Falling Rate of Profit: Hitomi Maehara, Hiroyuki Takashima, Sousuke Morimoto and many others

前原ひとみ　利潤率の傾向的低下法則の理論的・実証的研究
     2023年10月　山口大学に着任。

前原ひとみ「利潤率の傾向的低下法則」の理論的・実証的研究ー現代資本主義における実証分析を展望して―　中央大学博士　授与　2023/07/27  本文および審査報告書

前原ひとみ　現代資本主義における「利潤率の傾向的低下法則」に内在する諸矛盾の具体的展開　東アジア経済経営学会誌　14号　2021/11
https://eabes.jp/wp-content/uploads/2021/08/1_2%E5%89%8D%E5%8E%9F%E3%81%B2%E3%81%A8%E3%81%BF.pdf

cf. 高島浩之　利潤率の傾向的低下法則 中央大学経済研究所年報 53号 2021/10 111-132

前原ひとみ　現代資本主義における「利潤率の傾向的低下法則」の実証分析―利潤率・剰余価値率・資本の有機的構成の観点からー　中央大学経済研究所年報　53号　2021/10    205-234　https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/13565

cf．田添篤史　投下労働量からの日本経済分析：「価値」と「価格」で見る日本型資本主義　花伝社　2021/03

前原ひとみ　「利潤率の傾向的低下法則」の実証分析についての一考察　東アジア経済経営学会   2020年度国際学術大会 2020/11/07の報告論文
https://eabes.jp/wp-content/uploads/2020/11/%E2%91%A1%E5%89%8D%E5%8E%9F%E3%81%B2%E3%81%A8%E3%81%BF.pdf

cf.  高島浩之　資本構成の高度化と利潤率の低下　経済貿易研究（神奈川大学）　46  2020/03    123-141

 cf. 森本壮亮　日本資本主義における競争様式の変容：利潤率の傾向的低下法則の観点から　立教経済学研究　73(3)   2020/01  133-156

前原ひとみ　学会報告　資本主義的生産における制限性ー「この法則の内的諸矛盾の展開」との関連でー　経済理論学会第67回大会報告　2019/10/19

前原ひとみ　現代資本主義における「経済の金融化」ー政府の政策の観点を中心として　中央大学経済研究所年報　51号　2019/09  319-341
https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/12428

前原ひとみ　利潤率の傾向的低下法則と経済の金融化　東アジア経済経営学会誌　11号　2018/11   49-58

cf. 高島浩之　利潤率とその変動要因の実証分析 商学論纂（中央大学） 60(3・4)  2018/11 475-492

cf. 浅田統一郎　利潤率と経済成長率の関係：ピケティ理論の批判的検討　季刊経済理論　55(2)   2018/07   7-16 

cf. 谷村智輝　日本経済の長期停滞と利潤率および資本構成の変動　経済学論叢（同志社大学）　69(4)   2018/03   641-673　

cf. 森本壮亮　利潤率の傾向的低下法則をめぐる議論から見た日本資本主義の現段階　政経研究　108号　2017/06    18-30
cf. 堀内健一　日本経済の長期停滞ー利潤率の傾向的低下法則の展開過程としてとらえる　信用理論研究　34   2016/05   23-42

cf. 森本壮亮　利潤率の傾向的低下法則と日本経済:置塩定理を中心にして　桃山学院大学経済経営論集　57(3)  2016/03   237-269

cf. 堀内健一　利潤率と利子率の傾向的低下―日本における利子率の長期低落について　立教経済学　67(4)   2014/03 27-51

cf. 泉弘志　投下労働量計算と基本経済指標―新しい経済統計学の探究 大月書店 2014/02

cf. 小西一雄　利潤率の傾向的低下と日本経済　立教経済学研究　66(4)    2013/03   27-46

cf. 中谷武　人口成長率と利潤率：長島教授のシミュレーションに関する研究ノート　国民経済雑誌　195(3)   2007/03   33-47
cf. 長島誠一　利潤率の成長循環と資本主義の存続条件：置塩信雄のメッセージと数値解析　東京経大学会誌　247  2005/11  59-86

cf. 小西一雄　一般的利潤率の傾向的低下の法則と「置塩の定理」　立教経済学研究　56(4) 1998/03 61-74 

cf. 佐藤良一　「利潤率の傾向的低下法則」の論証について　富大経済論集　26(2)  1980/11   252-275

cf. 置塩信雄　利潤率の意義について　国民経済雑誌　134(5)  1976/11  35-56

cf. 安部一成　利潤率低下法則の論理　山口経済学雑誌　15(2)  1964/07  119-135

cf. 置塩信雄　平均利潤率について　国民経済雑誌　109(4)  1964/04 1-18

cf. 置塩信雄 「利潤率傾向的低下法則」について 国民経済雑誌 107(5) 1963/05 22-48

cf. 佐藤博　利潤率低落法則の統計的検証：J.M.Gillman, the Falling Rate of Profit, 1957を中心として　北海道大学経済学研究　16 1959  75-97

