差社会から成熟社会へ　大月書店　2007/09

報告　北朝鮮で着実に進む「市場経済化」を見た　エコノミスト　84(56) 2006/10/31 42-43

単著　中国はいま何を考えているか　ナショナリズムの深層　大月書店　2005/12

共著　沈相徳と共著　中国「資本論」研究会12回大会での諸報告とその解説　調査と研究（経済論叢別冊）31  2005/10   73-85

共著　21世紀理論研究会編　資本主義はどこまできたか　脱資本主義性と国際公共性　日本経済評論社　2005/06

論説　市場と資本主義の関係についての史的唯物論的理解について　季刊経済理論　42(1) 2005/04  4-11

論説　現代中国のマルクス経済学　河上肇記念シンポジウム報告書　2005

論説　中国経済の現状をどう評価するか　季刊中国　82   2005    17-26

編著　対中進出企業の現状と問題点　京都大学上海センター　2004

編著　対日進出企業の現状と問題点　京都大学上海センター　2004

編著　中国特需:脅威から救世主へと変わる中国　京都総合研究所　2004/12

共著　山下裕歩と共著　新古典派成長論型マルクス・モデルにおける資産格差と時間選好率格差－ローマー的”搾取”への影響　政経研究　81 2003/11  18-26

論説　北米東部インディアン研究の到達点とエンゲルス「起源」(2)   経済論叢　172(5-6)  2003/11   1-13 

論説　北米東部インディアン研究の到達点とエンゲルス「起源」(1)　経済論叢　172(4)  2003/10  1-19

共著　山下裕歩と共著　「マルクス・モデル」の諸性質と生産要素としての労働の本源性　経済論叢　172(3)   2003/09   38-53

単著　グローバリゼーションから軍事的帝国主義へ　アメリカの衰退と資本主義世界のゆくえ　大月書店　2003/08

論説　中国マルクス経済学界の現状　京都短期大学論集　10(1・２） 2003/03 89-121

共著　中国のGDP論争と社会統計学の課題　統計学　2002/09  87-92

共著　山下裕歩と共著　マルクス理論の最適成長的解釈－最適迂回生産モデルとしての資本主義の数学モデル　政経研究　78   2002/05   25-33

共編　三土修平と共編　新しい教養のすすめ　経済学　昭和堂　2002/04

論説　経済学・統計学における西側科学の流入とその問題点　現代中国　76   2002  17-25

共編　碓井敏正と共編　ポスト戦後体制の政治経済学　大月書店　2001/05

論説　鄧小平と中国マルクス主義ーマルクス主義と毛沢東が生み出した鄧小平路線　経済論叢　167(2)   2001/02   1-20

論説　中国少数民族問題への経済学的接近－マルクス主義と民族問題　政経研究　75  2000/11  40-47

論説　新疆ウイグル自治区計量モデルの構造とシミュレーション　調査と研究（経済論叢別冊）　20   2000/10   1-16

論説　中国「大統計」論争への日本社会統計学からの発言　統計学　78  2000/03 47-51

書評　河村能夫編「中国経済改革と自動車産業」　地域学研究　31(1)  2000  361-362

共編　鈴木滋、井内尚と共編　中小企業とアジア　昭和堂　1999/10

論説　アジア危機の計量分析―原因・展望および教訓について　阪南論集　社会科学編　35(2)  1999/09 29-42

論説　An analysis of the Asian Crisis by a Capital-Linked  Muluticoutry Model, The Kyoto University Economy Review 67(1-2)  1999/03 1-9　

共著　基礎経済科学研究所編　新世界市民社会論：ポスト福祉国家政治への課題　大月書店　1999/01

共著　藤山英樹と共著　日米間軍事負担摩擦に関する計量経済分析　政経研究　71  1998/11   27-32

論説　各国通貨単位の資本労働比率変動とマクロ収穫率　経済論叢　161(1)  1998/01  93-107

論説　貿易と資本移動に関するクルグマンのレーニン・モデルとその一般化　政経研究　69 1997/11 43-56

論説　中国「民工潮」の所得格差縮小効果に関する計量分析　調査と研究（経済論叢別冊）14  1997/10   1-14

論説　中国マルクス主義への提言－中共中央党校での報告と討論　政経研究　67   1996/11  191-196

共著　中川満と共著　フーリエ解析による京大環太平洋モデル（ver.2.3）の動学特性解析　調査と研究（経済論叢別冊）　10    1996/04  27-37
論説　京大環太平洋モデルversion 4(KYPAC-4)の特徴と長期予測　調査と研究（経済論叢別冊）　10   1996/04   1-26

論説　中国経済発展における共産党政権の役割と可能性　政経研究　66 1996/03 3-10

共編　大谷禎之介、山口正之と共編　ソ連の「社会主義」とは何だったのか　大月書店　1996/02

共著　関西唯物論研究会編　環境問題を哲学する　文理閣　1995/02

論説　学生の変化とその原因を探る 文系の場合 日本の科学者 29(10)  1994/10  590-593

論説　レーニン不均等発展論の計量経済モデルー戦後日米ASEAN連結計量経済モデルとそのインプリケーションー　経済論叢　154(3)   1994/09  1-23

共編　田中雄三、溝端佐登史と共編　再生に転じるロシア　機関紙共同出版　1993/11

共著　木原正雄、溝端佐登史と共著　経済システムの転換　20世紀社会主義の実験　世界思想社　1993/07

論説　経済学は人間をどう見てきたか　経済セミナー　459   1993/04   21-27

論説　マルクス経済学発想転換のすすめ　経済セミナー　451   1992/08   36-40

単著　資本主義以前の「社会主義」と資本主義後の社会主義　工業社会の成立とその終焉　大月書店　1992/02

共著　野澤正徳、木下滋と共著　自立と協同の経済システム　大月書店　1991/04

共著　林堅太郎、佐中忠司と共著　新編現代の経済社会　21世紀へのトレンドを考える　昭和堂　1991/03
論説　「「政策科学」と統計的認識論」への批判に応えて　統計学　60  1991/03 15-26

共著　小谷義次、置塩信雄、池上惇編　マルクス、ケインズ、シュンペーター　経済学の現代的課題　大月書店　1991/02　

論説　「社会主義」におけるフィリップス曲線と「スタグフレーション過程」　立命館経済学　39(3)   1980/08  334-343

論説　航空宇宙産業の国際的再編について　立命館経済学　39(2)   1990/06  216-232

単著　「政策科学」と統計認識　昭和堂　1989/06

学位　社会統計学における数量モデル研究と統計的認識論　京都大学博士（経済学）1989/01/23

論説　統計的認識における「仮説」の位置付けについて　統計学　55  1988/09 36-51

論説　階級・階層視点による政策提起とその限界性　立命館経済学　37(2)   1988/06  247-259

論説　アダム・スミスの「天文学史」と「科学」の方法　立命館経済学　36(4・5)   1987/12 772-796

論説　社会統計学の中の「構成説」と「反映論」ー構成説と唯物論との両立可能性について　統計学　53   1987/09  1-16

論説　代替的な数量モデル研究の経過と展望　立命館経済学　36(3)  1987/08  420-445

論説　自由主義価値規範への２つの対応としての「ポスト・モダン」と新自由主義　立命館経済学　36(2)  1987/06  1-56

論説　ケインズの道徳哲学と賢人思想ー「若き日の信条」におけるケインズの「反省」ー　立命館経済学　35(5)  1986/12  1001-1040

論説　数学利用と数学論　統計学（49・50）  1986   139-152　

論説　賃上げの有効領域　立命館経済学　34(3)  1985/08  323-330

論説　不均衡調整メカニズムと下放硬直賃金　立命館経済学　34(2)  1985/06 199-210

論説　市場不均衡と動学的調整メカニズム　経済論叢　133(6)  1984/06  457-478

共著　置塩信雄・野澤正徳編　日本経済の数量分析　大月書店　1983/07
   担当　民主的政策の階層別効果ー社会階層別計量モデルによる分析

論説　賃金上昇、間接税および石油ショックの計量分析―供給ショックの諸効果ー　経済論叢　131(6)  1983/06  320-342　

論説　マクロ計量モデルにおける供給曲線の内生化　経済論叢　131(3) 1983/03 144-165

Major Writings of Zhixiong Guan

関志雄（Guan Zhixiong）氏の著述目録。1957-  雑誌論文はレポジトリにあるものを主体にした。

中国経済新論（経済産業研究所の関志雄氏のpage）
野村資本市場研究所の関志雄氏のpage
関志雄 webcatplus　
CiNii 関志雄（著者）

パネラー　習近平政権の政策分析～2010年代の検討を中心に～　RIETI政策シンポジウム2023/01/30

単著　未完の人民元改革　文眞堂　2020/04

同上書評　露口洋介　中国経済経営研究　5(1)  47-52

論説　急発展支える海外技術の吸収・消化と緩い規制　IT大国　中国の前進　わたしの構想37(NIRA)  2018/08  14-15

論説　ニューチャイナへの転換が成長維持の鍵　中国経済をどうみるのか　わたしの構想21(NIRA)  2016/03   16-17

討論　曽根康雄、竹歳一紀、澤田ゆかり、福本智之と。「新常態」への移行は可能か　中国経済研究　13-1  2016   50-56

報告　中国における新しい成長エンジンとなるイノベーション　注目されるインターネット産業の発展　中国経済研究　13-1 2016  17-30

論説　中国経済の「新常態」　月刊資本市場　363   2015/11   46-60

単著　中国「新常態」の経済　日経BPM　2015/07
同上書評　田中修　中国経済研究　13-1  2016  93-96

論説　中国経済の現状と課題：「二つの罠」に挑む習近平政権　成城大学経済研究所年報　28  2015/04  81-106

論説　中国経済の現状と今後　月刊資本市場　352   2014/12   60-73

共著　高原明生ほかと共著　社会人のための現代中国講義　東京大学出版会　2014/11

論説　「二つの罠」に挑む習近平体制ー「政左経右」路線は維持可能か　フィナンシャルレビュー　119     2014/08
単著　中国　二つの罠ー待ち受ける歴史的転換　日経BPM　2013/03

