Major Writings of Hiroshi Onishi

 大西広氏の著述目録。1956年生まれ。京都大学大学院出身。立命館大学、京都大学を経て慶應義塾大学。教員インタビュー(慶應義塾大学経済学部)。同姓同名者複数以上あり、同名異字者(宏、弘ほか)あり.

大西広 wikipedia
大西広 enpedia

論説 中国の「保守的自由主義」は真の普遍たりうるか 社会主義理論研究 3-1 2023/11  54-70

単著 「人口ゼロ」の資本論 持続不可能になった資本主義 講談社 2023/09

論説 「西側民主主義」を拒否する中国 中国的政治システムの特徴、起源および課題 季刊経済理論 59(3)  2023/01

単著 ウクライナ戦争と分断された世界 本の泉社 2022/09

論説 マルクスの基本定理、労働価値説および史的唯物論 三田学会雑誌 115(1)  2022/04   1-15

書評 中兼和津次編 毛沢東時代の経済 改革開放の源流を探る 2021年7月 現代中国 96  2022  191-195

書評 松尾匡編著 最強のマルクス経済学講義 季刊経済理論 58(4)  2022/01 14-21

論説 東洋的専制と西洋的奴隷制 西洋帝国主義の民主主義的起源 政経研究 117  2021/12   40-53

単著 マルクス派数理政治経済学 慶應義塾大学出版会 2021/10

動画 ウイグルをめぐる議論の核心と背景 鳩山由紀夫×大西広 2021/09/06


論説 コブ・ダグラス型関数によるマルクス差額地代論の一般化 いわゆる「エンゲルス方式」地代計算論とも関わって 三田学会雑誌 114(1)  2021/04  83-99

論説 マルクス主義におけるエンゲルスの貢献 三田学会雑誌 114(1)  2021/04  1-3

共著 芦田文夫ほか共著 中国は社会主義か かもがわ出版 2020/06

論説 大西(2018)社会運動モデルへの多数決政治の導入とそのインプリケーション 季刊経済理論 57(1)  2020/04  70-76

論説 新興・先進国間の不均等発展、帝国主義戦争モデルと覇権交代のマルクス派政治経済モデル 季刊経済理論 56(4)  2020/01  7-16

論説 限界原理を基礎とした労働価値説 三田学会雑誌 112(1)  2019/04  37-46

論説 マルクス 過去と現在 序 三田学会雑誌 112(1)   2019/04   1-2

論説 労働者階級が社会運動に参加・団結する条件について 「社会的ジレンマ」ゲーム理論の応用可能性 季刊経済理論 55(2)   2018/07  53-57
単著 長期法則とマルクス主義 右翼、左翼、マルクス主義 花伝社 2018/04

論説 民主的改革論の「失敗」とマルクス派の経済政策論 季刊経済理論 54(4)  2018/01 6-13

論説 マルクス派最適成長論の諸次元 三田学会雑誌 110(2)  2017/07  99-111

論説 「資本論」数理化研究の最先端 序 三田経済学研究 110(2)  2017/07 97-98

単著 中成長を模索する中国 「新常態」への政治と経済の揺らぎ 慶應義塾大学出版会 2016/05

共著 八木紀一郎ほかと共著 経済学と経済教育の未来 日本学術会議「参照基準」を越えて 桜井書店 2015/04

動画 来るべき「ポスト資本主義経済」を見据えて Keio University Mita Campus 2015/03/19


共著 金江亮と共著 「人口大国時代」とマルクス派最適成長論 三田学会雑誌 107(3) 2014/10   445-461

共編 碓井敏正と共編 成長国家から成熟国家へ 福祉国家論を越えて 花伝社 2014/10

共著 長砂実ほかと共著 ポスト資本主義を構想する 本の泉社 2014/09

報告 内陸部の経済成長が生む「怒れるウイグル族」 エコノミスト 92(25)  2014/06/03   89-91

論説 近代経済学を基礎としたマルクス経済学 「マルクス派最適成長論」の挑戦 三田学会雑誌 106(4)   2014/01    439-452

単著 中国の少数民族問題と経済格差 京都大学学術出版会 2012/09
同上書評 佐々木信彰 中国経済研究 10(2)  2013  96-100

単著 マルクス経済学 慶應義塾大学出版会 2012/04  2版2015/08  3版2020/04
同上書評 松尾匡 季刊経済理論 49(3) 2013/01  91-93