Ito Kan

伊藤貫   いとう　かん　ワシントンDC在住の国際政治アナリスト 1953-

2023/08/17

2023/07/13 (2)

2023/07/13(1)

2023/11/01  Ray(mond)  McGovern

2022/05/03  Ray McGovern on Ukraine

Major Writings of Masahiro Yoshida

吉田真広 よしだ　まさひろ　氏の著述     1958年北海道生まれ

吉田真広（駒沢大学教員紹介）

吉田真広　My Portal in Researchmap

公益財団法人政治経済研究所現代経済研究室報告「債務国家資本主義ー現代資本主義の蓄積構造」実施日時調整中。

債務国家資本主義―現代資本主義の蓄積構造　立命館経済学　72(4)  2024/03 116-132

グローバル経済下における国家と信用－債務国家資本主義の構造ー　松本朗編著「グローバル経済と累積債務の構造」晃洋書房2021年3月, 148-179

リーズと貿易政策　駒大PLUS　2019/11/25

戦後日本の資本蓄積構造:日米経済摩擦と金融自由化 駒澤大学経済論集47(3) 2016/02 3-12

資本蓄積過剰と資本輸出による資本構造変化：資本の世界性の徹底　北海学園大学経済論集　61(4)   2014/03   47-57

cf. the global economy com

Major Writings of Yan Li

李焱 Li Yan 氏

企業会計とリスクヘッジ

李焱 駒澤大学教員紹介page
李焱 researchmap my portal

暗号資産と会計　駒澤大学公開講座　2024年6月24日　予定　

暗号資産の資産属性と会計基準の相違　Disclosure＆ IR Vol.28 2024/02　　

cf. 暗号資産（仮想通貨）とは何ですか　日銀HP
cf. 暗号資産（仮想通貨）って何　全銀協HP
cf. 暗号資産（仮想通貨）にかかる税金　オリックス銀行
       総平均法と移動平均法　cryptact com

佐藤優 Sato, Masaru

佐藤優　さとう　まさる氏　1960年生まれ 

政治とカネ　2024/03/23 part 3

中国と沖縄　2024/03/21  Part 2

北方領土と外交秘話　前原誠司との対談　2024/03/19　28分 Part 1

対ウクライナ支援と日本の国益　後編　2024/03/12 34分　BSﾌｼﾞﾌﾟﾗｲﾑﾆｭｰｽ

対ウクライナ支援と日本の国益　前編　2024/03/12 34分 BSﾌｼﾞﾌﾟﾗｲﾑﾆｭｰｽ

NHK　クロ現代　2024/02/03   10分余

周庭 Zhou Ting

周庭　1996年生まれ。
日テレNews 2024/03/25　5分

テレ東　2024/03/11 16分

私の刑務所での日々　2024/02/26 23分

周庭の出所　2021/06/12 TBS News Dig 2021/06/13

Turn Around and Saburo Ota's Major Writings

Turn Around and Saburo Ota's Major Writings

Jack Ma How I overcame failure

 Steve Jobs  Why I dropped out of college

倒産する可能性のある会社の見極め　スガワラくん　2023/08/23

 企業再生の方法　5選　コンサルティングチャネル　2021/12/31

 事業再生・企業再生の手法のまとめ　AGS media 2021/12/21

 企業再生の成功事例　日本航空　カネボウ　ダイエー　The Owner 2020/04/23

 Turn Around(再生支援事例集） No.3 日本政策金融公庫JFC 2024/01 

 企業経営改善の取組み成功事例　日本政策金融公庫経営情報392 2014/01/30

 再生案件事例集　企業再生支援機構REVIC　H24(2012)/11

 Turn Around Recovery Strategy CFI

 財務管理論講義パワーポイント第12回　崩壊の予兆　turn around戦略

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太田三郎氏の著述。1948年生まれ。企業の倒産と再生を研究。現在、千葉商科大学客員教授、政治経済研究所理事。