共著　朱建栄ほかと共著　中国が変える世界秩序　日本経済評論社　2011/10　

共編　朱建栄ほかと共編　中国の経済大論争　勁草書房　2008/03

コメント　（アジアの通貨安定協力について）　国際経済　59 2008  57-58

単著　中国を動かす経済学者たち：改革開放の水先案内人　東洋経済新報社　2007/08

討論　大久保勲、田中修、桑田良望と。人民元改革と経済改革　中国経済研究　4-1/2   2007   73-88

単著　中国経済のジレンマー資本主義への道　ちくま新書　2005/10

共著　樊纲と共著　中国未完の経済改革　岩波書店　2003/11

単著　中国ビジネスと商社：巨大市場へのあくなき挑戦　東洋経済新報社　2003/04

論説　WTO加盟で金融開国を迫られる中国　危機は回避できるか　中国21(愛知大学)　16  2003/03  91-108

単著　日本人のための中国経済再入門　東洋経済新報社　2002/10

論説　さよならドルペッグ：アジア諸国の新しい為替制度への模索　経済学研究（九大）66(4) 1999/12 81-96

共訳　李粋蓉と共訳　林毅夫ほか著　中国の国有企業改革：市場原理によるコーポレート・ガバナンスの構築　日本評論社　1999/01

単著　最新中国経済入門　東洋経済新報社　1998/10

単著　円と元から見るアジアの通貨危機　岩波書店　1998/08

共著　高橋琢磨、佐野鉄司と共著　アジア金融危機　東洋経済新報社　1998/08

学位　Economic interdependence in the Asia-Pacific region: towards a yen bloc 東京大学博士（経済学）1996/02/28

単著　円圏の経済学：アジアにおける通貨統合の展望　日本経済新聞社　1995/11

Major Writings of Satoshi Uchida

内田聡氏の著述目録。1990年明治大学卒業　1999年同大学院修了　富士常葉大学を経て2003年より茨城大学。高木仁氏（高木仁著述目録）の弟子。同姓同名の別人が多いので検索結果は吟味する必要がある。

内田聡　researchmap

人文社会科学部主催講演会挨拶　2018/10/31

単著　明日をつくる地域金融　イノベーションを支えるエコシステム　昭和堂　2017/11

同上書評　村本孜　生活経済学研究　48  2018/09

論説　ソーシャルメデイアと地域金融　生活経済学研究　39  2014/03  1-13

論説　ソーシャルメディアの普及する社会と地域金融　月刊金融ジャーナル　54(10)  2013/10  76-79

論説　アメリカのメインストリート金融　信用理論研究　29 2012/03  99-112

論説　アメリカの金融システム～ウオルストリートとメインストリート～　成城大学経済研究所年報　24   2011/04   25-46

論説　金融危機後のメインストリート金融　日本政策金融公庫論集　9 2010/11 71-96

論説　証券化市場の拡大とメインストリート金融　ゆうちょ資産研究　17 2010/09 107-131

論説　アメリカのウオルストリート金融とメインストリート金融　金融構造研究　32   2010/05   25-30

単著　アメリカ金融システムの再構築　ウオールストリートとメインストリート　昭和堂　2009/04
同上書評　数阪孝志　生活経済学研究　32 2010/09

論説　米国金融システムの二面性　メインストリート金融の存在意識　金融経済研究　27  2008/10  58-78

論説　米国からみたわが国の信金・信組の制度改革　個人金融（ゆうちょ財団）3(2)  2008夏　67-69

論説　米国の協同組織金融機関を見る　月刊金融ジャーナル　49(8)  2008/08 28-31

論説　米銀数の30%を占めるSコーポ銀行：地域別の接近　茨城大学人文学部紀要　44 2007/09 1-25

論説　地域密着を可能にする仕組みとはー米銀行数の30％を占めるSコーポ銀の分析から　証券経済研究　56　2006/12

論説　米国における金融の再編と地域性　生活経済学研究　22.23巻　2006  91-100

論説　米国における金融再編とリレーションシップバンキング：地域の人口動態別接近　茨城大学人文学部紀要　42  2005/09 39-55

論説　米国中規模銀行の現況　地銀協月報　543   2005/09  2-9

論説　地域金融機関は今　誰のための地域金融機関か？　地域金融機関を巡る米国の事例を通じて　月刊金融ジャーナル　46(6)   2005/06   47-50

論説　英国のプライベート・エクイティー米国型の形成過程とわが国への含意　金融構造研究　25 2003/05 18-29

論説　銀行組織の業務多角化と健全性の両立ーアメリカにおけるマーチャント・バンキング容認の意味　中央大学経済研究所年報　33  2002  279-294

論説　Merchant Banking by Bank Organization: The Making Rules in the United States 　中央大学経済研究所報　32   2001   421-433

論説　わが国における銀行・事業会社の分離と結合―米欧モデルからの示唆　月刊金融ジャーナル　42(5)  2001/05 81-84

論説　銀行組織による事業会社株式の保有－国際的潮流とわが国の対応ー　証券経済研究　31　2001/05   87-99

論説　銀行と事業会社の分離と結合－銀行による事業会社株式の保有を中心に　証券経済学会年報   36   2001/05  179-182

論説　銀行・事業会社の分離と結合－アメリカにおける変遷と行方　金融構造研究　22  2000/05 40-50

論説　銀行・事業会社の分離と結合－英米における展開　中央大学経済研究所年報　31   2000 551-569

論説　銀行と一般事業会社の結合問題ー金融サービス持株会社の行方　証券経済学会年報　34 1999/05 43-52

学位　総合金融サービス産業の成立に向けて：アメリカにおける業際問題の展開　明治大学博士（商学）1999/03/26

論説　アメリカの銀行業と保険業　持株会社傘下における分離・相互参入問題　明治大学社会科学研究所紀要　36(2)  1998/03  65-77

Major Writings of Takashi Iida

 飯田隆（いいだ　たかし）氏の著述目録。1956年生まれ。東京大学大学院出身、東京外大を経て法政大学経営学部。在任中の2011年4月30日肝硬変で55歳で亡くなる。同姓同名者がかなりいるので注意が必要。

単著　図説西洋経済史　増補版　日本経済評論社　2010/04

論説　計量経済史の研究方法と課題　経済志林　77(4)  2010/03   607-631

単著　図説西洋経済史　日本経済評論社　2005/06

論説 「護送船団方式」についての一考察　経済志林　72(4)   2005/03   67-85

論説　戦間期ロンドン証券市場における情報インフラ　下　経済志林　72(1・2) 2004/08 337-356

論説　戦間期ロンドン証券市場における情報インフラ　上　経済志林　71(4)  2004/03  247-266

論説　低成長期以降のわが国生保業界　経済志林　71(2・３）2003/12  173-194　

論説　法政大學経済学部における経済史研究と教育　下　経済志林　70(1・2)  2002/07  
175-192

論説　法政大學経済学部における経済史研究と教育　上　経済志林　69(4)  2002/03 353-360

共著　図説イギリスの証券市場　日本証券経済研究所　2002/01
         担当　第1章　証券市場の歴史

論説　戦間期ロンドン証券市場における海外証券投資収益率　経済志林　68(3・4)  2001/08   1-20

書評　稲富信博　イギリス資本主義の形成と機構　2000年　経済学研究　67(3)  2000/08  109-110

学位　イギリスの産業発展と証券市場　東京大学博士（経済学）2000/01/26

書評　寺地孝之　近代金融システム論　経営史学　33(4)    1999/03   89-93

書評　宮田美智也著　ロンドン手形市場の国際金融構造：アメリカとの関連における研究　1995年12月　社会経済史学　64(3)   1998    449-459

単著　イギリスの産業発展と証券市場　東京大学出版会　1997/08
同上書評　金井雄一　土地制度史学　41(4)  1999/07   72-73
同上書評　日高千景　社会経済史学　65(3)  1999      362-363