共著 田添篤史と共著 「マルクス派最適成長モデル」における価値分割と傾向法則 季刊経済理論 48(3)  2011/10  75-79

論説 「北京コンセンサス」を擁護する 高成長型の政府・市場ベストミックス 季刊経済理論 48(3)   2011/10  18-31

論説 「資本論」「帝国主義論」の接点としての今次経済危機 政経研究 95 2010/12 3-8

共著 基礎経済科学研究所編 未来社会を展望する 甦るマルクス 大月書店 2010/09

論説 中国経済の現状から 季刊中国 103   2010   37-44

論説 数学利用におけるマル経/近経問題 季刊経済理論 46(3)  2009/10 34-40

報告 ウイグル暴動の背景と経済格差 エコノミスト 2009/09/01  46-49

単著 現場からの中国論 社会主義に向かう資本主義 大月書店 2009/07

単著 解放前チベット農奴制の状況と解放の効果について 経済論叢 183(1) 2009/01 1-8

単著 チベット問題と何か 現場からの中国少数民族問題 かもがわ出版 2008/06

共著 藤山英樹と共著 経済=統計学:基礎理論の理解と習得 昭和堂 2008/04 

共著 金江亮と共著 「マルクス派最適成長論」の到達点と課題 立命館経済学 56(5・6)   2008/3   43

論説 ラサ暴動の真実とチベット問題再論 季刊中国 95   2008  54-67

共編 碓井敏正と共編 格差社会から成熟社会へ 大月書店 2007/09

報告 北朝鮮で着実に進む「市場経済化」を見た エコノミスト 84(56) 2006/10/31 42-43

単著 中国はいま何を考えているか ナショナリズムの深層 大月書店 2005/12

共著 沈相徳と共著 中国「資本論」研究会12回大会での諸報告とその解説 調査と研究(経済論叢別冊)31  2005/10   73-85

共著 21世紀理論研究会編 資本主義はどこまできたか 脱資本主義性と国際公共性 日本経済評論社 2005/06

論説 市場と資本主義の関係についての史的唯物論的理解について 季刊経済理論 42(1) 2005/04  4-11

論説 現代中国のマルクス経済学 河上肇記念シンポジウム報告書 2005

論説 中国経済の現状をどう評価するか 季刊中国 82   2005    17-26

編著 対中進出企業の現状と問題点 京都大学上海センター 2004

編著 対日進出企業の現状と問題点 京都大学上海センター 2004

編著 中国特需:脅威から救世主へと変わる中国 京都総合研究所 2004/12

共著 山下裕歩と共著 新古典派成長論型マルクス・モデルにおける資産格差と時間選好率格差-ローマー的”搾取”への影響 政経研究 81 2003/11  18-26

論説 北米東部インディアン研究の到達点とエンゲルス「起源」(2)   経済論叢 172(5-6)  2003/11   1-13 

論説 北米東部インディアン研究の到達点とエンゲルス「起源」(1) 経済論叢 172(4)  2003/10  1-19

共著 山下裕歩と共著 「マルクス・モデル」の諸性質と生産要素としての労働の本源性 経済論叢 172(3)   2003/09   38-53

単著 グローバリゼーションから軍事的帝国主義へ アメリカの衰退と資本主義世界のゆくえ 大月書店 2003/08

論説 中国マルクス経済学界の現状 京都短期大学論集 10(1・2) 2003/03 89-121

共著 中国のGDP論争と社会統計学の課題 統計学 2002/09  87-92

共著 山下裕歩と共著 マルクス理論の最適成長的解釈-最適迂回生産モデルとしての資本主義の数学モデル 政経研究 78   2002/05   25-33

共編 三土修平と共編 新しい教養のすすめ 経済学 昭和堂 2002/04

論説 経済学・統計学における西側科学の流入とその問題点 現代中国 76   2002  17-25

共編 碓井敏正と共編 ポスト戦後体制の政治経済学 大月書店 2001/05

論説 鄧小平と中国マルクス主義ーマルクス主義と毛沢東が生み出した鄧小平路線 経済論叢 167(2)   2001/02   1-20

論説 中国少数民族問題への経済学的接近-マルクス主義と民族問題 政経研究 75  2000/11  40-47

論説 新疆ウイグル自治区計量モデルの構造とシミュレーション 調査と研究(経済論叢別冊) 20   2000/10   1-16

論説 中国「大統計」論争への日本社会統計学からの発言 統計学 78  2000/03 47-51

書評 河村能夫編「中国経済改革と自動車産業」 地域学研究 31(1)  2000  361-362

共編 鈴木滋、井内尚と共編 中小企業とアジア 昭和堂 1999/10

論説 アジア危機の計量分析―原因・展望および教訓について 阪南論集 社会科学編 35(2)  1999/09 29-42

論説 An analysis of the Asian Crisis by a Capital-Linked  Muluticoutry Model, The Kyoto University Economy Review 67(1-2)  1999/03 1-9 