太田三郎　wikipedia
J-Global 太田三郎

論説　倒産しても再チャレンジできる文化こそ、社会の活力を高める　中小企業支援研究　別冊６　2019/09  1

寄稿　千葉商科大学90周年(2018)に向けて  

共編著　経営財務の情報分析　学文社　2015/04

共編著　大震災後に考えるーリスク管理とディスクロージャー　同文舘出版　2013/03

共編著　企業統治と経営行動　文眞堂　2012/09

単著　倒産・再生のリスクマネジメント―企業の持続型再生条件を探る　同文舘出版　2009/08

単著　企業の倒産と再生　同文舘出版　2004/07

Major Writings of Hiroshi Goda

合田　寛　ごうだ　ひろし 氏。1943年生まれ。神戸大学大学院（置塩信雄門下）修了後、国会議員政策秘書。退職後、政治経済研究所主任研究員。理事、評議員を歴任。タックスヘイブンで著述あり。「新しい社会主義」をも探求。

単著　「新しい社会主義」の課題　政経研究時報　26-4  2024/03 10-13

単著　「新しい社会主義」の展望と「近代的所有権」の再考　政経研究時報　26-2  2023/09  7-10

CiNii で著者合田寛

これでわかるタックスヘイブン：巨大企業・富裕者の税逃れをやめさせろ　合同出版　2016/11

タックスヘイブンに迫る：税逃れと闇のビジネス　新日本出版社　2014/09

格差社会と大増税：税の本質と負担のあり方を考える　学習の友社　2011/12

Major Writings of Yasutoshi Noshita

野下保利　のした　やすとし　氏。1953-2022 　九州大学大学院卒。1985年より国士館大学政経学部（理論経済学）。在職中に亡くなる(2022年8月12日　68歳)。

主著　貨幣的経済分析の現代的課題－非ケインズ型管理通貨制度を求めて　日本経済評論社　2001/02

共訳書　シャーマン／エバンズ　マクロ経済学－ケインジアン、マネタリスト、マルクス派の見解　新評論　1989/07

J-Global 野下保利
KAKEN 野下保利
CiNii 著者＝野下保利

Major Writings of Yutaka Kido

木戸裕　きど　ゆたか　氏の著述　東北大学大学院博士課程中退　国会図書館に就職　元専門調査員　比較教育学　ドイツの教育制度に詳しい. 千葉日独協会副会長（令和5年度）

CiNii 著者＝木戸裕

報告　複線型教育制度のもとでの大学改革　第39回日本ドイツ学会大会　2023/06/18

共著論説　桑原麗羅、伊藤実歩子と。ドイツとオーストリアにおける高大接続改革　ドイツ研究　56   2022  39-50

論説　複線型教育制度のもとでの大学改革ー「開かれた大学」をめぐるドイツの事例　大学経営政策研究（東京大学）　2022/03  157-173

論説　３つのポリシーからみたドイツ教育－アドミッション・カリキュラム・デイプロマーー　教育思想（東北大学）　47   2020/03   33-60

論説　ヨーロッパの学位・資格枠組み制度－ドイツを中心として　教育思想（東北大学）46  2019/03  59-77

書評　近藤孝弘著「政治教育の模索ーオーストラリアの経験から」比較教育学研究 58, 2019, 146-148

共著　石橋哲成、佐久間裕之編著　西洋教育史　新訂版　玉川大学出版部　2019/03

書評　坂野慎二著「統一ドイツ教育の多様性と質保証－日本への示唆」比較教育学研究 56,　2018 205-207

講演　湘南日独協会2017年5月例会　欧州大学制度改革の現状　ドイツを中心として　講演要旨まとめ　大石則忠

連載　ヨーロッパ高等教育改革の潮流　教育学術新聞（日本私立大学協会）に連載　掲載時点調査中　連載のもとは日本私立看護系大学協会平成22年度（2010年）総会での講演

単著　ドイツ統一　EU 統合とグローバリズム　教育の視点から見たその軌跡と課題　東信堂　2012/11

cf. 内閣府「欧州の大学・大学院教育の動向」は木戸のレファレンス論文（2005）（2008）をボローニャプロセス紹介の典拠として引用した。

報告　ボローニャ・プロセスとドイツの大学改革　第26回日本ドイツ学会　2010/06/12

論説　現代ドイツ教育制度の課題―教育格差の現状を中心に　レファレンス　59（8） 2009/08   5-29　

共訳　天野正治，長島啓記と。マックス・プランク教育研究所グループ著　ドイツ教育のすべて　東信堂　2006/06

書評　Masao Shibata, Japan and Germany under the U.S.Occupation. A Comparative Analysis of the Post-War Eduaction Reform. 比較教育学研究　33  2006 187-189　　

報告　ドイツの大学入学制度ードイツと日本の違いー　神奈川県高等学校教育会館のサイトより　News　No.41（報告時点調査中　1998年頃？）