論説　昭和20年代わが国証券業における4社経営について　証券経済研究　5　1997/01

共著　湯沢威ほかと共著　イギリス経済史　盛衰のプロセス　有斐閣　1996/09

論説　戦間期のマーチャント・バンク　証券経済　177  1991/09  49-68

論説　イギリス国債市場における金利の期間構造　証券研究　91  1990/02  253-289

論説　イギリスにおける金融革新　東京外国語大学論集　40   1990   281-289

論説　戦間期のロンドン証券取引所　社会科学研究　40(3)  1988/09   1-50

共訳　鈴木芳徳ほかと共訳　ウイリアム・アーサー・トーマス著　イギリスの金融・証券革命　ビッグバンの背景と影響　東洋経済新報社　1988/01

論説　1890年代後半における英国産業とロンドン資本市場　ホール＝ケアンクロス論争によせて　下　金融経済　208   1984/10  83-100

論説　1890年代後半における英国産業とロンドン資本市場　ホール＝ケアンクロス論争によせて　上　金融経済　207   1984/08   89-111

Major Writings of Norio Tamaki

玉置紀夫（たまき　のりお）氏の著述目録。 1940年生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業。同大学院を経て同商学部へ。商学部教授在任中の2004年5月28日に63歳で亡くなった。

共訳　酒井利夫ほかと共訳　キャメロン／ニール著　概説世界経済史　東洋経済新報社　2013/01　

論説　福澤諭吉の近代日本経営史　三田評論1057  2003/05   32-39

論説　起業家福澤諭吉の生涯　渡辺修二郎著「学商福澤諭吉」批判　三田評論1044 2002/03 38-50

単著　起業家福沢諭吉の生涯　学で富み富て学び　有斐閣　2002/04

単著　Yukichi Fukuzawa 1835-1901: The Spirit of Enterprise in Modern Japan, Palgrave Macmillan UK, 2001/09

共著　黒田昌裕と共著　実学日本の銀行　慶應義塾大学出版会　1996/09

共著　オリーヴ・チェックランド、杉山忠平と共著　明治日本とイギリス：出会い・技術移転・ネットワークの形成　法政大学出版局　1996/06

共著　オリーヴ・チェックランドと共著　アレキサンダー・アラン・シャンド考　近代日本研究　13    1996    109-121

学位　Japanese banking a history 1859-1959　慶應大学博士（商学）1995/01/17

単著　Japanese banking : a history 1859-1959, CUP,  1995

論説　ロンドンの松方正義：ロンドン金融市場と日英同盟　三田商学研究　37(1)   1994/04  47-54

共著　Olive Checkland, 西村閑也と共著　Pacific Banking 1859-1959: East meets West, St. Martin's Press  1994 

単著　日本金融史：安政の開国から高度成長前夜まで　有斐閣　1994/09

論説　The Yokohama Specie Bank: 多国籍銀行業務分析　1879-1931  三田学会雑誌　82(特Ⅰ)　1990/09  13-26

論説　Charles Gairdner, 1824-1899　三田学会雑誌　82(特Ⅱ）1900/03  91-102　

共著　ホント、イグティエフ編著　水田洋、杉山忠平監訳　富と徳　スコットランド啓蒙における経済学の形成　未来社　1990/12

論説　堀江帰一のロンドン　近代日本研究（慶応義塾福澤研究センター）7 1990 45-61

論説　近代日本銀行業の出自　三田商学研究　31(5)  1988/12   61-74

共著　米川伸一ほかと共著　概説イギリス経済の形成　有斐閣　1986/04

書評　北政巳著「近代スコットランド社会経済史研究」1985年11月　社会経済史学　52(3) 1986  425-429

書評　高橋泰蔵監修「産業革命期の金融」1984年5月 社会経済史学 50(6)  1985 742-744

論説　1857年恐慌とスコットランド・ユニオン銀行（Union Bnak of Scotland)  三田商学研究　26(4)   1983/10 1-13

論説　イギリス金融史研究の最近の成果と19世紀銀行業の一実態　金融経済　201  1983/08  81-108

単著　The life cycle of the Union Bank of Scotland, 1830-1954　Aberdeen University Press, 1983　

論説　カレドニアン銀行（The Caledonian Bank）の終焉, 1901~7年　三田商学研究　25(5) 1982/12  771-787

共著　渡邊佐平編著　マルクス金融論の周辺　法政大学出版局　1980/09

論説　1830年代後期におけるマーチャント・バンカー　マーチャント・バンカー研究(4)  三田商学研究　19(4)   1976/10   60-78

論説　「銀行家回状（The Circular to Bankers）」誌（1836年9月2日号ー同37年6月30日号）にみる1830年代後期のマーチャント・バンカー　三田商学研究　19(1)  1976/04 104-111

論説　1830年代初期の英米貿易とマーチャント・バンカー　マーチャント・バンカー研究(3) 金融経済　137   1972/12 67-86

論説　ベアリング商会とフランス公債（1816-1818年）：マーチャント・バンカー研究(2)  三田商学研究　14(6)   1972/02   86-125

論説　マーチャント・バンカーの発生過程：マーチャント・バンカー研究(1)　三田商学研究　13(1)   1970/04   107-150

論説　スタンダード石油トラストの形成・展開・「解体」－個別的金融資本の成立過程にかんする一研究　経済学年報（慶應義塾大学経済学部）　10 1967/03 193-246

Major Writings of Soichi Toda

戸田壮一氏の著述目録。1948年生まれ。横浜国立大学にて修士修了後、武蔵大学にて後期博士課程履修。その後、下関市立大学を経て神奈川大学。海上保安庁に勤務した経験がある。

論説　反グローバリゼーション　一体今、何が起こっているのか　神奈川大学評論　90  2018  139-146

単著　アメリカにおける銀行危機と連邦預金保険制度　白桃書房　2014/04

論説　金融危機と金融制度改革：元FDIC議長アイザックの著作を手掛かりに　エコノミア　64(1)  2013/05  13-28

報告　米独日の預金保険制度　中央大学金融システム研究会　2006/03/18

論説　地方公共団体の公金管理：アメリカの事例を中心に　經濟貿易研究（神奈川大学経済貿易研究所年報）　29   2003/03 19-32

共著　山口重克編著　東アジア市場経済：多様性と可能性　御茶ノ水書房　2003/02
同上書書評　劉進慶　中国経済研究　2-1  2004   100-102

論説　ペイオフ時代の公金管理　月刊自治研　518   2002/11   71-79

論説　ペイオフ解禁をめぐって　地方債月報　278   2002/09   10-13

論説　自治体と金融機関の新たな関係構築の必要性　地方財務　566 2002/09 10-13

解説　アメリカにおけるペイオフの現況について　地方債月報　258  2001/01  20-26

予定討論者　2000/11/4  金融学会2000年度秋季大会　報告者高木仁「アメリカにおける連邦預金保険制度の成立－1933年銀行法による金融制度改革の一側面」に対する予定討論者

論説　アメリカにおける民間預金保険制度の経験－19世紀半ば・20世紀始めおよび現代の民間預金保険制度　武蔵大学論集　47(2)   2000/01

論説　香港における銀行危機とセイフティ・ネット―預金保険導入をめぐって　下関市立大学論集　42(3)   1999/01 43-66

論説　日本版ビッグバン前後における地方銀行・その他中小金融機関の動向―中国地域の中小金融機関の現況　下関市立大学産業文化研究所報　9   1998    1-24

書評　渋谷博史・北条裕雄・井村進哉編著「日米金融規制の再検討」　証券経済　193  1995/05  125-137

共著　佐藤昇ほかと共著　現代経済と証券市場　有斐閣　1994/06

論説　整理信託公社（RTC）の設立について―議会での審議過程を中心に　証券研究　98 1991/11 103-153

論説　アメリカにおける商業銀行の救済ー連邦預金保険法第13条（C）項による緊急救済を中心に　エコノミア　40(3)    1989/12     25-46

共訳　高木仁ほかと共訳　アービン・H. スプレーグ著　銀行破綻から緊急救済へ　連邦預金保険公社理事会元議長の証言　東洋経済新報社　1987/12

論説　「金本位制」から「管理通貨制」への移行過程　世界経済評論　26(5)  1982/05  25-30

論説　ニューディール初期における通貨政策　金政策を中心に　武蔵大学論集　29(5・6)　1982/03  229-268

Major Writings of Masami Saito

斎藤正美(さいとう　まさみ)氏の著述目録。東京都立大学で学び、北見工業大学を経て政治経済研究所の業務執行理事、主任研究員。同姓同名者がいる他、名前の正美が同じで斎藤の字の異なる人（斉藤,齊藤,齋藤）がいる。

論説　資本主義的生産様式における労働様式から社会主義的生産様式における活動様式への展開　政経研究　112   2019/06   37-45

論説　社会主義社会の物質的基礎とコンピュータとのかかわり　政経研究　111   2018/12   1-4

論説　「様式」分析による生産様式概念へのアプローチ　政経研究　103   2014/12   42-56

論説　技術の内的発達法則における「機能と方式の矛盾」と「動力と制御の矛盾」の相互関係：「動力と制御の矛盾」論の適用範囲　政経研究　101   2013/12   71-85