共著 基礎経済科学研究所編 新世界市民社会論:ポスト福祉国家政治への課題 大月書店 1999/01

共著 藤山英樹と共著 日米間軍事負担摩擦に関する計量経済分析 政経研究 71  1998/11   27-32

論説 各国通貨単位の資本労働比率変動とマクロ収穫率 経済論叢 161(1)  1998/01  93-107

論説 貿易と資本移動に関するクルグマンのレーニン・モデルとその一般化 政経研究 69 1997/11 43-56

論説 中国「民工潮」の所得格差縮小効果に関する計量分析 調査と研究(経済論叢別冊)14  1997/10   1-14

論説 中国マルクス主義への提言-中共中央党校での報告と討論 政経研究 67   1996/11  191-196

共著 中川満と共著 フーリエ解析による京大環太平洋モデル(ver.2.3)の動学特性解析 調査と研究(経済論叢別冊) 10    1996/04  27-37
論説 京大環太平洋モデルversion 4(KYPAC-4)の特徴と長期予測 調査と研究(経済論叢別冊) 10   1996/04   1-26

論説 中国経済発展における共産党政権の役割と可能性 政経研究 66 1996/03 3-10

共編 大谷禎之介、山口正之と共編 ソ連の「社会主義」とは何だったのか 大月書店 1996/02

共著 関西唯物論研究会編 環境問題を哲学する 文理閣 1995/02

論説 学生の変化とその原因を探る 文系の場合 日本の科学者 29(10)  1994/10  590-593

論説 レーニン不均等発展論の計量経済モデルー戦後日米ASEAN連結計量経済モデルとそのインプリケーションー 経済論叢 154(3)   1994/09  1-23

共編 田中雄三、溝端佐登史と共編 再生に転じるロシア 機関紙共同出版 1993/11

共著 木原正雄、溝端佐登史と共著 経済システムの転換 20世紀社会主義の実験 世界思想社 1993/07

論説 経済学は人間をどう見てきたか 経済セミナー 459   1993/04   21-27

論説 マルクス経済学発想転換のすすめ 経済セミナー 451   1992/08   36-40

単著 資本主義以前の「社会主義」と資本主義後の社会主義 工業社会の成立とその終焉 大月書店 1992/02

共著 野澤正徳、木下滋と共著 自立と協同の経済システム 大月書店 1991/04

共著 林堅太郎、佐中忠司と共著 新編現代の経済社会 21世紀へのトレンドを考える 昭和堂 1991/03
論説 「「政策科学」と統計的認識論」への批判に応えて 統計学 60  1991/03 15-26