寄稿　大学における非常勤講師の状態と労働組合　政経研究　93  2009/11  1-4

論説　紡績技術における内的発達の論理　季刊経済理論　45(1)   2008/04    65-75

論説　通信技術における内的発達法則の探究　政経研究　89   2007/11    68-79

寄稿　大学にしのびよる偽装請負　政経研究　87　2006/11  1-3

論説　船舶技術における内的発達法則ー「労働における動力と制御の矛盾」の貫徹　季刊経済理論　42(1)   2005/04   55-64  

論説　「労働における動力と制御の矛盾」論の深化―石谷清幹氏のボイラー発達史の補完　政経研究　83    2004/11   99-110  

論説　道具の発展と前資本主義的生産様式の区別ー中村義信による中村静治著「生産様式の理論」批判の諸問題　政経研究　78   2002/05  116-133

論説　金子甫によるマルクス国際価値論批判と比較生産費説の「拡張」　經濟と経済学（都立大学）　96   2002/02   47-73

論説　オートメーションと生産様式の移行：世界経済における中小零細企業の進化　日本大学経済学部経済科学研究所紀要　30   2001/03   39-63

論説「価値並びに生産価格の均衡式」の下向分析―井上英雄氏の批判に答えて　政経研究　69  1997/11  175-182

論説　生産価格を集計量で表すことの限界についてー井上英雄氏の「価値並びに生産価格の均衡式」を素材に　政経研究　67   1996/11  109-118

論説　インフレーションとマクロ経済政策―メキシコにおける82,87年インフレーションメカニズムの差異について　政経研究　66 1996/03  30-37

論説　メキシコ経済の「自由化」とNAFTA　經濟「自由化」政策と国民生活への影響　經濟と経済学　74   1993/09  53-77

論説　価値―生産価格体系にける「労働の比重」の貫徹形態ー国際価値論の若干の整理　經濟と経済学　71   1992/03    131-141

論説　世界市場における総労働の不完全性ー国際価値論における価値実体について　經濟と経済学　69  1991/12    45-64

論説　労働生産性・平均的生産性・国民的生産性ー国際価値論における平均的生産性の概念について　經濟と経済学　68   1991/02   35-55

Major Writings of Hitoshi Takagi

 高木仁　1931-2014（たかぎ　ひとし）氏の著述目録。2002年に明治大学を退職。1991年以降で試作した。同姓同名者あり。

論説　日米金融制度の異同　金融構造研究　29　2007/05    32-36

論説　日米間金融制度の異同　証券経済研究　56　2006/12   1-29

単著　アメリカの金融制度：比較社会文化による問題接近をめざして　改訂版　東洋経済出版社　2006/06

論説　アメリカにおける金融制度の歴史的展開　明治大学社会科学研究所紀要　42(1) 2003/10  191-203

共編著　黒田晁生・渡部良夫と共編著　金融市場の構造変化と金融機関行動　東洋経済新報社　2001/03

単著　アメリカ金融制度改革の長期的展望　原書房　2001/03

共著　金融持株会社研究会編　日本の金融持株会社　日本証券経済研究所　2001/03
         担当　第1章　金融持株会社と金融再編成

論説　21世紀のリージョナルバンキング　Regional banking 51(1)  2001/01  6-11

学会報告　「アメリカにおける連邦預金保険制度の成立－1933年銀行法による金融制度改革の一側面」金融学会2000年度秋季大会2000/11/04　予定討論が戸田壮一

論説　アメリカにおける連邦預金保険制度の成立ー1933年銀行法による金融制度改革の一側面  証券経済研究　28  2000/11  111-136

共著　宇沢弘文・花崎正晴編　金融システムの経済学：社会的共通資本の視点から　東京大学出版会　2000/11

書評　由里宗之　米国のコミュニティ銀行ー銀行再編下で存続する小銀行　証券経済研究　26 2000/07  137-144

論説　アメリカの1999年金融制度改革　Regional banking 50(5)  2000/05 10-15

論説　一勧／富士／興銀の金融再編計画への一理解　金融構造研究　22  2000/05  60-64

共著　高月昭年と共著　入門　日本の金融機関　東洋経済新報社　2000/04

論説　米国1999年金融制度改革の意義と問題点　日本経済研究センター会報　840 2000/02/15  24-27

論説　アメリカ1999年金融制度改革法　金融　635   2000/02 2-18

論説　グラス＝スティーガル法、66年ぶりに改正　地銀協月報　474  1999/12  18-21

論説　総合金融サービス産業の方向を探るアメリカの金融制度改革法案　地銀協月報　472  1999/10  2-7

論説　1999年アメリカ金融法案の行方ー小さくなったグラス＝スティーガル法改正の意義　月刊金融ジャーナル　40(6)  1999/06 93-96

論説　純粋銀行／資産運用銀行制度の構想ー金融システムの安全性確保を目指す新種預金の創設　明大商学論叢　81(3-4)  1999/03  289-304　

共著　黒田晁生・渡辺良夫と共著　金融システムの国際比較　東洋経済新報社　1999/03
　　　金融システムの国際比較分析　学内報告文書

論説　わが国の金融持ち株会社構想　金融構造研究　20   1998/05 54-59

共著　グラス＝スティーガル法研究会編　業際問題を越えて　日米金融制度改革の研究　日本証券経済研究所　1998/01
         担当　第1章　業際問題と金融持株会社

論説　日本版ビッグバンへ向けてー信用創造付きナロウ・バンキングの構想　月刊金融ジャーナル　38(3)   1997/03   81-86

論説　わが国の金融持ち株会社構想　明大商学論叢　79(3-4)  1997/02  1-24

論説　グラス＝スティーガル法改正の政治経済学　金融構造研究　18 1996/05 1-12

論説　アメリカ金融制度の歴史的展開　明治大学社会科学研究所紀要　34(1)  1995/10  145-154
論説　1991年金融制度改革法の成立過程－アメリカ金融システム安定化への模索　証券研究　113   1995/10   1-48
論説　アメリカ銀行産業衰退論の研究　金融経済研究　９　1995/07

紹介　カウフマン＝モート　銀行業は衰退産業か　一つの歴史的見通し　明大商学論叢　77(3-4)  1995/02   17-44

紹介　D.C.ウィーロック　銀行産業は衰退中か？　一つの歴史的見通しからみた最近の傾向と将来の予測　明大商学論叢　77(2)   1994/12   99-128

学位　アメリカ金融制度改革の長期的展望：1930年代から1990年代へわたる金融機関市場の一側面　明治大学博士（商学）1994/07/25

論説　アメリカ金融機関市場の長期的観察　資金循環勘定に基づく1945年から1992年へ亘市場分析　明大商学論叢　76(3) 1994/03 29-50

論説　アメリカ合衆国における銀行・証券分離問題　明治大学社会科学研究所年報　33  1993/07  53

論説　アメリカ合衆国の信用組合産業 明治大学社会科学研究所紀要 31(1) 1992/10 63-83

共訳　ジェラルド・C．フィッシャー著　現代の銀行持株会社：アメリカにおける発展、規制、成果　東洋経済新報社　1992/09

論説　アメリカ貯蓄金融機関産業の危機問題ー1970年代からFIRREEA制定時（1989年）までにおける業界と規制枠組みの変化　明大商学論叢　74(3-4)  1992/03 85-112

論説　1993年銀行法と銀行持株会社規制ーアメリカにおけるファイアウオールの考え方の原点　証券研究　96 1991/07 41-95

論説　アメリカ合衆国における銀行破綻とその処理　明治大学社会科学研究所年報　29(2)  1991/03   269-280

共訳　立脇和夫ほかと共訳　アービン・H. スプレーグ著　銀行破綻から緊急救済へ　連邦預金保険公社理事会元議長の証言　東洋経済新報社　1987/12

Major Writings of Mahito Uchida

内田真人（うちだ　まひと）氏の著述目録。1978年東京大学教養学部（アメリカ政治を専攻）卒。日本銀行に入行、パリ政治学院卒、パリ駐在、那覇支店長、調査統計局審議役などを経て、2007年に成城大学イノベーション学部教授。同姓同名の別人のほか、漢字が同じで読み方が異なる人（まさと、まこと）もおり注意が必要。

内田真人 webcatplus

講義風景（日本経済論　2023年度　成城大学HPから2024/03/29）

研究　ミッテラン政権における経済政策のグローバル化への転換－経済実態での限界の視点からー　成城大学経済研究所研究報告　98  2023/03   1-36

論説　ポストコロナにおける学びの質向上に関する考察　新型コロナウイルスでのオンライン授業の経験を踏まえて　成城大学社会イノベーション研究　18(2) 2023/03 1-14

編著　福光寛との共編著　グローバル化と地域金融　東信堂　2021/03

論説　環境変化と解決策　金融デジタルイノベーションと地域銀行：テクノロジー企業の参入前にすべき戦略　月刊金融ジャーナル　60(8)  2019/08  10-13

論説　地域間格差問題：長期データと論点による考察　成城大学社会イノベーション研究　14(1)   2019/03   41-58

編著　村本孜との共編著　アベノミクス下の地方経済と金融の役割　蒼天社出版　2019/03
cf 書評  齊藤壽彦　村本孜・内田真人編著「アベノミクス下の地方経済と金融の役割」　中小企業支援研究（千葉商大）7 2020/03  54-55

論説　地方における金融リテラシー格差：九州での資産運用面の取り組みからみた考察　金融構造研究　2018/06 53-64

論説　金融リテラシーの考察（1）：貯蓄増強・金融広報活動の歴史　成城大学社会イノベーション研究　13(1)  2018/03   37-68

論説　地方における創業支援：仏ローヌ・アルプ地域圏の考察　金融構造研究　38  2016/06  86-97

寄稿　ミニゼミ「世界と日本」　成城教育　165  2014/09  24-27

論説　Access to finance to the regional innovation in France and Japan　成城大学社会イノベーション研究　9(1)  2014/03   205-240