共著 小谷義次、置塩信雄、池上惇編 マルクス、ケインズ、シュンペーター 経済学の現代的課題 大月書店 1991/02 

論説 「社会主義」におけるフィリップス曲線と「スタグフレーション過程」 立命館経済学 39(3)   1980/08  334-343

論説 航空宇宙産業の国際的再編について 立命館経済学 39(2)   1990/06  216-232

単著 「政策科学」と統計認識 昭和堂 1989/06

学位 社会統計学における数量モデル研究と統計的認識論 京都大学博士(経済学)1989/01/23

論説 統計的認識における「仮説」の位置付けについて 統計学 55  1988/09 36-51

論説 階級・階層視点による政策提起とその限界性 立命館経済学 37(2)   1988/06  247-259

論説 アダム・スミスの「天文学史」と「科学」の方法 立命館経済学 36(4・5)   1987/12 772-796

論説 社会統計学の中の「構成説」と「反映論」ー構成説と唯物論との両立可能性について 統計学 53   1987/09  1-16

論説 代替的な数量モデル研究の経過と展望 立命館経済学 36(3)  1987/08  420-445

論説 自由主義価値規範への2つの対応としての「ポスト・モダン」と新自由主義 立命館経済学 36(2)  1987/06  1-56

論説 ケインズの道徳哲学と賢人思想ー「若き日の信条」におけるケインズの「反省」ー 立命館経済学 35(5)  1986/12  1001-1040

論説 数学利用と数学論 統計学(49・50)  1986   139-152 

論説 賃上げの有効領域 立命館経済学 34(3)  1985/08  323-330

論説 不均衡調整メカニズムと下放硬直賃金 立命館経済学 34(2)  1985/06 199-210

論説 市場不均衡と動学的調整メカニズム 経済論叢 133(6)  1984/06  457-478

共著 置塩信雄・野澤正徳編 日本経済の数量分析 大月書店 1983/07
   担当 民主的政策の階層別効果ー社会階層別計量モデルによる分析

論説 賃金上昇、間接税および石油ショックの計量分析―供給ショックの諸効果ー 経済論叢 131(6)  1983/06  320-342 

論説 マクロ計量モデルにおける供給曲線の内生化 経済論叢 131(3) 1983/03 144-165

統合失調症 schizophrenia


schizophrenia 統合失調症 スキッツオフレニア 大きなストレスなどをきっかけに神経伝達物質のバランスが崩れ、幻覚(hallucination)妄想(delusion)に至るもの。そのほか、とても活発な陽性状態と、反対に引きこもる陰性状態を繰り返すこともある。幻覚や妄想はドーパミンの過剰分泌が原因だとされ、この分泌を抑える薬が処方される。一旦改善しても再発しやすいとされるが、他方で薬でコントロールすることも可能だとされる。
 統合失調症であった米国の数学者ジョン・ナッシュ(John Forbes Nash)の半生を描いた2001年の米国映画「A beautiflul mind」は、統合失調症の理解に役立つとして評価が高い。またナッシュ自身の生涯も参考になる。彼は生涯の中で何回も、統合失調症の重い症状に陥ったが、周囲の理解と暖かな環境によって、大学で教壇に立つまでに回復した。
 なお、ドーパミンの分泌異常が原因である点において、双極性障害bipolar disorderと呼ばれるものと、統合失調症には重なる点がある。双極性障害とはドーパミンの分泌が安定しないことで、躁状態と鬱状態とが繰り返し現れるもの。統合失調症は、ドーパミンが溢れて幻覚や妄想に至ったもの、とここでは整理しておく。いずれも薬でコントロールすることが一般的である。よく考えてみると、躁鬱のサイクルは、私たちも小さな波としては経験している。原因が本人がコントロールできない、体内でのホルモン分泌異常であることを理解し、その失調に悩む人たちを特別視しないことが、必要なのではないか。

      autism   Baumol's cost disease   bullshit job capital flight 
      China as a dystopia  choke point   coffee and urinary stone
  dementia   digital Leninism   hysteresis inclusive marketing 
  interstitial pneumonia  job type employment  
  market Leninism   menopause  osteoarthritis  peer pressure
      presbyopia  schizophrenia subarachnoid hemorrhage 
  US-China decoupling Z-generation  


Death of Li Keqiang 李克強去世 2023/10/27

不吐不快的有貨君 2020/09/02


他在卸任讲话上发表惊人言论,来看看李克强的一生   时局观  2024/12/12


为什么中国人怀念李克强   曹操说   2024/10/25


BBC中文  2023/10/27


BBC 2023/10/27  Li Keqiang sidelined by Xi dies at 68

文昭談古論今 2023/10/27


自由亜州電台 2023/10/27 


全球新聞 2023/10/28


TVBS   2023/10/29


BBC中文 2023/10/30


雅虎香港 2022/11/03


BBC中文 2023/11/03


CNN  2023/11/03   Death of Li Keqiang sparks mourning

新聞観点 2023/11/03


新唐人電視台 2023/11/04


新聞観点 2023/11/07


李克强同志中央党校 经济学课程  2015.10.23


李克强中央党校开讲  人民网   2015/10/24


Major Writings of Zhixiong Guan

関志雄(Guan Zhixiong)氏の著述目録。1957-  雑誌論文はレポジトリにあるものを主体にした。

中国経済新論(経済産業研究所の関志雄氏のpage)
野村資本市場研究所の関志雄氏のpage
関志雄 webcatplus 
CiNii 関志雄(著者)