論説　Towards the end of deflation in Japan?: Monetary policy under Abenomics and the role of the central bank, Revue de l'OFCE, 2014 135, 243-268

寄稿　伝統とイノベーションの融合：フランス、リヨンでの海外研究の思い出　成城教育162  2013/12   88-91

論説　欧州通貨統合の行方：長期的視点からみた今後の3つのシナリオの考察　金融構造研究　35  2013/05   51-63

論説　非伝統的金融政策の効果と限界：デフレ脱却と金融政策　成城大学経済研究所年報　26  2013/04  129-160

論説　ユーロ圏諸国における金融問題　金融構造研究　33  2011/05  68-77

書評　斉藤美彦・須藤時仁「国債累積時代の金融政策」　金融経済研究 2011/04 108-110

調査　日本銀行による成長基盤強化策の地域ベンチャーに及ぼす影響　中小機構研究報告書3巻3号「地域ベンチャーファイナンスに関する調査研究」　2011/03  69-90

論説　金融政策の限界と効果発揮のための条件を探る　公明　59  2010/11  42-47

論説　金融ITの進展と将来展望　月刊金融ジャーナル　51(10)  2010/10  60-63

調査　ドイツにおけるプライベートエクイティと日本への教訓　中小機構調査研究報告書2巻2号「ベンチャーファイナンスに関する調査研究」　2010/03   79-100

論説　グローバルにおける住宅金融の急展開と混乱　成城大学経済研究所年報 22 2009/04  89-108

学会報告　石井芳明、福島章雄と共同　ファンド投資によるベンチャー企業の成長促進効果　日本金融学会2008年春季大会　2008/05/17

学会報告　グローバル金融市場における住宅金融の変容と課題　日本金融学会2006年秋季大会　2006/09/10

WG    CGFS WG, Housing finance in the global financial market, BIS CGFS Paper No.26, Jan.2006

論説　わが国の景気と雇用・不動産取引動向－地域経済報告から　広がりつつある経済の地域間格差　日本経済研究センター会報　935   2005/09   46-49

WS    CGFS WS, Foreign direct investment in the financial sector-experiences in Asia, central and eastern Europe and Latin America, BIS CGFS Paper No.25, June 2005

WG    CGFS WG, Stress testing at major financial institutions: suvey results and practice, BIS CGFS Paper No.24, Jan.2005

WG    CGFS WG, The role of ratings in structured finance: issues and implications, BIS CGFS Papers No.23, Jan.2005 

共著　村本孜編著　グローバリゼーションと地域経済統合　蒼天社出版　2004/03
　　　第2章　欧州通貨統合と金融政策

単著　デフレとインフレ　日経文庫　2003/07

論説　情報技術革新と銀行業の未来　月刊金融ジャーナル　43(11)  2002/11 10-13

論説　復帰30年を迎えた沖縄経済の課題と中期展望　九州経済調査月報　56(661)  2002/10 3-12

単著　現代沖縄経済論：復帰30年を迎えた沖縄への提言　沖縄タイムズ　2002/04　191p.

FR      Technological Innovation and Banking Industry/Monetary Policy: Forum on the Development of Electronic Payment Technologies and Its Implications for Monetary Policy Report, IMES DP 2001-E-3

共著　大谷聡、川本卓司と共著　情報技術革新と銀行業　IMES DSP 2000-J-16  2000/06　日本銀行金融研究所

報告　欧州通貨統合と金融政策：統合後1年の課題と展望を中心に　成城大学経済研究所年報　13  2000/04  27-51

Concussion

フットボール（ラグビー）による脳損傷リスク 

　たまたまConcussionという2015年の米映画をみた。Concussionは脳震盪という意味。映画はフットボールによって脳が損傷する可能性を指摘した解剖医の競技団体（NFL）との戦いの話であった。米国ではフットボール（英国ではラグビー）ではしばしば、生涯にわたり後遺症が残るような大けがをすることが知られているが、激しいぶつかり合いの繰り返しやタックルで、脳が損傷を受けるとの指摘は、想像できることだけに衝撃的だ。なぜ衝撃的かと言えば、激しくぶつかることが競技の見せ場になっており、そこに問題があるという指摘、脳に不可逆的ダメージを与えるという指摘は、フットボール（ラグビー）は禁止すべきだという指摘と同じであるからだ。問題は脳震盪を起こした直後だけではなく、脳が慢性的にダメージを受けていること（CTE：chronic traumatic encephalopathy 慢性外傷性脳症）が、かなり時間が経ってから精神障害が現われて判明することが多いことも悲劇的だ。プロ選手のように長期間競技を行った者だけでなく、若いときにごく短期間競技しただけでも、ダメージの悪影響は一生涯に及ぶ。つまり脳が受ける打撃による損傷の影響は不可逆的で、極めて高い確率でその人とその家族の人生を壊滅的に破壊する。
　私自身の考えは、このような残酷な「スポーツ」はそもそも禁止されるべきだというものだ。多分競技団体とか競技者の中には、さらにフットボール（ラグビー）ファンの中には、反対の意見もあるだろう。しかし、生涯にわたり影響がある、脳に損傷を与えるような競技は「スポーツ」の名に値しない。と思って調べて見ると、海外では多数の訴訟が起きていることがわかる。
　他方でこの問題に関連して、医学者でないトレーナーが、トレーニングによって損傷を避けられるからとトレーニングの重要性を強調する文章を発表したり、競技団体が、脳震盪の事故のあとについて、事故の影響は一般化できないので、競技者のプレイする権利について配慮すべきだといった指摘を、事故後の指針に書き込んでいる。しかしトレーニングによってリスクを低下させるとか、本人が事故の後も競技を続けたいと言っているといった指摘は、一生涯に渡る脳損傷のリスクという深刻な問題とはとても比較できない。本来はそもそも出すべき論点ではない。
　フットボール（ラグビー）と同様の印象が強いのは、ボクシングという競技だ。あれもスポーツというが、実態は殴り合って相手の体に損傷を与えるものにみえ、しばしば脳震盪を起こして倒れる姿が記憶に残る。ボクシングの場合についての脳震盪リスクはすでによく知られている。
　すべてのスポーツには肉体的負荷が付き物であり、行えばリスクは伴うものであり、リスクを避けていては競い合いが成り立たないという理屈も分かる。さらに危険を承知して本人が競技を望む場合はどうかという立論も分からないではない。だから意見は分かれるところだが、私自身は、誰であれこうした生涯にわたる不可逆的なリスクを取らせることには反対だし、これらの危険なスポーツの存在に反対だ。私自身の考えは、このような人の一生を破壊する「スポーツ」はそもそも禁止されるべきだというものだ。
　フットボール（ラグビー）やボクシングで、興奮する人もいるだろう。ただ、人が人を傷つける場面が見世物になっていることは否定しがたい。私自身は、人が人を傷つける姿を見ることが娯楽になっていることを見ていて痛々しいと感じる。

　子供のラグビー認めるのは児童虐待　英研究　CNN　2024/02/03
   Risk of degenerative brain disease CTE increases with longer rugby careers, University of Glasgow 2023/10/24 
   Risk fo chronic traumatic encephalopathy in rugby unions associated with length of playing career, Acta Neuropathplogica, 2023/10/04
　コンタクトスポーツによる脳損傷リスク　WIRED 2023/10/03
   Head injuries: Nearly 300 rugby players suing over brain damage, BBC 2023/08/31
  How football raises the risk for chronic traumatic encephalopathy, National Institute of Health 2023/07/11　
   New BU study finds tacke football at young age raises risk for brain decline later, The Brink, 2023/03/06
   Risk of brain disordes more than twice as high rugby players, Cosmos Magazie, 2022/10/05
　40代で認知症も　元ラグビー選手100人以上が訴え　SAKISIRU　2022/07/27
　頭部損傷の元ラグビー選手Gが統括団体提訴　AFP    2022/07/25
   What to know about CTE in football, The New York Times, 2022/07/05 
　ラグビー選手　1シーズンでも脳に悪影響　NewsWeek日本版　2021/09/15
　接触型スポーツと脳疾患発症リスクAERA dot. 2020/02/03  
　タックルが原因で死亡　8ケ月で4人　仏学生 AFP    2019/01/08
   高校生ラグビー選手における脳震盪受傷リスク　早稲田大学卒論 2013

　　 autism   Baumol's cost disease   bulimia   bullshit job　capital flight 
      China as a dystopia  choke point   coffee and urinary stone  concussion　
　　dementia   digital Leninism   hysteresis　inclusive marketing 
　　infection disease　interstitial pneumonia 　job type employment  
　　market Leninism   menopause  osteoarthritis  peer pressure
      presbyopia  schizophrenia　subarachnoid hemorrhage 
　　US-China decoupling　Z-generation  

　

　

Major Writings of Hisahiko Saito

 齊藤壽彦氏の著述目録 1945年生まれ。1968年慶應大学経済学部卒　大学院に進学し、1974年に千葉商科大学。現在同大学大学院客員教授。公益財団法人政治経済研究所代表理事。点数が多いので、リポジトリで原文にアクセスできるものを主体にして1981年以降で作成した。（斎藤寿彦　齋藤寿彦など同音異字の別人がいる）

論説　日本銀行の「量的・質的金融緩和」の導入に関する一考察：2％の「物価安定の目標」を中心として　千葉商大論叢　61(1)  2023/07 1-36
書評　「中小企業金融の経済学　金融機関の役割　政府の役割」　中小企業支援研究（千葉商大）10   2023/03   42-43
論説　近年における政策金融の役割：日本政策金融公庫の活動を中心として　千葉商大論叢　60(2)  2022/11  1-55
論説　不換制下における貨幣の一般的受容性の根拠に関する一考察　政経研究　118  2022/06  3-26
論説　信頼、信認、信用の基本構造（Ⅰ）：金融論の核心　千葉商大論叢　59(3)  2022/03 1-31
論説　バブル経済崩壊以後の不良債権問題期における金融検査の変革　千葉商大論叢　58(2)　2020/11 1-61
論説　新型コロナウイルス感染と金融機関の事業に対する金融支援　政経研究時報　23(2)  2020/10  8-11
書評　村本孜・内田真人共編著「アベノミクス下の地方経済と金融の役割」　中小企業支援研究（千葉商大）7 2020/03  54-55
論説　地域金融機関の事業性評価融資推進の背景（Ⅰ）：金融環境および金融機関業務の変化を中心として　千葉商大論叢　57(1) 2019/07 1-52
報告　財政赤字をめぐって　政経研究時報　22(1)   2019/06   9-13
論説　地域金融機関の事業性評価融資（Ⅱ）：事業性評価融資推進方策　千葉商大論叢　56(3) 2019/03  1-42
論説　地域金融機関の事業性評価融資（Ⅰ）：事業性評価の仕組みと評価視点　千葉商大論叢　56(2)   2018/11  1-34

ﾊﾟﾈﾗｰ　横浜学「横浜と金融」2017/11/22 より

論説　中小企業金融の現状と課題　中小企業支援研究（千葉商大）4  2017/03  2-9

論説　日本財政の持続可能性に対する信認の構造―財政構造の健全化、財政健全化制度、財政健全化目標を中心としてー　千葉商大論叢　54(2)  2017/03  1-27
論説　地方創生における地域金融機関の役割と課題　CUC view & vision 42 2016/09 38-44
論説　日本銀行のマイナス金利政策とその影響―副作用を中心としてー　千葉商大論叢　54(1)  2016/09 1-27
論説　アベノミクス約3年の評価：第一の矢（大胆な金融政策）を中心として　政経研究　105 2015/12 19-35
論説　近年における日本の金融政策と財政ファイナンス　千葉商大論叢53(1)  2015/09 17-39
単著　近代日本の金・外貨政策　慶應義塾大学出版会　2015/01
同上書評　建部正義　政経研究　105   2015/12    122-129
論説　日本銀行券に対する信認問題：日本銀行の無制限的発行との関係を中心として　経済学論究（関西学院大学）　68(1)    2014/06    51-85
論説　無制限的発行下における日本国債の消化構造　千葉商大論叢　51(1)  2013/09 19-40 
論説　近年における日本国債発行：信用と財政信認の視点から　政経研究　100  2013/06  44-59
論説　東日本大震災発生後1年間における金融上の対策：金融機関の被災企業向け貸出を中心として　政経研究　98　2012/06    25-40
論説　地域密着型金融推進政策　千葉商大論叢　49(2)  2012/03   21-40
書評　熊倉修一「日本銀行のプルーデンス政策と金融機関経営－金融機関のリスク管理と日銀考査ー」2008年　歴史と経済　51(4)    204号　2009/07 
論説　債券信用概念について　三田商学研究　49(6)   2007/01   51-75  
学位　近代日本の金・外貨政策　金本位制下の在外正貨を中心として　慶應大学博士（商学）2006/03/03
論説　イギリスにおける一元的金融監督機関の成立と金融検査・モニタリング　千葉商大論叢　42(3)  2004/12  65-110 
論説　貨幣、金融政策と社会的信認　政経研究　81   2003/11  27-40
論説　日本銀行の銀行保有株式買入　千葉商大論叢　40(4)   2003/03  49-106
単著　信頼・信認・信用の構造：金融核心論　泉文堂　2002/12  その後　改訂版2007/11 3版2007/11が出されている。
論説　貨幣・金融における信用の重要性　政経研究　73   1999/11   3-11
論説　日本銀行考査の成立　創価経営論集　23(2)   1998/11    107-125
論説　郵便貯金資金自主運用の歴史、現状、課題　千葉商大論叢　35(1)   1997/06  127-172
論説　国際信用の崩壊過程－国際環境の悪化と対英米貿易の減少・途絶　千葉商大論叢　30(3)  1992/12  67-104
論説　公信用について　千葉商大論叢　30(1)   1992/06   177-190
論説　日本の銀行の国際金融業務構造とその変化　千葉商大論叢　29(2)   1991/09  15-39
論説　日本の金融自由化の進展と個人利用者 1 千葉商大論叢　29(1)  1991/06  103-124　
論説　The Origins of Japanese Specie Abroad　千葉商大論叢 25(3・4) 1988/03  1-34
論説　日清戦争以後における横浜正金銀行の資金調達ー準備的考察　金融経済　216  1986/07 35-71
論説　日清戦争以後における横浜正金銀行の外国為替業務の発展と信用　三田商学研究　28(6)   1986/02 43-75
論説　横浜正金銀行の本来の外国為替銀行化過程　三田商学研究　28(5) 三田商学研究　1985/12  66-83
論説　1980年代前期における郵便貯金資金運用論議 千葉商大論叢 23(2)  1985/09 66-83
論説　厳重な外国為替管理期における外国為替資金証券の発行　千葉商大論叢　22(1) 1984/06  253-269
論説　厳重な外国為替管理時代の外国為替資金証券　千葉商大論叢　21(3)  1983/12  299-315
論説　外国為替銀行の成立　国際連合大学　HSDRJE-88J/UNUP-489　1983
論説　外国為替銀行の成立　IDE Working Paper 1983
書評　田中生夫「戦前戦後日本銀行金融論策史」(1980)   岡山大学経済学会雑誌　13(4)   1982/03 281-298
論説　金本位制下の在外正貨　国際連合大学　HSDDJE-68J/UNUP-388　1981 
論説　金本位制下の在外正貨　IDE Working Paper 1981

Major Writings of Hiroshi Fukumitsu

福光寛の著述目録。1951年生れ。慶応大学卒業後、同大学院。大学院在籍中に国会図書館。国会図書館調査局、立命館大学を経て1998年に成城大学。2023年より政治経済研究所。同姓同名の別人がいる。1994年以降の主なものの一覧。
口頭報告・口頭発表の記録（ResearchMap）
書籍等出版物の記録（ResearchMap)
論文発表の記録（ResearchMap）
その他発表の記録（ResearchMap）
配信記事一覧