パネラー 習近平政権の政策分析~2010年代の検討を中心に~ RIETI政策シンポジウム2023/01/30


単著 未完の人民元改革 文眞堂 2020/04

同上書評 露口洋介 中国経済経営研究 5(1)  47-52

論説 急発展支える海外技術の吸収・消化と緩い規制 IT大国 中国の前進 わたしの構想37(NIRA)  2018/08  14-15

論説 ニューチャイナへの転換が成長維持の鍵 中国経済をどうみるのか わたしの構想21(NIRA)  2016/03   16-17

討論 曽根康雄、竹歳一紀、澤田ゆかり、福本智之と。「新常態」への移行は可能か 中国経済研究 13-1  2016   50-56

報告 中国における新しい成長エンジンとなるイノベーション 注目されるインターネット産業の発展 中国経済研究 13-1 2016  17-30

論説 中国経済の「新常態」 月刊資本市場 363   2015/11   46-60

単著 中国「新常態」の経済 日経BPM 2015/07
同上書評 田中修 中国経済研究 13-1  2016  93-96

論説 中国経済の現状と課題:「二つの罠」に挑む習近平政権 成城大学経済研究所年報 28  2015/04  81-106

論説 中国経済の現状と今後 月刊資本市場 352   2014/12   60-73

共著 高原明生ほかと共著 社会人のための現代中国講義 東京大学出版会 2014/11

論説 「二つの罠」に挑む習近平体制ー「政左経右」路線は維持可能か フィナンシャルレビュー 119     2014/08
単著 中国 二つの罠ー待ち受ける歴史的転換 日経BPM 2013/03

共著 朱建栄ほかと共著 中国が変える世界秩序 日本経済評論社 2011/10 

共編 朱建栄ほかと共編 中国の経済大論争 勁草書房 2008/03

コメント (アジアの通貨安定協力について) 国際経済 59 2008  57-58

単著 中国を動かす経済学者たち:改革開放の水先案内人 東洋経済新報社 2007/08

討論 大久保勲、田中修、桑田良望と。人民元改革と経済改革 中国経済研究 4-1/2   2007   73-88

単著 中国経済のジレンマー資本主義への道 ちくま新書 2005/10

共著 樊纲と共著 中国未完の経済改革 岩波書店 2003/11

単著 中国ビジネスと商社:巨大市場へのあくなき挑戦 東洋経済新報社 2003/04

論説 WTO加盟で金融開国を迫られる中国 危機は回避できるか 中国21(愛知大学) 16  2003/03  91-108

単著 日本人のための中国経済再入門 東洋経済新報社 2002/10

論説 さよならドルペッグ:アジア諸国の新しい為替制度への模索 経済学研究(九大)66(4) 1999/12 81-96

共訳 李粋蓉と共訳 林毅夫ほか著 中国の国有企業改革:市場原理によるコーポレート・ガバナンスの構築 日本評論社 1999/01

単著 最新中国経済入門 東洋経済新報社 1998/10

単著 円と元から見るアジアの通貨危機 岩波書店 1998/08

共著 高橋琢磨、佐野鉄司と共著 アジア金融危機 東洋経済新報社 1998/08

学位 Economic interdependence in the Asia-Pacific region: towards a yen bloc 東京大学博士(経済学)1996/02/28

単著 円圏の経済学:アジアにおける通貨統合の展望 日本経済新聞社 1995/11

Z世代 Z-generation


Z-generation or zoomers Z世代は米国の世代分類の用語だが、日本でも世代分類として一般化して用いている。1990年代半ばから2010年代初頭までに生まれたものを指す。なおzoomerはboomerをもじった言い方。

世代分類は、社会学で始まったと考えられるが、世代ごとに嗜好や行動様式、たとえば情報の入手の仕方に違いがあることへの着目は、たとえば情報媒体の使い分けなど、企業のマーケティングでも生かされるようになった。

Z世代は生まれたときから、ネットやスマホが当たり前のように存在するという意味でデジタル・ネイティブ世代digital nativesとも呼ばれる。

これより前の世代をY世代Y-generationといい、1980年代から1990年代半ば生まれを指す。この世代は21世紀2000年以降に社会進出あるいは成人となる世代という意味でミレニアル世代millennialsとも呼ばれる。

さらにその前がX世代X-generationで、1960年代半ばから1970年代頃までに生まれたものを指す。さらにその前は第二次大戦終戦の1945年から1960年代半ばまでに生まれたもの。つまりベビーブーマー世代baby boomersになる。

 注意されるのはこれらの分類はもともとアメリカの世代分類だったこと。それを当たり前のように日本社会に適用することになったことに、時代の変化を感じる。

なおZ世代よりさらに若い世代はアルファ世代α-generationと呼ばれている。

      autism   Baumol's cost disease   bulimia   bullshit job capital flight 
      China as a dystopia  choke point   coffee and urinary stone
  dementia   digital Leninism   hysteresis inclusive marketing 
  infection disease interstitial pneumonia  job type employment  
  market Leninism   menopause  osteoarthritis  peer pressure
      presbyopia  schizophrenia subarachnoid hemorrhage 
  US-China decoupling Z-generation  





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