（主要なものの一覧）新しいものから1994年分まで遡及

論説　ゼロコロナ政策下の中国の実相ー白髪運動、医療保険、地方財政ー　経済学論纂　64(3・4)   2024/01  101-122

書評　李立栄　中国のシャドーバンキング形成の歴史と今後の課題　成城大学経済研究　238 2022/11   113-123
書評　王東明「中国株式市場の形成と発展―「移行経済型市場」と国際的インパクトを中心に　大阪公立大学経営研究 73(2)   2022/08    39-45
論説　中国経済学史を学んで―報告と討論を受けてー　政経研究時報 24-2 2021/10 6-7
報告　中国経済学史を学んで　社会経済システムの在り方を改めて考える　政治経済研究所金融問題研究会報告　2021/06/21
共編著　内田真人と共編著　グローバル化と地域金融　東信堂　2021/03　第9章　グローカル研究と中国経済学研究　あとがき　を執筆
共著　成城大学グローカル研究センター編　グローカル研究の理論と実践　東信堂　2020/03 　第10章 金融研究でグローカル研究をどう進めるか　を執筆
ブログ　新中国の社会主義とその経済学の歩み　Note　2019/06/26
顧准(グウ・ジュン　1915-1974):生涯と遺著『理想主義から経験主義へ』:会計学者・革命家・経済学者から民主的政治制度の研究者へ 成城大学経済研究 222 2018/12  94-143
報告　中国的経済体制　大阪市立大学大学院都市創造研究科　2017/12/08
論説　農業政策で主張を堅持　鄧子恢（トン・ツーホイ　1896-1972)について　成城大学経済研究　218  2017/12   451-491
論説　中国経済学の父　孙冶方(スン・イエファン　1908-1983)    成城大学経済研究　217  2017/07    101-215
(訂正　p.113 下から11行目　 esp.154, 199 → esp.182-190)
(訂正　p.116 上から2行目　到社会主義的到社会主義→到社会主義的民主)
論説　中国の経済学者　馬寅初（マー・インチュ　1882-1982)　成城大学イノベーション研究　12(1)   2017/02    273-298
(訂正　p.285 14行目　財政経済委員会主任は薄一波であった　→　財政経済委員会主任も陳雲であった)
論説　鳥籠理論そして陳雲（チェン・ユン　1905-1995）について　成城大学経済研究　214　2016/12  37-72
報告　中国的経済学者：馬寅初（1882-1982） 大阪市立大学大学院都市創造研究科　2016/10/28
論説　中国経済の過去と現在　市場化に向けた議論の生成と展開　立命館経済学　64(5)　2016/03   810-838
論説　中国のシャドーバンクについて　郎咸平の議論に学ぶ　立教経済学研究　69(3) 2016/01  1-29
学会報告　シャドーバンクについて中国では何を議論しているのか　日本金融学会2015年度春季大会　2015/05/17
研究　中国の銀行理財についての規制 成城大学経済研究所研究報告 No.69 2015/01
研究　中国のシャドーバンクをどうとらえるか　さまざまな定義の併存　肯定説と中小企業金融への貢献説　成城大学経済研究所研究報告　No.68 2014/11
論説　中国経済入門　「図解中国経済」を読む　成城大学経済研究　206　2014/11 65-115
書評　代田純「ユーロ不安とアベノミクスの限界」　証券経済研究 87 2014/09 103-108
学会報告　中国概念股の理論・歴史・現状　日本金融学会2014年度春季大会　2014/05/25
論説　中国概念股の理論・歴史・現状　成城大学経済研究　203  2014/01  15-76
研究　中国概念股の危機はなぜ生じたのか 成城大学経済研究所研究報告 No.64 2013/07
学会報告　中国概念股の危機で見えてきた諸問題　証券経済学会第79回全国大会　2013/06/16
論説　中国概念股の危機で見えてきた諸問題　上場手法としての反向収購 reverse merger (RTO)　成城大学経済研究　199  2013/01   59-102
論説　大震災に学ぶリスクマネジメント 成城大学経済研究 198 2012/12 215-237
学会報告　戦略的デフォルトについて 日本金融学会2011年度秋季大会 2011/09/18
論説　戦略的デフォルトstrategic defaultについて　成城大学経済研究 193 2011/07  179-234
論説　中国証券市場概覧 2008年-2009年 成城大学経済研究 191 2011/01 81-113
論説　中国証券監督管理委員会「中国発展市場発展簡要回顧」について　成城大学経済研究　189  2010/07  83-105
論説　過剰貯蓄saving glut:理論と現実　成城大学経済研究　182  2008/11  57-86
学会報告　証券化の功罪　証券経済学会関東部会　2007/11/24
研究　証券化の功罪：サブプライム問題を振り返る　成城大学経済研究所研究報告No.47　2007/10
共編著　高橋元と共編著　ベーシック　証券市場　改定版　同文舘　2007/09
論説　学校債と医療法人債―擬似債券の理論・歴史・現状　証券経済学会年報　42  2007/07  287-291
論説　私立大学の財務と経営について　成城大学経済研究　175/176  2007/03  1-37 慶應の小松隆二と早稲田の關昭太郎の経営財務の考え方を対比した
論説　学校債と医療法人債：擬似債券の理論・歴史・現状　成城大学経済研究　173  2006/11  1-51
学会報告　学校債と医療法人債ー擬似債券の理論・歴史・現状　証券経済学会第66回全国大会　2006/10/15
論説　アメリカの住宅金融をめぐる新たな視点：証券化の進展の中でのサブプライム層に対する略奪的貸付predatory lending　成城大学経済研究　170 2005/09 57-88
論説　債券投資におけるマーケット・リスク管理　成城大学経済研究 169 2005/06 89-116
書評　齊藤正「戦後日本の中小企業金融」　金融経済研究 21 2004/12 148-150
論説　エクイティ・ファイナンスequity financeをめぐって　成城大学経済研究　166 2004/11 95-132  下放修正条項付転換社債問題を取り上げた
部会報告　「信頼・信認・信用の構造」を読んで 信用理論研究学会関東部会2004/10/30　
論説　コーポレート・ガバナンスcorporate governanceーいかに機能させるかー　成城大学経済研究　165  2004/06    89-129
論説　空売り規制の強化について　証券経済学会年報　39 2004/05 88-92
共編著　高橋元と共編著　ベーシック証券市場論　同文舘　2004/04
書評　齊藤壽彦「信頼・信認・信用の構造ー金融核心論」 政経研究 81 2003/11 159-168
論説　空売り規制と情報公開 東証取引参加者協会レポート 7(3) 2003/08 20-30 or 1-11
論説　空売り規制の強化　ジュリスト　1250  2003/08/01  112-116
論説　市場と規制ー証拠金規制margin requirementsをめぐって　成城大学経済研究　161 2003/06 113-146
共編著　井村進哉・王東明と共編著　コーポレートガバナンスの社会的視座　日本経済評論社　2002/12　250p.
論説　空売り規制の強化をめぐって　証券経済研究　40 2002/12 33-60
論説　空売り規制の強化について　成城大学経済研究　158  2002/11  285-323
部会報告　空売り規制の強化をめぐって　証券経済学会関東部会　2002/10/11
共著　金融辞典編集委員会編　大月金融辞典　大月書店　2002/04
研究　公社債投資信託の元本割れをめぐって　成城大学経済研究所研究報告　31  2002/03
部会報告　日本と海外の金融排除論について　生活経済学会関東部会　2001/11/30
単著　金融排除論　阻害される消費者の権利と金融倫理の確立　同文舘　2001/11　
論説　金融排除financial exclusionを越えて　金融機関と倫理　成城大学経済研究　153  2001/07  153-184
学会報告　レッドライニング論から金融排除論へ　日本金融学会2001年度春季大会 2001/05/26
論説　Corporate Governance of Japan in Transition 成城大学経済研究 151/152 2001/03　191-208
論説　M&Aについて　証券経済研究　26　2000/07  101-118　M&Aについて要旨
論説　M&Aについて　成城大学経済研究　149  2000/07  97-122
研究　プリンストン債事件　成城大学経済研究　148   2000/03
論説　変貌するコーポレート・ガバナンス　成城大学経済研究　147  1999/12  65-119
論説　新たな段階に入った日本の資産証券化　成城大学経済研究 145 1999/07 103-142
研究　資産証券化の意義について　金融構造研究　21　1999/05  24-32
研究　株式市場をめぐる神話　成城大学経済研究　144　1999/03  151-158
研究　資産担保証券の財務的意義について　成城大学経済研究所研究報告　21  1999/03
論説　日本における資産証券化の展開（下）成城大学経済研究　143  1998/12 189-226
論説　日本における資産証券化の展開（上）成城大学経済研究　142  1998/10  165-191
論説　外人投資と日本の株式市場　証券経済学会年報　33  1998/05  55-58
論説　1997年11月の金融パニックについて　立命館経済学　46(4)  1997/10  368-374
学会報告　外人投資と日本の株式市場　証券経済学会第47回全国大会　1997/06/14
論説　外人投資と日本の株式市場　立命館経済学　46(2)  1997/06 146-166
単著　証券分析論　中央経済社　1997/05
書評　渋谷博史他編著「日米金融規制の再検討」 社会科学研究 48(2)  1996/08 257-266
研究　アメリカの学生ローン改革論議について―動揺するアメリカの公的金融　金融構造研究　18   1996/05   13-24
論説　証券業界の再生と公社債投資信託　証券研究　114  1996/02   77-96
論説　アメリカの郵便貯金について　金融経済研究　9   1995/07  128-129
研究　1993年米学生ローン改革法　立命館経済学　44(2)  1995/06
学会報告　銀行の社会貢献　日本金融学会1995年度春季大会　1995/05/27
報告　ナローバンク論とコアバンク論　成城大学経済研究所年報　8  1995/04 39-49
論説　銀行の社会貢献－現状と課題　立命館経済学　43(4)  1994/10  587-601
論説　アメリカの郵便貯金について　証券経済　189   1994/09   79-103
研究　銀行による投資信託販売の波紋―アメリカで何が問題になっているか　地銀協月報　408   1994/06    2-13
学会報告　アメリカの郵便貯金　日本金融学会1994年度春季大会　1994/05/29
研究　アメリカの郵便貯金　発表時期　1994-1995
単著　銀行政策論　同文舘　1994/04
単著　新訂 社会常識としての経済学 日本経済評論社 1994/04   1992年版の改定版
研究　米国における銀行の投資信託販売について　証券経済　186   1993/12  115-125
これより前の時期の主要業績
単著　金融規制緩和の経済学　日本経済評論社　1990/05
単著　金融自由化時代の証券市場　日本経済評論社　1986/10
研究　シティオブグラスゴー銀行の倒産    発表時期　1984-1985

（あいうえお索引）
研究　アメリカの学生ローン改革論議について―動揺するアメリカの公的金融　金融構造研究　18   1996/05   13-24
論説　アメリカの住宅金融をめぐる新たな視点：証券化の進展の中でのサブプライム層に対する略奪的貸付predatory lending　成城大学経済研究　170 2005/09 57-88
研究　アメリカの郵便貯金　発表時期　1994-1995
学会報告　アメリカの郵便貯金　日本金融学会1994年度春季大会　1994/05/29
論説　アメリカの郵便貯金について　金融経済研究　9   1995/07  128-129
論説　アメリカの郵便貯金について　証券経済　189   1994/09   79-103
論説　新たな段階に入った日本の資産証券化　成城大学経済研究 145 1999/07 103-142
研究　1993年米学生ローン改革法　立命館経済学　44(2)  1995/06
論説　1997年11月の金融パニックについて　立命館経済学　46(4)  1997/10  368-374
論説　エクイティ・ファイナンスequity financeをめぐって　成城大学経済研究　166 2004/11 95-132  下放修正条項付転換社債問題を取り上げた
論説　M&Aについて　成城大学経済研究　149  2000/07  97-122
論説　M&Aについて　証券経済研究　26　2000/07  101-118　M&Aについて要旨
論説　外人投資と日本の株式市場　証券経済学会年報　33  1998/05  55-58
学会報告　外人投資と日本の株式市場　証券経済学会第47回全国大会　1997/06/14
論説　外人投資と日本の株式市場　立命館経済学　46(2)  1997/06 146-166
学会報告　学校債と医療法人債ー擬似債券の理論・歴史・現状　証券経済学会第66回全国大会　2006/10/15
論説　学校債と医療法人債―擬似債券の理論・歴史・現状　証券経済学会年報　42  2007/07  287-291
論説　学校債と医療法人債：擬似債券の理論・歴史・現状　成城大学経済研究　173  2006/11  1-51
論説　過剰貯蓄saving glut：理論と現実　成城大学経済研究　182  2008/11  57-86
研究　株式市場をめぐる神話　成城大学経済研究　144　1999/03  151-158
論説　空売り規制と情報公開 東証取引参加者協会レポート 7(3) 2003/08 20-30 or 1-11
論説　空売り規制の強化　ジュリスト　1250  2003/08/01  112-116
論説　空売り規制の強化について　証券経済学会年報　39 2004/05 88-92
論説　空売り規制の強化について　成城大学経済研究　158  2002/11  285-323
部会報告　空売り規制の強化をめぐって　証券経済学会関東部会　2002/10/11
論説　空売り規制の強化をめぐって　証券経済研究　40 2002/12 33-60
単著　銀行政策論　同文舘　1994/04
研究　銀行による投資信託販売の波紋―アメリカで何が問題になっているか　地銀協月報　408   1994/06    2-13
学会報告　銀行の社会貢献　日本金融学会1995年度春季大会　1995/05/27
論説　銀行の社会貢献－現状と課題　立命館経済学　43(4)  1994/10  587-601
単著　金融規制緩和の経済学　日本経済評論社　1990/05
共著　金融辞典編集委員会編　大月金融辞典　大月書店　2002/04
単著　金融自由化時代の証券市場　日本経済評論社　1986/10
単著　金融排除論　阻害される消費者の権利と金融倫理の確立　同文舘　2001/11
論説　金融排除financial exclusionを越えて　金融機関と倫理　成城大学経済研究　153  2001/07  153-184
論説　顧准(グウ・ジュン　1915-1974):生涯と遺著『理想主義から経験主義へ』:会計学者・革命家・経済学者から民主的政治制度の研究者へ 成城大学経済研究 222 2018/12  94-143
共著　成城大学グローカル研究センター編　グローカル研究の理論と実践　東信堂　2020/03 　第10章 金融研究でグローカル研究をどう進めるか　を執筆
共編著　内田真人と共編著　グローバル化と地域金融　東信堂　2021/03　第9章　グローカル研究と中国経済学研究　あとがき　を執筆
研究　公社債投資信託の元本割れをめぐって　成城大学経済研究所研究報告　31  2002/03
論説　コーポレート・ガバナンスcorporate governanceーいかに機能させるかー　成城大学経済研究　165  2004/06    89-129
論説　Corporate Governance of Japan in Transition 成城大学経済研究 151/152 2001/03　191-208
共編著　井村進哉・王東明と共編著　コーポレートガバナンスの社会的視座　日本経済評論社　2002/12　250p.

論説　債券投資におけるマーケット・リスク管理　成城大学経済研究 169 2005/06 89-116
書評　齊藤正「戦後日本の中小企業金融」　金融経済研究 21 2004/12 148-150
書評　齊藤壽彦「信頼・信認・信用の構造ー金融核心論」 政経研究 81 2003/11 159-168
研究　資産証券化の意義について　金融構造研究　21　1999/05  24-32
研究　資産担保証券の財務的意義について　成城大学経済研究所研究報告　21  1999/03
論説　市場と規制ー証拠金規制margin requirementsをめぐって　成城大学経済研究　161 2003/06 113-146
研究　シティオブグラスゴー銀行の倒産    発表時期　1984-1985
学会報告　シャドーバンクについて中国では何を議論しているのか　日本金融学会2015年度春季大会　2015/05/17
学会報告　証券化の功罪　証券経済学会関東部会　2007/11/24
研究　証券化の功罪：サブプライム問題を振り返る　成城大学経済研究所研究報告No.47　2007/10
論説　証券業界の再生と公社債投資信託　証券研究　114  1996/02   77-96
単著　証券分析論　中央経済社　1997/05
論説　私立大学の財務と経営について　成城大学経済研究　175/176  2007/03  1-37 慶應の小松隆二と早稲田の關昭太郎の経営財務の考え方を対比した
単著　新訂 社会常識としての経済学 日本経済評論社 1994/04   1992年版の改定版
ブログ　新中国の社会主義とその経済学の歩み　Note　2019/06/26
部会報告　「信頼・信認・信用の構造」を読んで 信用理論研究学会関東部会2004/10/30
論説　ゼロコロナ政策下の中国の実相ー白髪運動、医療保険、地方財政ー　経済学論纂　64(3・4)   2024/01  101-122
学会報告　戦略的デフォルトについて 日本金融学会2011年度秋季大会 2011/09/18
論説　戦略的デフォルトstrategic defaultについて　成城大学経済研究 193 2011/07  179-234
論説　大震災に学ぶリスクマネジメント 成城大学経済研究 198 2012/12 215-237
書評　王東明「中国株式市場の形成と発展―「移行経済型市場」と国際的インパクトを中心に　大阪公立大学経営研究 73(2)   2022/08    39-45
学会報告　中国概念股の危機で見えてきた諸問題　証券経済学会第79回全国大会　2013/06/16
論説　中国概念股の危機で見えてきた諸問題　上場手法としての反向収購 reverse merger (RTO)　成城大学経済研究　199  2013/01   59-102
研究　中国概念股の危機はなぜ生じたのか 成城大学経済研究所研究報告 No.64 2013/07
論説　中国概念股の理論・歴史・現状　成城大学経済研究　203  2014/01  15-76
学会報告　中国概念股の理論・歴史・現状　日本金融学会2014年度春季大会　2014/05/25
報告　中国経済学史を学んで　社会経済システムの在り方を改めて考える　政治経済研究所金融問題研究会報告　2021/06/21
論説　中国経済学史を学んで―報告と討論を受けてー　政経研究時報 24-2 2021/10 6-7
論説　中国経済入門　「図解中国経済」を読む　成城大学経済研究　206　2014/11 65-115
論説　中国経済の過去と現在　市場化に向けた議論の生成と展開　立命館経済学　64(5)　2016/03   810-838
論説　中国証券監督管理委員会「中国発展市場発展簡要回顧」について　成城大学経済研究　189  2010/07  83-105
論説　中国証券市場概覧 2008年-2009年 成城大学経済研究 191 2011/01 81-113
報告　中国的経済学者：馬寅初（1882-1982） 大阪市立大学大学院都市創造研究科　2016/10/28
報告　中国的経済体制　大阪市立大学大学院都市創造研究科　2017/12/08
研究　中国の銀行理財についての規制 成城大学経済研究所研究報告 No.69 2015/01
論説　中国の経済学者　馬寅初（マー・インチュ　1882-1982)　成城大学イノベーション研究　12(1)   2017/02    273-298
書評　李立栄　中国のシャドーバンキング形成の歴史と今後の課題　成城大学経済研究　238 2022/11   113-123
論説　中国のシャドーバンクについて　郎咸平の議論に学ぶ　立教経済学研究　69(3) 2016/01  1-29
研究　中国のシャドーバンクをどうとらえるか　さまざまな定義の併存　肯定説と中小企業金融への貢献説　成城大学経済研究所研究報告　No.68 2014/11

論説　鳥籠理論そして陳雲（チェン・ユン　1905-1995）について　成城大学経済研究　214　2016/12  37-72
報告　ナローバンク論とコアバンク論　成城大学経済研究所年報　8  1995/04 39-49
書評　渋谷博史他編著「日米金融規制の再検討」 社会科学研究 48(2)  1996/08 257-266
部会報告　日本と海外の金融排除論について　生活経済学会関東部会　2001/11/30
論説　日本における資産証券化の展開（上）成城大学経済研究　142  1998/10  165-191
論説　日本における資産証券化の展開（下）成城大学経済研究　143  1998/12 189-226
論説　農業政策で主張を堅持　鄧子恢（トン・ツーホイ　1896-1972)について　成城大学経済研究　218  2017/12   451-491
論説　プリンストン債事件　成城大学経済研究　148   2000/03
研究　米国における銀行の投資信託販売について　証券経済　186   1993/12  115-125
共編著　高橋元と共編著　ベーシック　証券市場論　同文舘　2004/04
共編著　高橋元と共編著　ベーシック　証券市場論　改定版　同文舘　2007/09
論説　変貌するコーポレート・ガバナンス　成城大学経済研究　147  1999/12  65-119
書評　代田純「ユーロ不安とアベノミクスの限界」　証券経済研究 87 2014/09 103-108
学会報告　レッドライニング論から金融排除論へ　日本金融学会2001年度春季大会 2001/05/26